面接結果の連絡はいつ届く？結果待ちで連絡がこない場合の対処法

一次面接、二次面接、最終面接など、どの選考の面接でも結果は早く知りたいもの。面接結果の連絡が来ないと、どうしても焦ってしまいます。

あらかじめ面接の選考期間の背景や、連絡が来ない場合の対処法について理解しておくと、落ち着いた気持ちで結果を待てるかもしれません。
今回は、面接の結果連絡が届く期間の目安や、結果待ちの間の不安を減らす方法をご説明します。

面接の結果連絡はいつごろ届く？日数の目安とは

中途採用では、面接の選考にはどのくらいの期間を要するのでしょうか。リクナビNEXTでは企業の人事担当者にアンケート調査を行い、面接の選考結果にかかる期間を聞いてみました。

アンケート調査によると、「3日以内（24.0%）」「7日以内（56.7%）」を合わせて、約8割の企業が「一週間以内に選考結果を通知している」という結果になりました。面接結果の通知日を聞かなかった場合は、一週間を目安に考えておくと良いでしょう。

●面接結果の通知は、面接終了後どのくらいで行っていますか？

面接結果を出すまでに時間がかかる理由とは

中途採用の場合は、欠員募集や体制強化による人員追加など、短期間のうちに即戦力となる人材を採用したい企業も多く、選考にあまり時間をかけることができないケースもあります。また、選考に時間をかけすぎてしまうと、入社してほしい候補者が、選考期間中に他の企業に入社を決めてしまう可能性もあります。

そのため、基本的にはアンケート結果のように、早くて当日～3日以内、遅くとも一週間～10日以内には結果の通知を入れるケースが大半です。では、時間がかかるケースとはどのような事情によるものなのでしょうか？よくあるケースをご紹介します。

社内調整に時間がかかる場合

社内で採用に対する意見が割れてしまったり、責任者が不在で判断を仰げなかったりなど、選考結果を明らかにするための調整に予定外の時間がかかる場合があります。
「人事部長は高評価だったが、現場責任者は他の候補者を推している」など、採用には様々な部署の関係者がかかわることも多いため、それぞれの見解を確認し検討するために時間がかかってしまうこともあるのです。

応募が予想以上に多かった場合

企業の採用担当者としては、興味を持った応募者とはなるべく会って話をしたいもの。
ただし、希少ポジションで応募が殺到したり、中途採用の実績が少なく想定以上の応募が集まってしまい面接人数が予定よりも大幅に増加した場合に、採用担当者の社内調整や確認に時間がかかり、選考期間が延びてしまうことがあります。

他の候補者の回答待ちをしている場合

採用人数が限られている場合、先に内定通知を出した候補者の回答によって、それ以外の候補者の選考結果が決まることがあります。
そのため、他の候補者で予定していた内定の回答期間が延びてしまうと、それに合わせて他の候補者の選考期間も延びてしまうこともあるのです。

「面接結果の連絡が来ない」と不安にならないために

「面接の結果はどうだったんだろう…」とモヤモヤしながら回答を待つのは不安なものです。また、例えば結果待ちをしている企業が第一志望で、第一志望以外の企業からすでに内定が出ている場合は、第一志望の企業の回答次第で他の企業への内定承諾の判断を迫られることになります。そのため、面接結果が出るタイミングを把握しておくことは、転職活動のスケジュールを立て、少しでも不安要素を減らすために重要なことです。

特に入社意欲の高い企業に対しては、面接の最後に採用担当者に「選考結果のご連絡はいつごろいただけますか」「不採用の場合もご連絡はいただけるのでしょうか」とあらかじめ確認しておくと良いでしょう。面接が終わったあとに面接のお礼をメールで伝え、あわせて回答時期も聞くという方法もあります。

事前に回答のタイミングを聞いておけば、期限が過ぎたときに確認の連絡もしやすくなります。選考結果の時期は、聞きそびれることのないようにしておきましょう。

企業からの連絡がなく、面接結果を知りたいときは

予定していた時期になっても連絡が来ない…そんな場合は、採用担当者に問い合わせをしてみましょう。メールだと見落としが発生したり、レスポンスが遅かったりする可能性があるため、電話の方が早く回答を得ることができるでしょう。

企業側にも、時間がかかっているやむを得ない事情があるかもしれません。自ら結果について企業に問い合わせる場合は、回答を急かすような印象を与えないために「○日までにご連絡をいただけるとお伺いしていたのですが、選考状況はどのようになっておりますか」と、連絡を入れることになった背景も伝えておきましょう。

●「リクナビNEXT　採用実態調査」　実施期間：2017年5月23日～5月26日　調査機関：楽天リサーチ　調査対象：直近一年間に正社員の中途採用に携わった従業員50名以上の企業の採用担当者300名