転職なら社会人のための転職サイト【リクナビNEXT】|求人、転職に関する情報満載! 2019/01/23 UPDATE 毎週水・金曜更新!

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求人情報に書かれている「インセンティブ」とは?

インセンティブとは求人情報の「仕事内容」や「給与」欄に、“インセンティブ”という言葉が記載されていることがあります。インセンティブは営業や販売職で用いられる制度ですが、志向によっては、インセンティブの有無が仕事を選んだり続けたりする上で重要な役割を持つ場合もあります。

本記事では、インセンティブについてご説明します。

「インセンティブ」はどのような制度?

営業や販売職で導入されていることの多いインセンティブ制度は、企業が定めた業績を達成した場合に固定給以外に支給される報奨金のことを指します。業績によって報奨金が支給される「歩合給」や「業績給」なども、インセンティブと同じ意味を持つ制度です。

なお、業績給のみで固定給のない「完全歩合制」は、労働基準法によって正社員や契約社員には適用できないことになっています。不動産・保険の営業職やドライバーなど、業務委託や代理店契約などで用いられることのある制度です。

インセンティブ制度の魅力は?

個人の営業力によって固定給以外に金額が加算されるインセンティブ制度は、会社の評価が給与という形で明示されるため、数値目標を与えられることの多い営業や販売職にとって、モチベーションや達成意欲を高く持って仕事ができる制度です。

「自分の評価が給与という形で反映されるとやる気が出る」「営業力を活かして収入を増やしたい」という方は、インセンティブ制度を導入している企業が転職先の候補のひとつになるでしょう。

インセンティブ制度の注意点

インセンティブ制度を導入している企業に応募しようと考えた時に、気をつけておきたいポイントをご紹介します。

インセンティブの対象を確認する

インセンティブの対象は、受注件数や売上額、目標達成率など企業によって異なり、対象期間も月単位、四半期、半期など様々です。支払われる金額も同様に、企業があらかじめ定めた基準によります。

そのため、具体的な制度の内容は企業に確認する必要があります。面接で聞く場合は、いきなり金額を細かく聞くのではなく、まず「目標となる指標を具体的に教えてください」「配属予定の部署では、何割の方が達成されていますか」など、営業目標の運用状況を確認してから、インセンティブの対象を聞くようにしましょう。

給与全体の割合を確認する

給与全体におけるインセンティブの割合は、会社によって異なります。求人情報に記載されている年収例のうち、固定給の割合が高い場合は業績に大きく影響されないため、比較的毎月の収入が安定するメリットがあります。一方で、固定給の割合が低く、インセンティブが占める割合が大きい場合は、高い業績を上げ続ければ高収入を得ることが可能となりますが、成果を出せなければ収入が激減してしまうリスクもあります。
どちらの方が自身の志向に合っているのかをしっかりと考えて、求人を選ぶようにしましょう。

インセンティブ例

求人情報に記載されている年収例を元に、固定給の割合を見てみます。

モデル年収 月給 固定給(年収) 固定給率
1,000万円 月給28万円+インセンティブ 336万円 33%
900万円 月給30万円+インセンティブ 360万円 40%
650万円 月給25万円+インセンティブ 300万円 46%

※実際には、インセンティブ以外に各種手当や賞与なども年収に含まれている可能性があるので、しっかりと内訳を確認してください。

記事作成日:2018年9月28日 EDIT&WRITING:谷本