社宅・社員寮・住宅手当がある企業の探し方

「一度は都会で働いてみたい」「故郷に帰って就職したい」と考えたことはありませんか。引っ越しを前提とした転職を考える上で、重要な要素となるのが、住宅環境と手当の有無。社宅や社員寮があれば、敷金・礼金は不要、月々の家賃も格安に。手厚い住宅補助制度があれば、生活の余裕は大きく変わってきます。

そこで今回は、社宅や社員寮がある会社、住宅補助制度がある会社の探し方を紹介します。

社宅・社員寮、住宅手当の基本

お金のない若い世代や、家賃が安く済む社宅や社員寮の存在はとてもありがたいものです。まずは、どんな社宅と社員寮があるのかをお伝えします。

 社宅と社員寮の違い

「社宅」は世帯向け、「寮」は単身者向けと区別されるのが一般的ですが、企業によってはどちらも同じく「社宅」としているところもあります。目安として従業員数が500人以上の会社であれば、土地・建物ともに会社保有の社宅や社員寮を持っているケースがあります。

また、中小企業の中にも、民間のマンションを会社名義で借りた「借り上げ社宅」を保有しているところがあります。同じ職場の人とプライベートでも密な人間関係を余儀なくされることを嫌う人は、社宅・社員寮より、普通のマンションで生活するのと同じ感覚で暮らせる借り上げ社宅を好むようです。

さらに、若い社員が多い企業の中には、繁華街近くのオシャレなマンションを社宅として借りていたり、シェアハウスのような独身寮を持っている会社もあります。

家賃はいくらかかる？

社宅や社員寮の家賃は各社さまざまですが、周辺家賃相場の50％以下というところが平均です。中には5000円を切るような低価格の設定にしているところもあります。

ただし、あまりに家賃が安すぎたり、あるいは家賃無料の住み込み仕事の場合には、複数人の相部屋だったり、風呂とトイレが共同のところもあります。住環境の詳細は、事前に確認したほうがいいでしょう。

住宅手当とは？

社宅や社員寮がない企業でも、住宅手当を支給するところは数多くあります。

住宅手当とは、企業が従業員の住宅費用を補助する福利厚生のことです。企業が賃貸物件の家賃の一部を負担するもののほかに、従業員の持ち家の住宅ローン返済を補助する場合もあります。社宅や社員寮との大きな違いは、決まった額が支給され、給与として扱われること。そのため、課税の対象となります。

金額については月2000円未満から、高いところでは10万円近く補助する会社もありますが、平均額は月額1万円から2万円程度。雇用形態や勤務地、扶養家族の有無により、金額が決まるケースが大半です。「夫婦共働きで、夫に住宅補助が出ている場合は、妻には出さない」といった決まりを設けているところも多いようです。

 

住宅補助のある企業の探し方とは？

社宅や社員寮のメリットは家賃の安さだけではありません。独身寮では朝夕の食事を低価格で提供しているところもあり、利用すれば、生活費を大きく抑えることが可能に。また、多くの物件は勤務地への近さを考慮されており、通勤に時間と体力を奪われることが少ないという魅力もあるのです。

求人概要の要項を確認する

まずは、掲載されている各企業の募集要項を確認することです。住宅補助については「福利厚生」の項目に記されていることがほとんどですので、満足できる内容かどうかチェックしてみましょう。求人募集要項に「社宅・寮有り」とあっても、家賃や立地などの詳細までは書かれていないケースがあります。社宅・社員寮や住宅補助のある会社を調べたら、詳しい条件についてはほぼ内定が決まった段階で確認するようにしましょう。

まとめ

一人暮らしの独身者にとって、最も大きな出費は家賃です。家賃を安く抑えることができれば、現在の生活に余裕が生まれるでしょう。「住宅補助のある会社に転職したい」と思ったら、社宅・社員寮のある会社や、住宅手当を支給してくれる会社を探して応募してみましょう。社宅や社員寮にはさまざまな種類があり、若い世代のライフスタイルを考えた、居心地の良いところも少なくありません。本格的に探してみると、お気に入りの「物件」が見つかるかもしれませんよ。