面接での交渉術について希望条件別に解説

面接を受ける予定があり、その場で条件を交渉しようと考えているものの、不採用につながるような交渉は避けたい…。

そう考えている転職予定の人たちのために、条件別の交渉のポイントなどついてSegurosの粟野友樹氏に聞きました。

面接で交渉できるのはどんなこと？

面接で交渉可能な条件は、年収、入社日、業務内容、勤務地、勤務形態などです。

だだし、業務内容は基本的に募集要項の業務内容通りとなるので、交渉の余地はあまりないと考えたほうがいいでしょう。

可能性があるとしたら、「○○系総合職」や「第二新卒総合職」など、業務が大きな括りでの募集となっているケースです。このような場合は選考過程において、「営業」「人事」「SE」など自分が希望する業務内容を伝えていくことになります。

こうした面接時の条件交渉は、「企業がどうしても欲しいと思う高評価の人材である」「ほかに候補者がいない希少なスキルを持った人材である」など、状況が求職者に有利な場合は比較的スムーズに進みます。

しかし、そうではない場合、交渉のせいで不合格になるリスクや、強引な交渉の末に入社したものの心理的なしこりが残るようなリスクがあることも、心に留めておきましょう。

そして何より、交渉する条件の範囲は応募企業側の想定内であることが前提です。

交渉するには事前準備が極めて重要

交渉する場合は、事前の準備が重要となります。なぜなら、採用側にとって交渉内容に納得できる理由がないと、希望が通らないだけでなく、応募先企業の不信感を招いて自分の評価を下げてしまいかねないからです。

事前準備は、次の3つを意識して進めましょう。

【ポイント1】企業側の希望や状況を確認する

例えば、在宅勤務制度を導入していない企業に対して、「在宅勤務したい」と交渉しても、既存社員との兼ね合いもあるので、よほどのことがない限り特例は認められないでしょう。

ですから、応募先企業に希望する制度や前例があるのかなど、企業の状況や希望を確認して臨むのが基本です。

【ポイント2】自分の希望条件とその根拠を整理する

例えば、年収を交渉するのであれば、その根拠となる現職の給与明細を用意するなど、交渉に納得感を持たせるための準備が必要です。

【ポイント3】交渉する条件vs仕事内容・得られる経験・キャリアとの優先度を決める

例えば、「新規事業開発の仕事はしたいけれど、年収が合わない」という場合。あくまで年収をとるのか、新規事業開発の仕事で得られる経験やキャリアをとるのか、その優先順位を決めておくのです。

自分にとって仕事内容よりも年収の優先順位のほうが高ければ、内定が得られないリスクを覚悟しつつ、粘り強く交渉を続けていけばいいのです。自分の優先度を決めておくことで、どこまで条件交渉するかが明確になります。

希望条件別の準備と交渉のポイント

ここからは、具体的にどのような事前準備をして、どのようなポイントを押さえて交渉していけばいいのかについて、希望条件別に紹介していきます。

年収について交渉する場合

まずは、募集要項に記載されている年収の幅を確認します。なぜなら、募集要項に記載されている以上の金額にはならない可能性が高いからです。次に、自分の現年収の内訳を確認して、希望年収額の根拠を整理していきます。

企業は年収を基本給で考えるため、残業代やインセンティブによって現年収が高い場合は、考慮されないことが多いのが現実です。ですから、交渉希望額を考える際は、給与明細の基本給をベースにしましょう。

現職の給与明細だけでなく、現職での昇給予定額や転職活動中の他社からのオファー金額などを、根拠に提示するのもいいでしょう。

希望や根拠を考えるにあたって、世の中の相場観を知っておくと参考になります。年収の水準感は自力では把握しにくいものですが、転職サイトなどに掲載されている同業他社・同職種募集の年収を調べたり、他企業への応募を続けていったりするうちに、相場観がつかめてくると思います。

交渉する際は、「希望金額は〇〇万円、最低希望金額は〇〇万円です」と、幅を持って伝えるのがポイントです。そのほうが、企業側が検討しやすくなるからです。金額を伝えた上で、「なぜなら…」と希望する理由（根拠）を付け加えましょう。

入社日について交渉する場合

まずは、企業側がその入社日を設定している理由（背景）と、入社時期の前後調整を受け入れてもらえるかどうかについて確認しましょう。

併せて、自分の退職に必要な期間を確認します。勤務先の就業規則から「退職のどれぐらい前に申し出ればいいのか」、現職の仕事状況などから「引き継ぎにどれぐらいの期間が必要なのか」を調べ、退職に必要な期間の目安を推定します。

企業が希望する入社日に入社できない場合は、これが入社日交渉の根拠となります。既に離職していて、企業が希望する入社日に入社できない場合は、それを説明する情報を整理しておきましょう。

交渉する際は、「この日にしか入社できない」と伝えるのではなく、「最短入社可能日は〇月〇日ごろ、希望（確実に入社できそうな）入社日は〇月〇日ごろ」と率直に伝えましょう。そのほうが企業側の検討の余地が増えるので、心証を損ねずに済みます。

また、このように伝えておけば、仮に最短入社日に入社できなかったとしても、「当初から最短の入社日までに退職交渉を終えるのは難しいと言っていたので、仕方ない」と理解してもらえるでしょう。

業務内容について交渉する場合

冒頭でも説明した通り、業務内容についてはあまり交渉の余地がありません。

「○○系総合職での募集」で交渉する場合のポイントは、その職種を希望する理由を伝えることです。学生時代の専攻や保有資格、これまでの経験・スキル、描いているキャリアプランなどを振り返って、その業務を希望する理由を整理しておきましょう。

勤務地・勤務形態について交渉する場合

勤務地については、その場所で働きたい理由、例えば「親の介護のため」「子育てのため」など納得感のある理由を準備しておきます。

勤務形態についても、「保育園の送迎がある」「介護のため」「ワークライフバランスを重視したい」など、納得してもらえる理由が必要です。

とはいえ、リモートワークやフレックスタイムなどの勤務方針が企業全体や部署全体で決まっている場合は、特例的な働き方を認めてもらうのは難しいかもしれません。

勤務形態の優先度が高いのであれば、事前に企業の制度の有無や導入状況を確認して、交渉の余地があるのかどうか調べておきましょう。

交渉する際は、入社初期段階からなのか、入社○カ月後など段階を追って実現できればいいのかなど、その時期についても伝えておきましょう。

選択肢があるほうが、企業側はすり合わせをしやすくなります。例えば勤務形態について交渉する際に、「入社して〇カ月間は、業務にキャッチアップしながらメンバーと対面でコミュニケーションを深めたい」などの一言を添えると、心証にもプラスになるかもしれません。

希望交渉をする際に気をつけたいこと

1つは、一次面接など選考の初期段階から希望を伝えて交渉を進めていくこと。

遠慮してはっきり希望を伝えないまま内定し、オファー条件が出てから交渉を開始しても、企業側のオファー条件は既に社内決裁を通っていて変更が難しい可能性があるからです。

“後出しじゃんけん”のような形で交渉を始めてしまうと、内定を辞退することになったり、企業側の心証を損ねた末に不本意な条件で入社するようなことになったりするかもしれません。

もう1つは、「自分の希望条件をどこまで交渉するか」について、総合的に判断すること。

応募先企業に対する志望度や転職理由との合致具合、入社後に得られるキャリアなど、総合的に検討した上で判断しましょう。妥協できる範囲を超えてまで希望を押し通すと、結果的に内定を得られなくなるかもしれません。

自分の希望条件ばかりを企業側に受け入れさせようとする“強いスタンスでの交渉”も考えものです。その企業への志望度が高いこと、貢献できることがあること、条件を交渉する根拠があることを伝え、「双方にプラスになる」と感じてもらえる交渉を心がけましょう。

希望条件を言い出しにくい場合は

面接では、「何か希望条件はありますか？」などと面接官から質問してくるのが一般的ですが、聞かれない場合は、面接の後半に設けられる逆質問の場を利用するなどして、切り出してみましょう。

対面で交渉することが苦手なら、次の面接日程の調整メールなどのやりとりの中で、希望条件を伝えていきましょう。

オファー条件を提示された場合は、その場で交渉を始めなくても問題ありません。オファーのお礼と条件を検討したい旨を伝え、別途面談の場を設けてもらうかメールで返信するなど、後日あらためて交渉に入りましょう。

転職エージェントを活用するのも手

「交渉は苦手なので、避けたい」という人には、転職エージェントを活用する方法もあります。転職エージェントは求職者に代わって企業に条件を交渉してくれるので、心理的な負担がかなり軽減されます。

また、転職エージェントはさまざまな企業の状況を把握しているので、条件交渉の余地の有無や交渉の幅などについても的確なアドバイスをもらうことができます。