転職なら社会人のための転職サイト【リクナビNEXT】|求人、転職に関する情報満載! 2024/04/26 UPDATE 毎週水・金曜更新!

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地方から東京に転職したい人へのアドバイス

東京の風景「地元で就職したけれど、できれば東京で働いてみたい」と考えている社会人は少なくないでしょう。

地方で仕事を続けながら転職活動はできるのか、どのように活動すればいいのかなどについて、組織人事コンサルティングSegurosの粟野友樹さんにアドバイスをもらいました。

アドバイザー 粟野友樹
アドバイザー 粟野友樹

組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント
約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルティングを行っている。

地方から東京に転職は、いまや珍しくない

地方で働く社会人が「東京で転職したい」と考える理由はさまざまですが、多く見受けられるのが「実際に地方で働いていてみたけれど、東京のほうが会社も仕事も多いし、スキルアップのチャンスが大きい」という理由です。

実際、東京は未経験を含めて求人の選択肢が豊富ですし、同業同職種で比較しても給与が高い傾向にあります。また、会社の数が多いことから携われる案件の数や規模が大きく、高度なスキルを持った人たちと働けるチャンスにも恵まれています。こうした理由から、地方から東京への転職は以前から珍しくはありませんでした。

ただ、その過程で障害となっていたのが「対面面接」です。東京で面接を受けるたびに地方から上京しなければならないため、短期間での決断を迫られたり、応募先を絞らざるを得ないといった現実がありました。

ところが、2020年になって面接のオンライン化が急速に進んでいます。オンライン面接なら、面接のたびに東京に出向く必要がなくなるので、移動時間や交通費を気にせずに、たくさんの求人に応募することができるようになります。応募先が増える=選択肢が増えるわけで、それだけ好結果に結び付くチャンスも増えるのです。

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地方から東京への転職活動のポイントと注意点

ここからは、地方にいながら東京への転職活動を進めていく際のポイントについて紹介していきましょう。
転職活動を、タイミングの問題と進め方(自力でやるか転職エージェントを利用するか)の問題、それぞれにわけて紹介します。

転職活動をはじめるタイミング

■在職中に行う

オンライン面接が普及してきたとはいえ、最終的には対面面接となるケースも多いので、地方に住んでいるとどうしても活動量が制限されますし、何度も行き来することによる金銭的負担も増していきます。

ですから、在職中に転職活動を行う場合は、業界や応募先を吟味してある程度絞ること。そして、「期間はいつまで」と区切って集中して活動することがポイントです。

■退職して行う

いつでも自由に動けるというメリットがある半面、「転職先が見つからなかったら…」という心理的な不安と金銭的な不安が付きまといます。また、「退職=無職」という焦りから短絡的に転職先を決めてしまうなど、判断ミスをしやすくなるので注意が必要です。

選択肢が少ない中で飛びついて後悔することのないよう、情報収集を十分に行い、自分の目指す方向性をしっかり見定めておくことが大切です。

転職活動の進め方

■自力で行う

メリットは、転職サイトや企業HPなどから、どんな企業にでも自由に応募できること。

一方で、応募に返事がないときの打診や面接の日程調整、さまざまな条件交渉などをすべて自分で進めなくてはならないので、かなり負担がかかります。また、第三者の目がないので、不利な内定条件に気づかなかったり、「ノー」と言えなかったりすることも考えられます。

ポイントは、転職時期や方向性が具体的ではないうちに焦って応募しないこと。転職フェアや企業の採用セミナーに参加するなどして情報を収集し、客観的な目と広い視野を養ってから活動しましょう。

■転職エージェントを利用する

1度の上京で複数社の面接を受けられるような日程調整や、応募先企業との条件交渉などを仲介してもらうことができます。また、非公開で採用活動を行っている企業の情報などを持っている、求職者の気持ちを汲んで動いてくれる、キャリアアドバイザー(CA)の客観的な目線でアドバイスをもらえるなどのメリットもあります。

一方で、エージェントによって得意/苦手な分野があったり、希望にそぐわない企業を紹介される可能性があることも知っておきましょう。対策としては、複数のエージェントに登録し、各社の強みやCAとの相性を見極めることです。

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実際に地方から東京へ転職した人の成功事例

参考までに、実際に地方から東京に転職した人の事例をいくつか紹介しましょう。

【事例1】結婚を機に、東海地方から転職(20代女性)
東海地方で金融機関の営業職に就いていた20代半ばの女性。夫となる人が都内で勤務していることから、結婚を機に東京への転職を希望。
条件は、これまでの営業スキルを活かして金融以外の営業職に就くことと、地方転勤がないことの2つ。
転職エージェントに登録して5社を紹介してもらい、3社に応募。在職中だったため、1週間の休暇をとって上京し、3社の選考が1週間で完了するようエージェントが手配。
一次面接から最終面接、内定までを1週間で終えて、人材系企業の営業職に転職。
<成功ポイント>
*「1週間で決めたい」という強い意思で短期決戦の活動に臨んだ
*年収などへのこだわりを捨て、条件を2つに絞って明確にした
【事例2】より大きなビジネスを求めて東海地方から転職(30代男性)
MBAを取得し、東海地方のコンサル会社に勤務していた30代半ばの男性。過去に東京の企業に数年間勤務した経験あり。
上場企業やスタートアップ企業が多く集まる東京で、「創業経営者をサポートしたい」との思いから、東京での転職を決意。
自力で情報を収集しつつ、約半年間で3社にアプローチ。業務課題を提出するなど難易度の高い選考過程を経て、面接から内定まで約3カ月。
年収10億~100億円のマザーズ上場クラスの企業を顧客に持つ財務会計系コンサル企業の管理職に転職。
<成功ポイント>
*面接から内定までの約3カ月間も、SNSなどを通じて採用担当者とコンタクトしていた
*SNS上で自身が勉強しているプログラミングの話やオープンな勉強会に参加したエピソードを定期的に発信。採用担当者もその動向をチェックしていたので、選考場面以外でのビジネスパーソンとしての評価もプラスに作用した
【事例3】一人暮らしの母のため、四国地方から転職(40代男性)
大手金融機関の四国地方の支店に勤務し、営業・総務経験を経て支店長代理を務めていた40代後半の男性。
首都圏にある実家で一人暮らしをしている母親の体調がすぐれないことから、東京への異動を希望したがかなわず、転職して東京に戻ることを決意。
約半年間、自力で情報を集めながら転職活動を行ったが、見つかったのは小売業や介護職など。
金融系の営業・総務で培ったキャリアを活かせる仕事が見つからなかったため、転職エージェントに登録。タイミングよく、中堅クラスの銀行グループ会社の総務部管理職という非公開求人があり、あきらめかけていた金融系企業を中心に4社に応募。2社から内定を得て、登録から約1カ月後に転職に成功。
<成功ポイント>
*大手金融機関での営業や総務(株主対応等)の経験など、キャリアに魅力があった
*自力での活動に加え、複数の転職エージェントに登録するなど、粘り強く真摯に活動に臨んだ

まとめ

地方から東京に転職するハードルは下がっていますが、少ない選択肢で焦って飛びついたり、年収が上がるなどの外的要因だけに押されて決めてしまうと、後悔することになりかねません。距離的な難しさはあってもしっかりと情報を集め、十分な選択肢を揃えて、自分の条件に合うかを冷静に判断することが大切です。

また、「東京で働く」ということは「東京で暮らす」ということ。仕事に関する情報だけでなく、高い生活費や通勤ラッシュといった生活するうえでの実情も認識したうえで、「東京に適応できるのか」も含めて判断するようにしましょう。

記事作成日:2020年8月25日 WRITER:笠井貞子 EDIT:リクナビNEXT編集部

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