転職前に確認・聞いておくべき労働条件と企業特性のチェックポイント

転職で後悔しないために確認すべき労働条件（仕事内容、賃金、労働時間、就業場所）と企業特性（仕事の進め方、評価のされ方、文化、将来性）を解説。

労働条件通知書の内容や条件交渉のやり方も含めて、組織人事コンサルタントの粟野友樹氏に、内定前に面接で聞くべきことと質問の仕方を教えてもらいました。

入社後に後悔しない会社とは？

入社後に「仕事内容が思っていたものと違う」「会社のカルチャーがイメージと違う」などとギャップを感じてしまう人は少なくないようです。

入社後に後悔しない会社とは、自分が求める条件が備わっており、居心地よく働け、活躍できる環境がある会社のこと。それを満たすには、まずは自分が転職に何を求めているのかを明らかにすることが重要です。

事前に転職に対する思いを自己分析して棚卸し、自分が大切にしていることを明確に洗い出しておくことが大切。

それをもとに、選考過程でその企業が自分の条件に合うかどうか、チェックしていきましょう。

転職前に企業特性と労働条件を確認し、必要に応じて条件交渉しよう

企業特性と労働条件は、働き方や転職後の満足度に大きな影響を及ぼします。そのため、自分の希望と合っているかどうか、納得して前向きに妥協ができるかどうは、内定承諾前にしっかり確認と吟味をしましょう。

特に労働条件は、希望とは異なる場合は、条件交渉も視野に入れましょう。

企業特性とは　

企業特性とは、仕事の進め方、労働環境、評価のされ方、独自の文化、会社の将来性など、その企業ならではの特徴を指します。この企業特性が自分の志向とマッチしていないと、入社後に組織にフィットすることができず、カルチャーギャップなどに苦しむことになりかねません。

労働条件とは　

労働条件とは、就業場所や業務内容、賃金など「労働条件通知書」に記載されている内容のことを指します。労働基準法によって、労働契約を締結する際に書面などで明示すべき労働条件は以下の通り定められています。

書面で交付が必要	①労働契約の期間 ②期間の定めのある労働契約を更新する場合の基準と更新上限の有無 ③就業の場所及び従事すべき業務とその変更の範囲 ④始業及び終業の時刻、休憩時間、休日等 ⑤賃金、昇給に関して ⑥退職に関して ※有期雇用契約の場合 ・無期転換申込権を申し込むことができる旨の明示と無期転換後の労働条件明示 ・昇給の有無、賞与の有無、退職金の有無、相談窓口の明示
企業が規定を設ける場合は、明示する必要がある	①退職手当 ②臨時に支払われる賃金（退職手当を除く）、賞与及び最低賃金額等 ③労働者に負担させるべき食費、作業用品その他 ④安全及び衛生 ⑤職業訓練 ⑥災害補償及び業務外の傷病扶助 ⑦表彰及び制裁 ⑧休職に関して

出典：厚生労働省「２０２４年４月からの労働条件明示ルール変更」解説資料より

一般的には、内定したタイミングで「労働条件通知書」が発行されます。様式は企業によって異なり、内定通知書の別紙として発行されるケース、内定通知書と労働条件通知書が一体化しているケースなどがあります。

条件交渉のやり方　

労働条件が希望に沿わない場合は、転職者側から条件交渉をしても問題ありません。

条件交渉をする場合は、以下のポイントを押さえて行いましょう。「雇用契約書の締結」や「内定承諾」は、条件がすり合ってから行いましょう。

タイミング	内定前 ほとんどの企業は、内定時には給与・勤務地・入社日などの条件を定めています。労働条件の変更を希望する場合は、内定が出る前に面接や面談で交渉するようにしましょう。
交渉相手	「人事」の担当者や責任者 給与や入社日などの調整、各条件の稟議書を作成するのは、配属先の部課長などではなく、人事担当者が行うことが多いため、交渉の相手を間違えないようにしましょう。
交渉可能な項目	年収、入社日、勤務地、勤務形態など 交渉しやすい項目は上記のとおりです。業務内容は、大きく変更できないケースが多いので、交渉する場合は「可能であれば」くらいに考えておきましょう。
事前準備	①交渉の余地があるか見極める 例えば、前例や制度がない企業に対して「在宅勤務したい」と交渉しても、特例は認められづらいでしょう。事前に企業の状況や制度、前例などを確認することが大切です。 ②希望条件と根拠を整理する 例えば、年収を交渉するのであれば、その根拠となる現職の給与明細を用意するなど、交渉に納得感を持たせるための準備をしましょう。 ③妥協点・優先度を決めておく どこまで交渉して、どこから妥協するかを事前に決めておきましょう。内定が得られないリスクを覚悟しつつ、粘り強く交渉を続けたい条件なのか優先度を定めましょう。

内定前に面接で確認すべき「労働条件」4選

詳細な労働条件は、労働条件通知書で確認をします。労働条件通知書を発行された際は、まずは全体を確認し、大事にしたい条件や記載内容に不明点・疑問点がある場合はそこを中心に確認すると良いでしょう。
ここでは、条件交渉を視野に入れ、内定前に得意に確認したほうがいいポイントと、面接での質問例や、面接以外での確認方法などをご紹介します。

1. 仕事の内容とレベル、業務の変更範囲

内定前に、希望する仕事内容か、期待されている役割を全うできるか、将来的に業務が変わる可能性があるか確認しましょう。

自分が経験を積んできた業務内容と入社後の業務内容にズレがある場合、思うように力が発揮できず、評価も低くなってしまう…という可能性があります。

また、今までの経験をベースにチャレンジしてみたい業務があるならば、それが叶えられるかも確認。

入社後に過度なプレッシャーを感じながら働くことを避けるためにも、求められるレベルの確認も大切です。

①「入社したら、具体的にはどのようなミッションを任されるのでしょうか？」 ②「入社して3カ月後に求められる業務レベルを教えてください」 ③「私と同じ職種で転職してきた先輩社員は、入社3カ月後にどのような成果を上げていらっしゃいますか？」 ④「将来的に別の職種に変わる可能性はどのくらいありますか？」

「3カ月」は、入社して会社に馴染み一通り仕事を覚えた頃の目安ですが、半年後、1年後で設定してもいいでしょう。

求人情報の仕事内容を読み込みましょう。 入社後に期待していることなど、求人情報に添えられているメッセージも参考になります。 会社ホームページの社員インタビューも、仕事内容を理解する材料になります。 選考が進んだら、人事担当者にメールで確認するという方法もあります。

2. 賃金に関して（給与、賞与など）

内定前に、希望の額が得られるか確認しましょう。

給与額は求人情報に書かれていますが、「〇万円以上」や「〇万円～〇万円」など広いレンジで記されている場合があります。

また営業職などの場合、固定給＋インセンティブという給与形態も多く、実際に支払われる給与額のイメージが付かないケースもあります。

少しでも不明な点があるならば、しっかり確認しましょう。

営業職の場合、固定給＋インセンティブというケースは多いですが、その割合によっても合う・合わないがあります。

固定給の割合が高いと変動が少ないので安心して働けるという人もいれば、インセンティブの割合が高いほうが「頑張った分、給与に反映される」とモチベーションが上がる人もいるでしょう。

自分に合う給与体系の会社を選ぶためにも、事前の確認をお勧めします。

①「昨年の年収は〇円で、転職では同等かそれ以上の額を希望しています。御社ではおおよそ、どのくらいの年収を想定されていますでしょうか？」 ②「求人情報には年収500万円からと記されていましたが、営業職の場合はどのような給与構成になっていますでしょうか？」 ③「営業職は固定給＋インセンティブとのことですが、インセンティブの割合はおおよそどれぐらいでしょうか？」

お金のことは質問しにくいと思われるかもしれませんが、大事なことなのでズバリと聞いてもOK。「年収だけで判断することはありませんが…」などと一言添えると、より好印象です。

求人情報と採用情報ページをチェックするのが基本。 上場企業であれば、IR資料や会社四季報にも記されています。 もちろん、人事担当者にメールで確認するというのも◎。 年収額については、最終面接の後にすると具体的な額を教えてもらいやすくなります。

3. 労働時間（始業・就業、休憩時間、休日・休暇など）

内定前に、仕事量や残業、有給休暇の取得状況などを確認しましょう。

求人情報で記されている業務時間と、実際のものとにギャップがある例は少なからずあります。

部署や職種ごとに大きく異なる場合もあり、在宅勤務やリモートワークを取り入れる企業も増えています。

「転職したのにほぼ在宅勤務で、新しい会社になかなか馴染めない。聞きたいことがあっても質問しづらい」というケースもあるので、これらの有無や頻度なども確認しておくと安心です。

① 「現職では月に〇時間ほど残業をしています。御社で働くイメージを持ちたいので、配属部署ではどれくらい残業されているか教えていただけますか？」 ② 「求人票に夏季休暇・冬季休暇があると記載がございましたが、それぞれの付与日数はどのくらいでしょうか？」 ③ 「共働きで育児を分担しているので、子どもの病気などで呼び出される可能性があるのですが、そういった場合突発的な有給休暇を取得可能でしょうか？」

現職や前職と比較したり「早く業務を覚えたいから」など前向きな理由を添えたりしながら質問すると違和感がなく、スムーズに確認できるでしょう。

有給休暇については「確認したい理由」を素直に伝えつつ、確認するといいでしょう。

働き方改革を受けて、残業時間や有給取得率について求人情報や採用ページで紹介しているケースが増えているようです。 特に大手企業や人材採用に注力しているスタートアップ企業などは掲載しているケースが多いので確認してみましょう。 書かれていない場合は、人事担当者にメールで確認する方法を取りましょう。

4. 就業場所と変更範囲

内定前に、どこで働くのか、入社後はどう変化する可能性があるか確認しましょう。

就業場所の変更範囲は、2024年4月から、労働条件として明示することが定められた項目です。

入社後に転勤する可能性のある場所、在宅勤務やリモートワークの可能性などをできる限り明確にすることが定めわれています。

① 「現時点で考えられる就業場所を教えていただけますか？」 ② 「入社後に、在宅勤務やリモートワークをすることは可能でしょうか？」 ③ 「御社の支社は全国に○拠点、海外に○拠点ありますが、入社後に考えられる配置転換の教えていただけますか？」

就業場所や入社後の変更範囲は、面接の時点では確定していないケースもあります。

「現時点では〜」「可能性は〜」といった言葉とともに、確認すると良いでしょう。

求人情報と採用情報ページをチェックするのが基本です。 就業場所の変更範囲は、選考が進んだら人事担当者にメールで確認するという方法もあります。

内定前に面接で確認すべき「企業特性」4選

企業特性が自分の志向と合わない場合、組織に馴染めず、転職後に成果を出しづらくなる可能性があります。ここでは、特にカルチャーショックを受けやすい項目や、転職後にギャップを感じて後悔しやすい項目について、面接での質問例や、面接以外での確認方法などをご紹介します。

1. 仕事の進め方

内定前に、仕事の進め方が自分に合っているか確認しましょう。

前職では当たり前だったり、良いとされていたりした仕事の進め方が、転職先で全く異なる受け取られ方をして驚くのは、カルチャーショックの典型例の1つです。

① 「現職では、日々の判断は現場に一任され、上長への事前確認は不要なケースがほとんどなのですが、御社の場合はいかがでしょうか。」 ② 「応募するポジションには、どのような会議や報告の機会がありますか。」

仕事を進める上で必要とされるコミュニケーションを軸に確認をすると、具体的なイメージがつかみやすくなります。

職場見学をすることで、実際に自分の目で確認することができます。 掲示物やレイアウトなどで社内の雰囲気や、仕事を進める上で大切にしているモットーなどが分かる可能性もあるでしょう。

2. 評価のされ方

内定前に、どのような人が評価されるのか、評価された結果どうなるのか確認しましょう。

昇進・昇格・昇給や選択できるキャリアパスなどの人事・評価制度が前職と異なることへの違和感や、評価されて昇進している人の特徴が前職と違うことが、カルチャーショックにつながるケースもあります。

① 「将来はマネジメントを経験したいと思っています。御社ではどのような成果を上げた人がマネージャーになるケースが多いですか？」 ② 「中途入社者でマネージャーとして活躍されている方は、どんな経歴の方で、入社何年ぐらいでなられていますか？」 ③ 「今の勤務先には自ら手を挙げてキャリアチェンジできる制度があるのですが、御社にはこのようなキャリアパス制度がありますか？」

「目標に向かってモチベーション高く頑張りたいので」「入社後、キャリアを積んでいくうえで参考にしたいので」などと添えると、志の高さも伝わります。

キャリアパスについては、前職を引き合いに出しながら質問すると自然でしょう。

求人情報や採用ページ、会社ブログなどでキャリアパスの例や、活躍している社員のインタビューを紹介している企業もあります。確認してみましょう。

3. 独自の文化

内定前に、会社の雰囲気、働きやすそうかどうか確認しましょう。

会社のカルチャーは、毎日の「働く土台」であり、長く働けるかどうか、力を発揮できるかどうかを大きく左右します。

企業理念や行動指針で推し量るという方法もありますが、単なるお題目になっていて運用されていないケースもあるので、「実際のところ」を確認することが重要です。

① 「御社の行動指針に『チームワークを大切にする』という記載があり、共感しています。実際にチームワークが発揮できた好事例があれば教えていただけますか？」 ② 「御社はアットホームな雰囲気を大切にされていると感じましたが、実際の社員同士の関わり方や、仕事を進める上での雰囲気はどのようなものでしょうか？」 ③ 「会社ブログを拝見すると、社内イベントが活発という印象を受けました。どんな雰囲気で、どれくらいの方が参加されているのでしょうか？」

具体的な事例や、選考過程で自身が受けた印象が合っているかを聞くと良いでしょう。

ホームページやブログで社内イベントをアピールしている企業は、雰囲気や参加率を深掘りして聞くのも有効です。

社内イベントからカルチャーを推察することもできるでしょう。

求人情報や採用ページのほか、企業や人事のSNSやブログで発信しているケースも多いので確認しましょう。 写真があれば、雰囲気から、ある程度社風やカルチャーを推察することも可能です。

4. 会社の将来性

内定前に、経営状態が安定しているか確認しましょう。

基本的には、企業は中・長期的な成長戦略に則って求人募集をしています。

しかし中には、「自転車操業で、短期間での売り上げアップのために採用する」というケースも存在します。

業績が不安定な中では、そもそも安心して働くことができませんし、給与が上がらず個人のキャリアも限定されてしまうかもしれません。

会社としてどういう展望や戦略を持っているのか、確認することは大切です。

① 「御社が事業展開している〇〇領域は、今後の成長が見込みづらい領域であると言われていますが、どのような中期展望を描き、どんな戦略を考えていらっしゃいますか？」 ② 「業績を拝見したところ、今期は減収減益予想とのことでしたが、業績回復のためにどんな戦略を検討されていますか？」

不安要素があるのであれば、ズバリ確認してOK。

その上で、今後の戦略をどう考え、どんな手を打っているのか確認し、それが現実的なものなのか検討してみましょう。

なお、この質問は役員クラスの面接で聞くとより具体的に確認できて良いでしょう。

上場企業であれば、会社ホームページのIR情報で業績数字を公開しているのでチェックしましょう。 非上場企業で、自社ホームページで業績を公開していない場合も、「官報決算データベース」に最低限の情報は掲載されているので検索してみましょう。

「全体評価」から、自身の希望に合う1社を見つけよう

6つのチェックポイントについてご紹介しましたが、全ての項目において完ぺきな企業はありません。

これらの6項目のバランスが、自分の希望に合っているかどうかを確認することが大切です。

そのためにも、あらかじめ自身の希望を明らかにして、面接だけでなく応募先探し、企業研究など転職活動のさまざまなフェーズにおいて確認することが重要。

入社後に「しまった…」と後悔しないためにもチェックを怠らず、今の自分に最適な1社を選びましょう。