転職するときに福利厚生をチェックするときのポイント

給与以外で提供されるさまざまな福利厚生。福利厚生制度の充実が仕事のモチベーションアップにつながるという方もいるでしょう。

ただし、福利厚生ばかりを重視していると、入社後に「こんなはずじゃなかった」と後悔する可能性もあります。

転職を検討する際、福利厚生においてチェックすべきポイントを、組織人事コンサルタントの粟野友樹さんに聞きました。

転職希望先の福利厚生をチェックする際のポイント

福利厚生とは、企業が従業員やその家族に対して提供する「給与以外の施策や制度」のことです。福利厚生には、法律で義務づけられた法定福利と、企業が任意で支給する法定外福利があります。

法定福利	健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労働者災害補償保険、社会保険料の事業主負担など
法定外福利	交通費、住宅手当、育児支援、保養施設、健康診断など

企業が福利厚生を提供する理由には、「従業員の満足度や意欲を高めたい」、「人材定着につなげたい」などが挙げられます。

そもそも福利厚生とは、経営者が従業員やその家族の生活をどう捉え、どうサポートしたいかを映し出すものともいえるでしょう。

社員同士のコミュニケーションを高めてチームワークを重視したい企業は、「部署ごとにランチ会や夜の飲食費補助」「サークル活動補助」などの手当をつけることがあります。

社員の長期的な企業への定着率アップや働きやすさを重視したい企業は、家族との時間やワークライフバランスを考え、時間単位の有休取得制度や育児・介護手当を充実させているケースが多いです。

他にも、社員の学ぶ意欲やモチベーションアップを重視したい企業は、資格取得支援や留学支援、オンライン教材の配信に力を入れているケースも見られます。

転職で企業を選ぶ際は、企業が重視したい点と自分が魅力を感じる福利厚生が合致しているかを事前にチェックしておくことがポイントといえます。

福利厚生だけで企業を選ぶことがお勧めできない理由

転職を検討する際、気をつけたいのは“福利厚生だけ”で企業を選ぶことです。

そもそも法定外福利とは、永遠に約束された制度ではなく、企業都合でなくなったり、新しくできたりする可変的なもの。

福利厚生だけに魅力を感じて入社してしまうと、業績の悪化や経営方針の変更により福利厚生がなくなったときに、「急に働きづらさを感じる」、「心の拠り所がなくなってしまう」、などの可能性も否めません。

つまりは、福利厚生だけで企業を選ぶことは転職失敗にもつながりかねません。

転職活動をする際は、企業理念やビジョン、仕事内容などをしっかりと理解し見極めた上で、自分に合った企業を選ぶことが欠かせない要素であることは覚えておきましょう。

自分に合った企業を選ぶには、以下の４つの軸を点数化して考える方法があります。

【企業選びの４つの軸】

転職先の福利厚生を確認する際、「現職（前職）と同じ福利厚生があるか」どうかはチェックしておくべきポイントといえるでしょう。

人は、これまで当たり前のように受けてきた支援や制度がなくなると、急に落差を感じて不満につながりやすいものです。実際に私が転職支援した方の中には、こんなケースがありました。

上記でご紹介した事例のように、転職してから福利厚生面で不満を抱く人たちは少なくありません。

後で後悔しないためにも、転職先企業のホームページや求人情報に記載されている福利厚生一覧などはあらかじめチェックしておきましょう。

そして、現職の福利厚生と比較してみて、福利厚生の有無によって毎月の出費や生活がどう変わるのかを、具体的にシミュレーションしてみるとよいでしょう。

事前にそれらを予測しておけば、転職後に戸惑うこともなく、納得感を持って業務に集中することができるでしょう。

優先順位をきちんとつけよう

福利厚生の中には、例えば「子育て支援」や「介護手当」などのように、社員が長期的に働きやすい環境を作っていく上で欠かせない手当なども含まれます。

福利厚生を選ぶポイントとして大事なことは、自分にとって「絶対になくてはならないもの」、「あればうれしいもの」とで優先順位をつけておくこと。

例えば、「親の介護があるから」という理由であれば、どうしても譲れない福利厚生の種類として「介護休暇」や「介護休業」などが挙げられるでしょう。面接の段階で「親の介護があるから」といった個別事情を伝えた上で、その取得率などを面接官に確認してみるとよいでしょう。

まとめ

福利厚生にこだわりすぎると、入社後のミスマッチから転職を繰り返す可能性もあり得ます。

福利厚生は、あくまでも企業を選ぶための判断材料の一つであるということはしっかりと認識しておきましょう。

企業が抱える福利厚生の種類については、企業が大事にしている点と自分の思考との相性を考えるヒントとして捉え、企業を選ぶ際の明確な軸や優先順位については、転職前の段階からしっかりと定めておくことが大切です。