転職なら社会人のための転職サイト【リクナビNEXT】|求人、転職に関する情報満載! 2020/07/03 UPDATE 毎週水・金曜更新!

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転職で嘘をついたらバレてしまいますか?【転職相談室】

考え事をしている男性転職活動に限らず、自分をよく見せようとして、少し大げさに伝えてしまった経験をお持ちの方もいるのではないでしょうか。

今回は、「転職で嘘をついたらバレてしまいますか?」という方のご相談に、組織人事コンサルティングSegurosの粟野氏がお答えします。

アドバイザー

粟野友樹さんプロフィール画像

組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント

粟野友樹氏

約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルを行っている。

転職で嘘をついたらバレてしまいますか?(Mさん/営業職/25歳/男性)

相談者
相談者
■現在の仕事
営業をしています。
■悩み
転職活動を始めるために職務経歴書を作成したのですが、内容に不安を感じています。

私は新卒で現在の会社の営業部門に配属されたのですが、2年経ってもなかなか成果を出すことができませんでした。
成果を出せずに自信を失っていたところ、上司が「まず営業活動の成功体験を積むところから始めてみよう」と励ましてくれ、大事な場面では必ず営業同行してくれるようになりました。
ずっとトップセールスだった上司はクライアントからの評判も良く、同行していただいたことで営業成績は明らかに改善しました。
また、「ゼロから取引を作り上げていく経験をしよう」と、上司の知人が勤めている企業の担当者を紹介してくれたため、同時期に新規も受注することができました。
その結果、ここ1年間は営業部門で何度も表彰されているのですが、それは上司のおかげであって、自分の実力ではありません。
でも、事実をそのまま書いてしまうとアピールにならないので、上司が行っていた営業活動の創意工夫を、自分が行ったかのように職務経歴書に書いてしまいました。
自己PRも、上司をイメージして「こうなったらいいな」と、理想の姿に近い内容です。
社内では上司の協力があったことをみんなが知っています。表彰自体は嘘ではないのですが、万が一調べられたら、職務経歴書に書かれている嘘はすぐにバレてしまいます。
■相談
応募先の企業に、経歴や仕事内容を調べられることはあるのでしょうか?

事実であれば応募書類に書いても問題ない

アドバイザー
アドバイザー
転職で経歴詐称に該当するのは、学歴や転職回数、在籍期間、役職、賞罰の有無など、履歴書や職務経歴書に記載しなければならない項目に事実との相違があった場合です。
また、採用を決めるために重要となる「年収」「保有資格」も事実と異なっていることが明らかになった場合は、内定を取り消される恐れがあります。
ご相談の「表彰実績」は、上司の方のおかげかもしれませんが、表彰自体は事実なので職務経歴書に記載しても問題ないでしょう。
表彰実績は問題ないとのことですが、脚色した職務経歴書や自己PRはいかがでしょうか?
相談者
相談者
アドバイザー
アドバイザー
応募書類や面接でご自身をアピールすることはとても重要です。
そのため、つい事実よりも大げさに伝えたくなってしまうかもしれません。
ただ、応募書類を大幅に脚色してしまうと、面接で掘り下げた質問をされた時に、回答に矛盾が生じてしまう恐れがあります。
また、実像よりも大きく見せて内定を獲得したとしても、面接時の評価による高い期待がプレッシャーとなり、結果的にご自身が苦労されることになります。
上司の方が率先して営業活動したり、新規を紹介してくれたりした結果、表彰されたとのことですが、営業担当者として何もしなかったわけではないはずです。
日頃から顧客との向き合い方で意識していることや、新規を受注するための工夫があったのでは。
また、上司の方がサポートするようになってから1年が経過しており、その間に何度も表彰されているとのことなので、ご自身が気づいていない営業スキルが身についているのかもしれません。
これまでの経験を振り返って、事実ベースで応募企業にアピールできることを見つけてみてはいかがでしょうか。
確かに、最初は上司の営業プロセスを真似して行動計画を立てていたのですが、今は意識せずに行動しています。
真似する過程で自分なりに工夫した点や、普段から心掛けていることなどを、もう一度考えてみることにします。
相談者
相談者

業界やポジションによっては、企業が経歴調査することも

先ほどの経歴詐称に関してですが、応募企業側が独自に調べることはあるのでしょうか?
相談者
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アドバイザー
アドバイザー
金融機関やコンサルティングファーム、外資系企業や、企業経営への影響が大きい役員や事業部長などの重要ポジションの採用で、選考の過程で調査を行うケースもあるようです。
特に金融業界は、過去に架空取引やインサイダー取引などの不正行為を行っていないか、厳しくチェックする傾向があります。
応募者に対して企業が行う調査方法は2種類で、外部の調査期間を使って履歴書や職務経歴書の経歴に相違がないかを確認する「バックグラウンドチェック」と、同僚や上司などに仕事ぶりや人柄などを確認する「リファレンスチェック」があります。
なお、どちらも行う企業と、片方のみ行う企業に分かれます。
余談ですが、最近は、SNSなどインターネットの履歴をチェックする企業もあるようです。経歴は事実だったとしても、本人と分かるアカウントで人柄に疑問を抱かれるような投稿を行っていると、評価に影響する可能性もあるので注意が必要です。
記事作成日:2020年3月4日 ILLUST:安西哲平 EDIT:リクナビNEXT編集部

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