外資系企業に転職するには？外資系企業の特徴や転職活動でのポイントを解説

外資系企業への転職を考えている皆さんに、外資系企業と日系企業の違い、企業選びや選考対策のポイントについて、Segurosの粟野友樹氏がアドバイスします。

アドバイザー 粟野友樹

組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント
約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルティングを行っている。

プロフィール詳細

外資系企業の特徴とは

まずは外資系企業によく見られる特徴をご紹介します。

前提として、外資系企業と言っても日本での業歴が長ければ、各種制度や風土などは一般的な日本企業と変わらないケースもあります。

以下は参考としていただき、志望企業ごとにくわしく調べてみてください。

働き方の違い

「労働時間」ではなく「成果」を重視するため、時間の使い方や働く場所などはある程度個人の裁量に委ねられます。働く時間やペースを比較的自由にコントロールできるというわけです。

長期休暇が取りやすいのも特徴。例えば、外国人上司が家族と過ごすために「クリスマス休暇」を取るといったこともあり、プライベートを重視した働き方が認められやすい環境といえます。

働く人々の違い

さまざまな人種・国籍のスタッフが働いていたりLGBTにも理解があったりと、ダイバーシティ（多様性）が日本よりも進んでいる企業が多くあります。さまざまなバックグラウンドや価値観の人が集まっています。

ですから、スタッフ同士のコミュニケーションにおいて、日本人のみの組織のように「言わなくてもわかってくれるだろう」といった考えは通じません。自分の意思を持ってしっかりと主張できる人、理論的に物事を伝えて説得するスキルを持つ人が向いているといえるでしょう。

組織風土の違い

前述のとおり、一人ひとりが自分の意見を主張するのが当たり前の風土。言いたいことを言い合えるという点では、風通しのいい環境でしょう。

その他、「チームワーク」の概念も日本企業とは少し異なっています。日本企業では「助け合う」「お互いの足りない部分を補う」といったチームワークを重視する傾向が見られますが、外資系企業の「チーム」は、個々のメンバーがプロフェッショナルとして、ゴールに向けて自分の役割を果たすことでチームに貢献する、という性質が強いようです。

評価制度の違い

成果が重視され、それに応じて報酬が決まります。特に営業職の場合は、報酬額に大きな差が出ることになります。多くの日本企業の人事評価では「プロセス」も考慮されますが、外資系ではそういったことも少ないでしょう。

もちろん昇進・昇格も成果と連動します。日本企業であれば、年功序列が根強く残っている企業もありますが、外資系企業は後から入社した人が短期間で昇進し、先輩社員を跳び越すケースは珍しくありません。なかなか昇進できないと居心地が悪くなるという点も、離職率の高さに影響しているのでしょう。

なお、「成果が挙がらなければ即解雇」というイメージを持っている人もいるかと思いますが、改善プログラムを提供するなど、猶予期間を設けているケースもあるようです。

福利厚生・待遇面の違い

日本企業と比較して年収水準は高めですが、上述のとおり「成果を挙げること」が前提となります。

福利厚生面では、日本企業に多い「○○手当」などが付与されない場合がありますので、どういった手当がどれくらい支給されるのかも確認しておきましょう。

一方で、社員が心地よく働けて、モチベーションアップといった成果の達成につながるような環境整備に力を入れている企業は多く見られます。オフィス内にフードやドリンク、リフレッシュのための設備を備える、といったようにです。

外資系企業を選ぶ際のポイント

企業選びのポイントは日本企業も外資系企業も基本的には変わりません。しかし、外資系企業の特性を踏まえ、意識しておいたほうがいいこともあります。

次のポイントを参考にしてみてください。

早期に成果を挙げられるかどうか

外資系企業では、日本企業以上に早期に成果を出すことを求められます。これまでの経験を活かして「即戦力」となれるかを考えてみましょう。

特に営業職であれば、成果と報酬が連動しますので、収入確保のためにも業績を挙げられる自信がある企業を選ぶことが重要です。これまで扱ってきた商材・対象顧客層・営業手法などと共通点があり、経験を活かせるかどうかに注目するといいでしょう。

評価報酬体系や報酬水準

特に営業職の場合、固定給とインセンティブの割合に注目してください。インセンティブが半分ほどを占めるケースもあり、業績を挙げられなければ大幅な収入ダウンとなるリスクもあります。

外資系企業といっても各企業により評価・報酬の仕組みが異なるためしっかりと確認をしておきましょう。

企業のフェーズ

これから日本マーケットを開拓していくのか、すでに日本で実績を挙げ定着しているのか……その企業の日本市場での成長フェーズによって、仕事内容や働き方、組織風土などが大きく異なります。興味を持った企業が今、どのフェーズにあるのかに注目し、自身の志向やキャリアプランに合う企業を選びましょう。

例えば、日本法人の責任者のポジションを狙うなら立ち上げ期に携わる、あるいは、日本で成功を収めた外資系企業で経験を積んだ上で、そのノウハウを持って立ち上げ期の外資系企業に移る、といったようにです。本国と連携した大きなプロジェクトも経験しやすいと思います。

英語をどの程度使用する環境か

「英語力を活かしたい」「英語力を磨きたい」という理由で外資系企業を目指す方もいらっしゃいますが、英語をほとんど使わない部署・職種も意外と多くあります。

例えば、営業職で営業先が日本企業中心であれば、英語を使う機会は少ないものです。管理部門職も、日常でやりとりするのは日本人社員ですので、スタッフレベルでは英語を使う機会がほとんどないこともあります。

英語の使用頻度や使用場面など、自分の目的・希望に合うかどうかを確認しましょう。

グローバル本社と支社の力関係

日本での戦略策定・遂行において、本国からの指示に従わなければならないのか、日本拠点が独自の裁量権を持てるのかで、仕事の進め方が変わります。「やりがい」にも大きく影響するでしょう。

実際、外資系企業に勤務する方が、「本国の主導権が強く、自分のアイデアを実行するチャンスがない」と不満を抱いて転職するケースは少なくないのです。

選考を受ける際に知っておきたいこと

選考のポイントは日本企業と基本的には変わりませんが、外資系企業には次のような特徴がありますので、意識しておくといいでしょう。

専門性が重視されるケースが多い

日本企業では、コミュニケーション力・課題解決力・調整力といった「ポータブルスキル（業種・職種問わず必要とされるスキル）」を重視する傾向が強いため、それらをアピールするのも有効ですが、外資系企業では「専門性」が重視されます。

入社後に担当する業務についての経験内容・スキルレベルを詳細にアピールできるよう準備しましょう。

英文履歴書・英語面接の対策が必要となることもある

求人によって、英文履歴書の提出が求められたり、英語面接が行われたりします。「英語力に自信がないけれどチャレンジしたい」という方は、早めに準備しておくと安心です。

英語面接の相手が誰なのか、どんな質問をされるのかも、事前に情報収集しておくといいでしょう。

面接は本質的質問が中心。特殊な形式のケースも

外資系企業、特にIT系企業などでは面接時間が短く、本質的な質問のみで終了することもあるようです。

日本企業では面接官が雑談を通じて「人柄」を見ていることがよくありますが、外資系企業は質問が標準化されており、実績・スキルを淡々とチェックして終了する面接も多く見られます。自身の強みを明確に、簡潔に答えられるように準備しておきましょう。

また、入社後に同じチームで働く複数のメンバーが面接に参加するなど、特殊なスタイルで行われることもあります。

なお、応募者本人の承諾を得た上で、前職の勤務先企業に問い合わせて業績や評価を確認する「リファレンスチェック」を行う企業も多数あります。

本社の意向で採用がストップすることもある

本社の事情によって選考に時間がかかったり、方針が変わって採用が急にストップしたりすることもあります。これらは日本企業でももちろん起こり得ますが、本国で何が起こっているかは、距離が離れている分、つかみづらいものです。

こうしたリスクも踏まえると、候補企業を1社に絞らず、幅広く応募したほうがいいかもしれません。

よくあるご質問

Q.外資系企業はやはり忙しいのでしょうか？

企業のフェーズにもよるでしょう。立ち上げ時期など、限られた人数で、本国からの支援も少ない状況で運営する場合は、1人あたりの負担が増して忙しくなります。

とはいえ、先にもお伝えしたとおり、スケジュールは自分で比較的コントロールできる風土です。そのため、やるべきことを済ませておけば、自由に休暇がとれるでしょう。

Q.未経験でも外資系企業への転職は可能ですか？

日本で拡販を目指すなど、大量増員を図る求人では、未経験でも受け入れられることがあります。

しかし、そのようなケースでも早期の戦力化が期待されますので、これまでの経験・スキルがその企業でも応用できることを選考でアピールしましょう。

Q.女性には外資系企業への転職は不利ですか？

女性が不利となることはないでしょう。前述のとおり、日本企業より外資系企業のほうがダイバーシティが進んでいることが多いため、多様な人が受け入れられます。重視されるのは「業務遂行能力」です。

Q.外資系企業への転職に年齢の制限はありますか？

外資系企業であっても、日本で人材募集する場合、年齢制限を設けることは特定理由を除いて法律で禁止されています。実際の選考においても、合否を左右するのは年齢ではなく、求める経験・スキルを持っているかどうかです。

Q.英語ができなくても採用されることはありますか？

十分あります。仕事においてのコミュニケーションの相手が日本人である場合、英語力を求められない求人もあります。

ただし、管理職以上になると本国とやりとりしたり、本国の会議に出席したりすることもあるため、上のポジションへの昇格を目指すのであれば、英語力を磨いておく必要があります。

外資系に転職したいけど、英語力不足。応募しても大丈夫？【転職相談室】

https://next.rikunabi.com/tenshokuknowhow/archives/20562/

外資系企業への転職を検討する際に気になるのが「英語力」。応募条件に「ビジネスレベルの〜」と書いてある場合、どの程度の英語力を求められているのか、気になりますよね。今回は日本企業から外資系企業に転職を希望する方からのご相談に、組織人事コンサルティングSegurosの粟野氏がお答えします。「ビジネスレベルの英語スキル」お持ちの方歓迎と応募条件に書いてありますが、自分の英語力は不足しているかも……。応募していいのでしょうか？（Tさん／企画・マーケティング職／30歳／男性）■現在の仕事日本企業で企画・マーケティン...

転職成功ノウハウ

外資系企業の転職事例

外資系企業への転職で、成功した人の事例、失敗した人の事例をご紹介します。企業選びのヒントにしてください。

【成功例】外資系企業に転職して自分らしく働いているAさんのケース

英語を使って海外とやりとりする仕事をしたいと考えていたAさん（30代前半）は、日系人材企業の営業職から外資系人材企業の営業職に転職しました。

上司は本国にいて、日本支社は最小限の人数。自分の考えで判断して行動したいタイプのAさんには、自分の裁量で国内ビジネスを進め、本国とはミーティング時のみつながるというスタイルがぴったりマッチしたようです。新たな仕組みを構築する経験も積み、成長実感を得ています。

【失敗例】外資系企業に転職して後悔したBさんのケース

日系IT企業で営業を務めていたBさん（20代後半）は、プロダクトの強さと年収の高さに魅力を感じ、外資系IT企業に転職。しかし、入社後、社風に違和感を抱くようになりました。「個人主義」の風土で、上司も同僚も自分の成果を出すことに集中。質問や相談ができるような空気ではなく、コミュニケーションもほとんどありません。

外資系では自主性が重要だとわかっていたBさんですが、前職のようにチームメンバーが一体感を持って働いている風土のほうが自分に合っていると気付いたのです。