転職なら社会人のための転職サイト【リクナビNEXT】|求人、転職に関する情報満載! 2019/11/13 UPDATE 毎週水・金曜更新!

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プロに聞いた!年収アップのための転職活動方法

年収アップのための転職活動方法今の給与額に不満で、転職でどうしても年収アップを実現したい…そんな方は必見!プロが、年収アップ成功のためのポイントを伝授します。ぜひ転職活動に役立ててみてください。

株式会社リクルートキャリア キャリアアドバイザー

株式会社リクルートキャリア キャリアアドバイザー_根本さより

根本さより

外資系メーカー営業職を経て、リクルートキャリアに転職。現在、転職エージェントサービスを手掛ける「リクルートエージェント」のキャリアアドバイザーとして、主にインターネット業界全般を担当。

■転職活動を始める際に、留意しておきしたいこと

業界や職種ごとに、平均年収の高低差はあります。例えば、コンサルティング業界や金融業界は一般的に給与水準が高いとされ、インセンティブがある営業職は成果を上げた分が給与額に反映されるので高収入が期待できます。

一方、異業界、異職種への転身は「未経験者」と見なされ、給与額が上がりにくい傾向にあります。同業界・同職種出身者に比べ、戦力になるまでどうしても時間がかかってしまうからです。

ただ、転職先を探しはじめる前にまず、自身の経験・スキル、会社への貢献度合いを客観的に見て、「今よりも年収を上げられそうか」を考えてみることが大切。「自分の働きに対して、今の給与額は足りていない。もっと評価してもらえる自信がある」と思えるならば、同業界・同職種で、経験・スキルを高く評価してくれる企業を探しましょう。

年収アップを目指したいなら、同業界・同職種の企業への転職が基本

年収アップを転職の第一目的に置くならば、無理に給与水準の高い異業界・異職種への転身を狙うのではなく、経験や強みをフルに活かせる同業界・同職種の企業への転職が基本と考えてください。

もちろん、異業界・異職種でも、年収アップを実現できる可能性もあります。転職時は希望額に満たなくても、前述のような給与水準の高い業界を選ぶ、成果を正当に評価してくれる評価制度がある会社を選ぶなどの方法で、入社後に給与を上げていくという手もあるでしょう。求人情報に掲載されている給与額ばかりを重視するのではなく、幅広い視点で企業を探すことが大切です。

なお、転職エージェントを活用するという方法もあります。希望額に合い、かつ自身の強み、経験を活かせる求人を紹介し、その後の給与交渉も代わりに行います。

■求人情報の探し方

求人情報サイトを活用し、希望年収で求人を絞り込むのが基本的な探し方になります。その中で、同業界・同職種を中心に、自身の強みや経験が活かせそうな求人をピックアップしていきましょう。
なお、求人情報を探すうえでのポイントも合わせてご紹介します。

知名度にとらわれず、幅広い企業をチェック

「大手有名企業は給与水準が高く、ベンチャーや中小は低い」と考えている人は多いようですが、決してそうとは言えません。例えば、在庫負担、設備負担のあるメーカーは大手であっても給与水準がそれほど高くないケースが見受けられます。逆に、ITやWeb系などの無形商材を扱う会社は、ベンチャーであっても利益率が高く、その分が給与額に反映されている場合もあります。知名度を気にし過ぎることなく、幅広い企業をチェックしてみましょう。

給与額のみではなく、手当などの福利厚生面にも注目

求人情報に掲載されている年収例は高くても、福利厚生が充実していない、残業代が含まれている、などの理由で「実際の手取り額は少ない」というケースもあるので要注意。
逆に、給与水準はそれほど高くなくても、別途支給される住宅手当や家族手当など各種手当が手厚く、実際にもらえる額は高い…という企業も、実は多いのです。見かけの給与額ばかりに引っ張られず、その内訳や福利厚生、制度面などもしっかり確認しましょう。

人事担当者に相談し、給与水準や評価制度について確認する方法も

企業の給与テーブルや、評価制度の内容によって、入社後の給与の上がり幅は異なります。それらについて確認したい場合は人事担当者に相談してみるのも一つの方法です。「御社の評価制度について教えてください」「私と同年代の方で活躍している方は、どれぐらいの給与水準ですか?」などと聞いてみるといいでしょう。その際、「入社後にどんどん成果を出して評価してもらいたいので」などと質問する意図も追加すると、意欲の高さも示すことができ好印象です。

■上手な「給与交渉」の方法

求人情報に載っている給与水準はあくまで目安です。内定前後にならないと、最終的な給与額は確定しません。従って、少しでも給与額を上げたいならば、事前の「給与交渉」が重要なポイントになります。

内定前に希望年収額を伝える

ただ、内定が出た後では、すでに企業内で給与額も含めて稟議が通ってしまっている可能性が高いので、内定前に希望額をうまく伝えることが大切。とはいえ、選考の早い段階から給与の話ばかりしては、「給与ばかりを重視している」と捉えられ、仕事に対する熱意に欠けると判断されかねないのでタイミングを計りましょう。

内定が近付いた段階で、企業側から条件面談の場を設けられるケースが多いですが、選考が進んでも何も切り出されない場合は、最終面接後のタイミングで「条件面を話し合える場はあるのでしょうか?」と聞いてみるのがベターです。多くの企業は対応してくれるでしょう。

条件面談の場で希望年収額を伝える際には、「こういう理由で○○万円を希望します」と、その額を求める背景も併せて伝えること。根拠がない額を提示されても、企業は困惑するだけ。例えば「貴社の仕事で活かせる資格を取得したので」など、根拠となる理由を示すと納得感があり、交渉がスムーズです。なお、「これはあくまで希望であり、基本的には貴社の給与テーブルに従います」と付け加えると、謙虚な姿勢を示すことができます。

記事作成日:2018年9月19日
WRITER:伊藤 理子 EDIT:リクナビNEXT編集部

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