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職種とは?業種との違いや職種から求人を探す方法を解説

色鉛筆アイキャッチ画像求人情報には、職種という項目が設けられています。

今回は「職種」と「業種」の違いや、リクナビNEXTやハローワークなどの職種分類の一覧、また、職種を活用した仕事の探し方をご説明します。

職種とは

職種とは、業務内容ごとに分類された職務名のことです(例:医療事務、企画営業、ITコンサルタントなど)。求人情報の掲載機関によって、職種名称や分類方式には違いがありますが、基本的に仕事の役割が似ている職種ごとに分類されています。

「業種」との違いは?

求人情報などで、職種と同様に使用される言葉に「業種」があります。場合によっては「業界」と表現されることもありますが、「メーカー」や「IT・通信」「マスコミ」など、採用企業の「事業の種類」を指しています。

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職種一覧

求人情報の掲載機関によって、職種名称や分類方式には違いがあります。リクナビNEXTとハローワークで使用している職種の分類を、一覧でご紹介します。リクナビNEXTは24種類、ハローワークは15種類で分類されています。

リクナビNEXTの職種分類一覧

リクナビNEXTでは、以下のように職種が分けられています。

ハローワークの職種分類一覧

ハローワークの分類(厚生労働省編職業分類 令和4年改定)は、15の大分類に職種が分けられています。世の中のニーズの変化や技術革新によって、新しく登場する職種や減少する職種があります。そのため、職業の変化に対応し、都度改定が行われています。

1. 管理的職業
2. 研究・技術の職業
3. 法務・経営・文化芸術等の専門的職業
4. 医療・看護・保健の職業
5. 保育・教育の職業
6. 事務的職業
7. 販売・営業の職業
8. 福祉・介護の職業
9. サービスの職業
10. 警備・保安の職業
11. 農林漁業の職業
12. 製造・修理・塗装・製図等の職業
13. 配送・輸送・機械運転の職業
14. 建設・土木・電気工事の職業
15. 運搬・清掃・包装・選別等の職業

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「総合職」「一般職」はどの職種に分類される?

求人情報で目にすることがある「総合職」や「一般職」という分類。
「総合職」とは、特定の職務に限定せず”企業のコア業務に携わる職務”を指しています。一方、「一般職」は事務職など”サポートを中心とした職務”を指しています。
どちらも、企業によって指し示す範囲が異なるため
職種の分類上では「総合職」「一般職」という職務名は使われません。

分類上は使用されない総合職ですが、将来的に幅広いキャリアの選択肢を残すため、求人情報に「総合職」と記載されていることもあります。その場合は、具体的な仕事内容をチェックすることで職種を判断することができるでしょう。

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職種や経験・スキルから求人を探す方法

ここでは、「職種」や「経験・スキル」などの検索軸を活用した、リクナビNEXTの求人の探し方をご紹介します。

まずは自身の経験職種を明らかにしよう

医師や美容師のように、資格や免許によって業務が明確に定められている職種ばかりではありません。企業規模や業種によって、職種名に対する仕事内容は異なります。例えば、「営業アシスタント」と呼ばれている仕事に就いていても、業務内容はお客様対応が中心の「ユーザーサポート」に近い仕事だったり、経理業務が中心の「営業経理」に近い仕事だったりするケースもあります。

そのため、転職活動を行う前に、「自分の経験業務は、どのような職種に該当するか」を明らかにすることが大切です。今までにどのような業務を行っていたのかを具体的に洗い出してみましょう。

「職種」から求人を探してみる

すでに希望の職種が決まっている場合は、希望条件に職種を設定して求人を探してみましょう。なお、リクナビNEXTに会員登録しておくと、希望条件を最大5件まで登録することができるので、効率的に探すことができます。

「経験・スキル」から求人を探してみる

リクナビNEXTでは、「経験・スキル」から求人を探すこともできます。これまでの経験を活かして転職したい場合は、「経験・スキル」を軸に求人を探してみましょう。希望職種や希望業種も決まっている場合は、検索軸に追加し求人を絞り込んでいくと、希望に沿った求人が見つかりやすくなります。

転職活動は「職種」×「業種」で考えよう

経験を重視されることの多い中途採用。転職先を選ぶときは、「職種」×「業種」で4つに分けて整理すると、転職先の優先順位を決めやすくなります。

同職種・同業種で転職する

これまでのスキルや経験を活かして同業種に転職する場合は、求職者側も業種知識によって転職先を選びやすく、また、採用企業側も能力を判断しやすいため、納得度が高く入社後に即戦力として活躍できるケースが多いのが特徴です。

同職種・異業種で転職する

職務経験を活かしながらも、別の業種に転職を希望する場合は、異なる業種でも活かせるスキルや共通点をアピールする必要があります。例えば「不動産の営業職」が「保険の営業職」に異業種転職を希望する場合、共通となるのは「長期保有する高額商材」「個人顧客向け」「ライフイベントの変化時に検討することが多い」などが挙げられます。

異職種・同業種で転職する

同じ業種で別の職種として転職を希望する場合は、業種知識は評価されますが、職種は未経験となってしまうので、これまでの経験が希望職種でも活かせることを伝える必要があります。また、なぜ別の職種に転職を希望しているのかも明確にしておきましょう。即戦力を期待する求人の場合は、どうしても経験者が優先されてしまうため、応募社数を増やし応募書類を見直すなどして転職成功の機会を高めることをお勧めします。

異職種・異業種で転職する

職種経験も業種経験もない未経験の分野への転職の場合は、第二新卒など社会人経験が短くポテンシャルも考慮されるケースを除き、できるだけこれまでの経験・スキルとの共通点のある職種・業種を選択するか、「未経験歓迎」の求人を中心に積極的に応募してみましょう。

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記事作成日:2018年6月28日 記事更新日:2019年10月23日 EDIT&WRITING:谷本
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※文中の社名・所属等は、取材時または更新時のものです。

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