転職活動を成功に導く条件面談のコツ

2017年7月3日公開最終更新日：2022年6月9日

転職活動を続けていると、「条件面談（オファー面談）」の場を設定されるケースがあります。条件面談は面接とは異なり、選考を決定づける場ではありません。

迷いが残ったまま転職先を決めることのないように、目的を把握し、条件面談の場をうまく活用しましょう。

条件面談（オファー面談）とは？
上手に条件面談を活用するポイント
条件面談で確認することを整理しよう
【調査】条件面談はどのくらい実施されている？

条件面談（オファー面談）とは？

条件面談とは、内定前後に実施されることがある面談機会を指します。選考が目的の面接とは違い、条件面談はあくまでも条件を相談する場であり、基本的に選考に影響はしません。
ただし、条件面談が実施されるタイミングによって、調整が可能な条件の範囲が異なる点に注意が必要です。内定前と内定後の条件面談の性質の違いを知っておくことで、上手に活用することができるでしょう。

内定前の条件面談

内定前に条件面談を設定された場合は、入社にあたり譲れない条件を整理しておきましょう。年収交渉をしたい場合は、最低限譲れない額と、希望額の2種類を伝えると企業側も検討がしやすくなります。

入社希望日の相談は、募集の背景によって企業側の緊急度が変わるため注意が必要。欠員補充など緊急で人材募集をしている場合は、あまりに先の入社希望日を伝えてしまうと選考に影響することも。在籍している会社の就業規定を確認し、可能な範囲で入社日の希望を伝えておくと良いでしょう。
なお、仕事内容や福利厚生など細かい条件が気になる場合は、面談前に応募した企業の求人情報を見直し、聞きそびれていることをチェックしておきましょう。

内定後の条件面談

内定後の条件面談の場合、「入社予定日」「年収額（給与）」「配属部署」などは内定通知書に記載されていることが多く、この段階で内定通知書に記載されている事項についての希望を申し出ても調整が難しいケースがあるようです。

ただし、年収や部署などの条件は承諾しているものの、入社後の働くイメージがまだつかめず、入社に不安や迷いがある場合は、条件面談の時に配属部署の見学や、同僚となる社員との面談を設定してもらうことで、より納得度の高い判断をすることができるでしょう。なお、見学や同僚・上司と面談したい場合は、面談前にあらかじめ希望を伝えておくことを忘れずに。

上手に条件面談を活用するポイント

条件面談を活用するために、あらかじめ知っておきたいことをご紹介します。入社にあたり気掛かりが残っているのであれば、ポイントを参考にして、迷いを解消しておきましょう。

採用までの流れを聞いておく

あらかじめ採用担当者に「採用までの流れ」を聞いておくことで、条件面談の有無やタイミングを確認することができます。条件面談が予定されておらず、給与や入社日など内定に影響する条件を相談したい場合は、まず採用担当者に「面接で条件の確認が可能かどうか」を聞いてみましょう。

面接で条件確認ができればスムーズですが、現場責任者や役員が同席するなど、選考状況によっては条件の確認ができないシーンもあります。面接での相談が難しい場合は、採用担当者に条件面談の設定を打診してみましょう。

気になっていることは事前に伝えておく

条件面談が設定されても、面談当日の質問や相談では、すぐに準備や判断ができないこともあります。どんなことが気になっているのかを、条件面談までに採用担当者に伝えておきましょう。特に職場見学や配属先の同僚・上司などとの面談を希望する場合は、セッティングに時間がかかる可能性があるため、早めに相談しておくことをお勧めします。

条件面談で確認することを整理しよう

条件面談の場は、応募者と企業側が条件を擦り合わせ、お互いに納得することが理想です。そのために、転職先を選んだ理由を思い出し、あらかじめどんなことを相談・確認するのか整理しておきましょう。

企業の理念やビジョンに共感している場合

グループ企業への転籍や出向の可能性など
転勤、人事異動の頻度など

事業内容や商品、仕事内容に魅力を感じている場合

平均残業時間、休日出勤率、有給休暇の取得率など
産休、育休の取得実態など
具体的なシフト内容など

社風や働いている社員に魅力を感じている場合

職場見学
予定配属部署の同僚・上司との面談
社内イベントの有無など

給与や評価制度、教育制度に魅力を感じている場合

給与、賞与、インセンティブなど
評価制度、昇給実態、退職金制度など
残業手当、休日手当など

【調査】条件面談はどのくらい実施されている？

中途採用を行っている企業の人事担当者にアンケート調査を行ったところ、「毎回条件面談を行っている」と回答した企業は全体の約3割という結果となっています。また、「場合によって条件面談を行っている」と回答した企業も合わせると、約8割の企業が条件面談を実施しているようです。

【Q】内定後、採用条件などに関して条件面談を行うことはありますか。

毎回条件面談を行っている…35%
場合によって条件面談を行っている…43%
条件面談は行わない…22%

条件面談を行うことで、企業側は入社に迷っている応募者の意思を確認したり、入社後のトラブルを回避したいという目的が多いようですが、他にも企業が求める人材要件に対して、応募者の条件が上回っていたり、スキルが足りなかったりする場合に、評価制度も含めて相談の場を設けているようです。

＜採用担当者の声＞

募集条件と異なる内容での採用を提示する場合や、総合職、管理職の採用の場合に条件面談を設定しています（サービス系　500～1,000人未満）
応募者の希望年収が当社の給与体系以上のものである場合、本人とよく相談して、将来の昇給も含めて、お互いが納得できるように話し合っています（不動産・建設系　500～1,000人未満）
入社にあたって、お互いの要求を明確に確認することで離職率を低くしたいという意図があります（IT・通信系　50～100人未満）
本人の希望条件が、資格や経験年数を既雇用者と比較したときに、通常の条件と大きく異なる場合や、本人の能力の見極めに多少の試用期間を要すると判断された場合に設定しています（不動産・建設系　3,000～5,000人未満）
通常は採用面接の時に採用条件について提示しているので、特に問題なければ条件面談は行いません。応募者の中には複数の企業と面接してる方も多く、他社の採用条件との関連で条件の見直しを求めてくる人もいます。その場合は、当社の求めるスキルと勘案して条件面談する場合もあります（サービス系　100～300人未満）

●「リクナビNEXT　採用実態調査」　実施期間：2017年5月23日～5月26日　調査機関：楽天リサーチ　調査対象：直近一年間に正社員の中途採用に携わった従業員50名以上の企業の採用担当者300名