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仕事が過酷です。きつくない仕事に転職は可能ですか?【転職相談室】

転職理由のひとつに、「ワークライフバランスの改善」を挙げる方もいます。

今回は、「仕事が過酷です。きつくない仕事に転職は可能ですか?」というご相談に、組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタントの粟野氏が回答します。

アドバイザー 粟野友樹
アドバイザー 粟野友樹

組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント
約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルティングを行っている。

仕事が過酷です。きつくない仕事に転職は可能ですか?(Kさん/26歳/事務)

相談者
相談者

【相談内容】
学生向けの教育サービスを提供する企業で働いています。現在の職場はスタッフが慢性的に足りず、あらゆることに一人で対応しなければならないため、残業続きで土日に出社することも当たり前です。過酷な毎日に嫌気が差して「転職しよう」と考えているのですが、日々忙しすぎて転職活動を始める時間がありません。次の職場は、残業がない企業とまでは望みませんが、現在のような過酷な職場ではなく、希望日に有給休暇を取れるような職場を見つけたいと考えています。どのように探せばいいのでしょうか。

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転職成功するために、まず現在の働き方を見直し転職活動の時間を捻出しよう

▶アドバイザー
厚生労働省では、「若者の『使い捨て』が疑われる企業」の一般的な特徴として、①労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す、②賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い、③このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う、などを挙げています。

参考:確かめよう労働条件│厚生労働省

こうした観点で見ると、長時間労働が続いている現在の職場は、「使い捨て」を疑うような過酷な環境だと言えることができそうです。上司や責任者などに、待遇改善を訴えることは難しそうでしょうか?

▶相談者
上司がエリア長なのですが、たくさんの施設を担当していて目が回るほど忙しく、上司さえ辞めそうな勢いです。最小限の人員で回そうとする経営方針が全ての元凶で、自分が言ったとしても変わるとは思えません。

こんな企業に待遇を変えてもらう労力を使うなら、別の企業に転職した方が早いと思っています。

▶アドバイザー
分かりました。では転職する方向でアドバイスしますね。責任感があることは大変良いことなのですが、長時間労働を続けていると、精神的にも肉体的にも消耗してしまいます。疲弊した状態で転職活動を始めると、判断力が鈍ったり疲れた雰囲気が出てしまったりして、転職活動がうまく進まない可能性があります。

現実的に難しいかもしれませんが、今は何とかして業務時間を減らし、心身を休めたり転職活動に時間を割いたりした方が、ご自身の長いキャリアには有効に働くように思います。残業を切り上げて、休息や転職活動に時間を捻出することはできそうでしょうか?

▶相談者
そうですね…。自分の担当ではない業務でも、できていないことがあると目をつぶることができない性分です。これまではつい手を動かしていたのですが、このままだと転職活動が全く進まないし、いつまで経っても有給消化ができなさそうです。「すぐに転職する」と割り切って、できるだけ早く退勤したり休んだりするようにします。

▶アドバイザー
転職活動を続けると、複数の企業で面接が設定されるようになります。面接の時間が捻出できないと、選考が一向に進まなくなります。今の仕事に気がかりがあるかもしれませんが、まずは時間を作るようにしましょう。

▶相談者
分かりました!では、転職活動について教えてください。

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BtoBの企業に視野を広げることで、働き方を改善できる可能性が高まる

▶アドバイザー
ご希望の業界や職種はありますか?

▶相談者
大学は教育学部出身で教員免許も持っています。もともと、教育に関わりたいと考えて現在の会社を選びました。今後もできれば教育に関わっていきたいですね。

▶アドバイザー
現在のお仕事のように、個人を相手にする仕事は「BtoC(Business to Consumer)」と呼ばれます。例えば、店舗で接客するアパレルや飲食店、個人に案内する保険や不動産もBtoCのサービスに該当します。

個人が顧客だと、土日や夕方以降に接客するため、企業によっては残業や休日出勤が必要になるケースあります。個別性が高くなるので、顧客の都合に合わせて対応を求められることもあります。現在の職場でも、生徒さんに合わせて対応することはありませんか?

▶相談者
確かにあります。生徒だけでなく、保護者の方からの問い合わせが多く、相談に乗っているとどんどん時間が過ぎていきます。

▶アドバイザー
一方で、企業を相手にする仕事は「BtoB(Business to Business)」と呼ばれ、基本的に企業が営業している平日に対応することが多くなります。顧客の担当者とは別に決裁者がいるケースが多いので、論理性や合理性を求められる傾向があります。

もちろんBtoBも個別対応が必要なケースもありますが、あくまで会社組織なので、個人顧客ほど個別性は高くはないでしょう。

▶相談者
なるほど。企業間であれば、ビジネスとしてのやり取りになりますね。

▶アドバイザー
学生など、直接個人に関わりたいのであればBtoCのサービスになりますが、「教育」を広く捉えていただけるのであれば、BtoBを視野に入れると働き方を変えることができるかもしれません。

▶相談者
その発想はありませんでした。教育と言えば学生や社会人向けだとばかり思っていました。でも、BtoBの教育サービスとはどのようなものがあるのでしょうか?

▶アドバイザー
例えば、学生向けの場合は教育機関が使う連絡・管理や授業支援などのアプリを提供したり、学習塾向けに教育コンテンツを提供したりするサービスなどが挙げられます。社会人向けの場合は、企業向けの教育研修サービスなどが挙げられます。

▶相談者
なるほど。BtoBの場合は、教員や学校関係者向けになるんですね。自分が教える側だったので、その経験をどこかに活かすことができそうです。BtoCしか考えていませんでしたが、BtoBにも視野を広げて探してみたいと思います。

ただ、次の職場は、絶対に過酷な環境を選びたくありません。働き方の見極め方法はありますか?

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求人情報と、それ以外の情報から働き方を見極めよう

▶アドバイザー
求人情報から判断する方法と、求人情報以外から判断する2つの方法があります。まず、求人情報から判断する方法を解説します。

事業が急成長している、新規事業を始めている、エリア拡大しているなどの背景がないのに、何年も恒常的に中途採用をしている企業は、「人材が定着せず離職率が高い」「雇用条件が悪いため採用できない」などの理由から、注意が必要です。

また、「高年収」「成果報酬」を前面に出している求人は、高いノルマが課せられる可能性があります。もちろん、高年収を実現するために、ノルマ達成を頑張る意欲や覚悟があるのなら問題はありませんが、高待遇には何らかの理由があるものです。

現職が土日も出勤することが多いとのことでしたが、平均残業時間、有給休暇取得率・日数、離職率、平均勤続年数などの情報を、求人情報や企業ホームページ、採用ページなどで公開しているかどうかも重要です。

公開していない場合は、面接で聞いてみてもいいかもしれません。なお、厚生労働省が労働条件の調査結果を公開しているので、目安にしてみるといいでしょう。

参考:令和3年就労条件総合調査の概況│厚生労働省

従業員の働きやすさを支援する制度があるかどうかも重要です。求人情報に、テレワーク、フレックス、勤務間インターバル、○○休暇、○○手当などの制度がないか探してみましょう。

▶相談者
求人情報以外で探すには、どうしたらいいでしょうか。

▶アドバイザー
転職エージェントであれば、企業の詳しい情報を知っている可能性があります。転職エージェントを使うのであれば、提案された企業の働き方を詳しく聞いてみましょう。

また、興味のある企業で働いている友人や知人がいるなら、率直に聞いてみるのが早いです。口コミサイトを確認するという方法もありますが、確実にその企業に在籍していた人が書いたかどうかが分からないので、参考程度にしておきましょう。

また、女性活躍推進データベースを活用するのも方法のひとつです。このデータベースは、女性に限定したデータばかりではなく、平均残業時間、年次有給休暇取得率、フレックスタイム制度、在宅・テレワーク制度・時差出勤制度など、企業を判断するための様々な情報を確認することができます。

参考:女性活躍推進データベース│厚生労働省

他にも、離職率など働きやすさをランキング形式で紹介している記事はたくさんあります。でもやはり一番重要なのは、自分の目で確かめること。興味を持った企業があれば積極的に応募して、面接で話を聞いてみるのがいいでしょう。

▶相談者
なるほど、色々な調べ方があるんですね。まずは転職活動の時間を創出するために、現職の働き方を見直してみます。そして、教えていただいた求人情報の見極め方を参考にして、長く働ける職場を見つけたいと思います。ありがとうございました!

記事作成日:2023年6月22日 WRITER:只野志帆子 ILLUST:安西哲平 EDIT:リクナビNEXT編集部
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※文中の社名・所属等は、取材時または更新時のものです。

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