転職しやすい業界・転職におすすめの業界は？

今いる業界から心機一転、全く新しい環境に飛び込みたい！経験がなくても転職しやすい業界や、転職先としてお勧めの業界はあるものでしょうか？

人事歴20年超、現在は人事領域支援会社を経営する「人事・キャリアのプロ」、曽和利光さんに、転職しやすい業界、転職にお勧めの業界について伺いました。

「転職しやすい業界」とは？

転職しやすい業界としてまず挙げることができるのは、「有効求人倍率が高い業界」です。

求人倍率が高いということは、企業からの求人件数に対して求職者の数が少ない、ということ。求人倍率が低い業界に比べて、より転職できる可能性が高いといえます。

厚生労働省が職業別の有効求人倍率を発表しているほか、転職関連のサービスを提供している企業が独自に集計し発表しているので、知りたい方はチェックしてみてください。

このほか、「定期的に積極採用を行っている業界」は、転職しやすさという意味では狙い目です。特に営業職であれば、不動産業界や生命保険業界、インターネット業界など、継続的に求人を行っているところは少なくありません。間口が広い分、入社後の競争は激しい傾向にありますが、「転職しやすさ」を求めているならば注目してみてもいいでしょう。

「転職にお勧めの業界」とは？

お勧めしたいのは、「成長している業界・企業」への転職です。

成長している業界・企業は業績が右肩上がりに拡大し、業容も急速に広がっているので、常に人手不足であり、転職可能性も高いと言えます。また、業績拡大に伴い管理職のポジションも増えるので、早い段階で責任ある役割につけるチャンスもあります。

成長期にある企業は、業績拡大、企業規模の拡大、従業員数拡大の過程でさまざまな課題に直面するもの。タフな場面は多いでしょうが、それを乗り越えることでビジネスパーソンとして成長することができます。

中でも、ブルーオーシャンを狙ったフロンティア企業の場合は、前例のない課題に直面する可能性が大きい。試行錯誤しながら自分で道なき道を切り開くという経験は、成長業界・企業でなければできないものです。

「成長業界・企業」の見つけ方

成長業界・企業というと、小規模のベンチャー企業を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、必ずしもそうとは言えません。大企業でも成長を続けている企業もあれば、小規模でもすでに事業が成熟していて成長性が低い企業もあります。

従って、成長業界・企業を見極めるポイントは「成長角度」。転職サイトで「増収増益」などのキーワードで検索してみる、会社四季報などで連続増収増益企業を調べてみる、などが基本的な探し方です。

なお、「業界全体が伸びている」というケースは今の日本においては少なく、業界の中の１分野、１テーマに注目することが重要。例えば、フィンテック、HRテックなどの「〇〇テック」分野、AI（人工知能）やIoT分野、Maas（モビリティ・アズ・ア・サービス）など、現在ニュースなどで話題になっている新しいトピックを事業テーマにしている企業は、成長可能性が高いと言えます。

すでに成熟していると思われている業界も同様で、分野ごとに見れば成長している企業もあります。例えば住宅業界は、少子高齢化による人口減少の影響などで新築住宅着工戸数が大幅に減少しており、業界の先行きが危惧されていますが、東京への一極集中が進む中「都心の一戸建て」需要は旺盛であり、都心に強みを持つ不動産会社は好業績が続いています。

このように、業界ではなく分野ごとに見ていけば、新しく勢いのあるテーマは散見されます。普段からニュースに目を通し、新しい動きをキャッチする習慣をつけておくといいでしょう。

転職者が活躍できる企業の「条件」

「成長性」以外に注目してほしいのは、企業の「中途採用比率」です。全従業員のうち、中途採用者の比率が高い企業は、それだけ中途採用者に期待しチャンスを与えてくれる企業であり、入社後に活躍できる余地も大きいと判断できます。

一方、新卒比率が高い企業の場合、中途採用の目的は「自社にはないスキルを持っている特殊人材」か「欠員補充」であるケースが多く、中途入社者にとって活躍しやすい環境とは言い切れません。また、新卒入社時から在籍しているプロパー社員ばかりの中で、組織風土、文化に馴染むのに時間がかかってしまうかもしれません。

中途入社者への「期待度」は、人材戦略に表れます。その一つが「中途採用比率の向上」ですが、「自社の経営幹部のキャリア」でも推し量ることができます。

全ての企業に当てはまるとは言い切れませんが、中途採用者に期待し、抜擢する風土がある企業であれば、経営幹部の中に中途入社者がいるはず。企業のホームページなどで幹部の経歴を確認し、幹部が生え抜きの社員ばかりではなく、中途入社者が何人かいるようであれば、「中途入社者も活躍できる企業」の可能性が高いと判断できます。