転職活動で「業務量」を確認する方法【逆質問例文あり】

転職活動中に「労働意欲が低く、楽をしたい人」という誤解を受けずに、業務量を確認するにはどうすれば良いのかを組織人事コンサルタントの粟野友樹氏が解説します。

面接中の質問例や、選考応募前の下調べの方法など、具体的に確認する方法を紹介しています。

転職活動の選考で「入社後の業務量」を質問すると企業は嫌がる？

全ての企業が、業務量を確認されることに対して嫌悪感を抱く訳ではありません。

ただし、企業としても、入社後の業務量は正確に伝えるのが難しいと感じている項目の1つなので、質問の仕方を配慮せずに業務量の確認ばかりをしてしまうと「労働意欲が低い」「楽をしたい人」と誤解されてしまう可能性は否めません。

というのも、業務量は単純な労働時間だけではなく、仕事環境や業務内容、求められる仕事の水準と、その人が発揮できるパフォーマンスの質によっても変わるため、企業側と求職者側で、同じ認識を持つことが難しいからです。

例えば、とある業界で既存顧客20社を相手に営業をしていた人が、違う業界に転職して新規顧客20社を相手に営業する場合、同じ担当社数であっても感じる労力は異なるでしょう。

仮に同じ業界、同じ顧客群、同じ担当社数であったとしても、扱う商品や仕事の進め方が異なれば、以前と全く同じ労力で同じ質の仕事ができるかはわかりません。

実際にその会社で働いてみなければ、その業務量を多いと思うか、少ないと思うかも人によって異なるので、「なぜ入社後の業務量を知りたいのか」という質問背景を伝えずに、残業時間や、担当顧客数ばかり気にしていては企業からの印象が悪くなってしまう可能性もあります。

入社後の業務量を確認する方法【質問例あり】

実際にその会社で働いてみるまでは、正確な業務量を把握するのは難しいとお伝えしましたが、そうは言っても「極端に業務量が多い環境は避けたい」と思う人も多いでしょう。

ここでは、企業から悪印象を持たれずに確認する方法をいくつか紹介します。

【入社後の業務量を確認する方法】

• 選考前は、求人票などで長時間労働を良しとする会社かどうかを推察する
• 選考中は、人事や現場で働く人に事例や制度を逆質問で確認する
• 内定承諾前は、同僚や上司との面談を依頼して実態を確認し、比較する

【選考前】求人票などで長時間労働を良しとする会社かどうかを推察する

まずは、企業に質問をする前に、求人票や企業のWebサイトを確認してみましょう。

例えば、以下のようなことが推察できます。

求人票やwebサイトで業務量について推察できること

• みなし残業手当がある場合は、月〇時間程度の残業があるものと考える
• 同じ職種・役職であっても月給例に幅がある場合は、超過残業の可能性もある
• 自主性、主体性、自律性、挑戦、自走、チャレンジ、ベンチャーマインドなど、ハードワークを良しとする文化や社風の場合は、労働時間が長い可能性がある
• 経営陣や社員インタビューで、過去の長時間労働やハードワークの自慢が目立つ場合には、長時間労働やハードワークが良しとされる可能性がある
• 「No残業デー」「フレックス勤務」「業務量を平準化する委員会」「上長と業務量の確認する場がある」などを明示している会社は、ワークライフバランスを大切にしている可能性が高い
• 平均残業時間が、業界平均よりも短い会社では、社員ごとに適切な業務量を担保できている可能性がある
• IR資料（有価証券報告書の中の人的資本開示）を確認して、企業としての取り組み実態を確認する

【選考中】人事や現場で働く人に事例や制度を逆質問で確認する

選考中は、面接で以下のような逆質問をしてみると良いでしょう。

その際のポイントは、なぜ業務量を確認したいのか自分なりの意図や背景を伝えることと、業務量以外の質問もしておくことです。

企業側から「この人は、仕事内容よりも、労働時間しか気にしていない」と誤解を受けないようにすることが大切です。

「実際に御社で働くイメージを具体的にしたいので、〇〇職の平均的な担当顧客数、1日の商談数、MTG件数、接客数、1日の流れなどを教えてください。」

「会社全体の残業時間は〇時間ということですが、〇〇職の平均的な残業時間や、繁忙期などがあれば教えてください。 私ごとではありますが、共働きで子供が保育園に通っておりパートナーと交代でお迎えをしています。残業を全くしたくないというわけではなく、ある程度の時間の目安や、繁忙期の動きなどがわかると、パートナーとも計画を立てやすいため、事前にお伺いさせていただければ幸いです。」

「従業員の業務量を定期的に調査したり、平準化したりための仕組みはありますか？ 現職で営業として継続的に成果を出せるようになった背景には、上司と担当顧客数を●社以上増やさないことを握ったことにあります。それまでは所属部署の平均担当数の2倍の顧客を抱えており、均一的な提案しかできずにいたのですが、社数を絞ることで顧客ごとに課題に即した提案をできるようになり成果も上がりました。 転職後にも、質の高い仕事をしたいので、状況に応じて上司と業務量の相談できる機会があるかどうかを知りたいです。」

【内定承諾前】同僚や上司との面談を依頼して実態を確認し、比較する

内定承諾前は、一緒に働く予定の同僚や上司との面談を設定してもらい、そこで業務量についての実態を確認しましょう。

内定が出た後の面談では、面接中にした逆質問のような内容をより突っ込んで、詳細かつ具体的に確認しやすくなります。

オフィス見学や社内のイベント参加するのも、よりその組織の日常風景がわかるのでオススメです。

また、内定承諾をする前には、現職や選考が進む他社との比較も忘れてはいけません。

自分で比較表を作成するのも良いでしょう。例えば、下記のようにまとめておくと、最終的にどの会社に入社すれば良いかを判断する際にも役立ちます。

A社は健康経営を標榜して業務量の適正化を行っていると言っているが、面談でざっくばらんに話を聞くと実際は属人的な業務振り分けが大きい印象を受けた。B社は、経営者から管理職、現場、人事が一体となって業務量の適正化に本気で取り組んで行動していることがわかった。

まとめ：業務量を確認するときの注意点

業務量＝労働時間ではないので、求められる仕事の質やレベルも合わせて聞くようにしましょう。

職種や役職によっても異なる可能性があるので、自分と同じ役職や「子育て中の家庭」などの状況が近しい場合ではどうなのかを聞くことも重要です。

「業務量の多い少ないで入社を決めるつもりはない」「〇〇な理由が合って（パフォーマンスを上げるためになど）聞いている」などと質問意図を説明してから確認すると、企業側から「労働時間ばかり気にしている、働く意欲が低い人」と誤解を受けるリスクが減るでしょう。

最後に、転職直後は新しい環境に慣れることに時間がかかり、意図せず労働時間が伸びる可能性もあります。

入社直後に、想定よりも業務量が多く負担に感じたとしても、慣れてくれば落ち着く可能性もあるので、しばらくは様子を見てみる姿勢も大切です。