仕事を辞めるときに押さえておくべきこと
「仕事を辞めると決意し、これから転職活動を始めようと思っている」「応募先の企業から内定を得られそう。退職の準備を始めたい」という皆さんに、仕事を辞めるときに押さえておくべきことをお伝えします。
退職に向けてのスケジュールの立て方、退職意思の伝え方のポイントについて、Segurosの粟野友樹氏がアドバイスします。
仕事を辞めるまでの手順
まずは、転職先の企業から内定を得た後、最終出社日までにやるべきことのスケジュールを押さえておきましょう。ステップごとに、いつまでに、何を完了しておけばよいかの目安をご紹介します。
ステップ1：直属の上司へ退職の意思表示
まずは、会社の「就業規則」を確認しましょう。退職する際に何カ月前に申し出なければならないか、就業規則に明記されている場合もあります。
一般的には、社内の承認、業務の引き継ぎ、有給休暇の消化などを踏まえ、退職希望日の1カ月半～2カ月前には伝えるのが望ましいといえます。退職意思を伝えると同時に、上司と相談して引き継ぎの計画も立て始めましょう。
退職を切り出しにくいからといって先延ばしにしてしまうと、退職までのスケジュールに余裕がなくなり、転職先への入社予定日に間に合わなくなってしまう恐れもあります。転職先にも迷惑をかけることになりますので、早めに意思表示をすることをお勧めします。
ステップ2：退職願・退職届の提出と業務の引き継ぎ
「退職願」は下記いずれかの場合に提出をします。
・退職の意思表示をする際に上司に提出する場合（もしくは上司との面談後に提出する場合）
・手続き上必要なため、会社側から提出を求められた場合
一方で「退職届」は、退職が確定した後に上司や人事からの指示に従って提出するものです。いずれも目安として退職1カ月前くらいには提出できるよう段取りをしておくといいでしょう。
あわせて、後任者への引き継ぎも、業務量によるものの1カ月くらい前から進めると比較的余裕をもって対応できるでしょう。取引先や顧客への引き継ぎの挨拶は、可能なかぎり後任者と一緒に行うのが望ましいといえます。
後任者が決まっていなくても、引き継ぎの準備は早めに進めておきましょう。誰が見てもわかるようなマニュアルを作成し、資料を見やすくファイルにまとめるなどしておきます。
引き継ぎが中途半端なまま会社を去ると、後任者や取引先に迷惑をかけますし、新しい会社に入社した後も前の会社から問い合わせを受けるようなことになりかねません。引き継ぎの期間は十分にとりたいものです。
ステップ3：お世話になった方への挨拶と身の回りの整理
社内の他部署の人や取引先など、お世話になった方々への挨拶は、退職10日前くらいまでに完了しておくのが望ましいでしょう。直接会うか、メールにて退職日を伝え、これまでの感謝を述べます。
その際、転職先の社名まで伝える必要はありません。転職先の業界、どんな仕事に取り組んでいくかなどを簡潔に報告するといいでしょう。
退職日当日は、引き継ぎやあいさつ状の送付など、抜け漏れがないかも確認をしておきましょう。その他、パソコン内に入っているデータなど、忘れがちな身の回りの整理もします。
以下の記事に各ステップでやるべきことを細かくまとめたチェックリストを記載しています。こちらも参考にしてください。
仕事を辞めるときの伝え方
会社に退職の意思表示をするにあたっては、順番や伝え方を誤るとトラブルを招いてしまうこともあります。円満退職のために、次のポイントに注意してください。
誰にどのタイミングで退職を伝えれば良いのか
内定を得た企業への入社を決意したら、まず「直属の上司」に退職意思を伝えます。
その上の部門長や人事担当者、先輩や同僚に先に伝えるのはNGです。直属の上司が、他の人を通じてあなたの退職を知る……という事態は、避けなくてはなりません。
上司の心情を損ね、トラブルにつながる恐れがありますし、上司がマネジメント能力をマイナス評価されることもあり得ます。円満退職のためには、きちんと順番を守りましょう。
伝える際は、まず口頭かメールで「相談したいことがありますので、お時間をいただけますか」といった旨を伝えます。落ち着いて話す場を設けてもらい、そこで退職の意思を告げましょう。メールやチャットメッセージなどで、いきなり「退職したい」と伝えるのはマナー違反となります。
退職を伝えるときのポイント
直属の上司に退職を伝える際は、次のポイントを心がけてください。
「退職したい日」を明確に伝える
退職したい期日があいまいでは、上司は後任の選定や引き継ぎのスケジュールなど、今後の計画を立てづらくなります。退職交渉が長引いてしまう恐れもありますので、退職の期日は明確に示しましょう。
現職への不満は口にしない
退職を決めたきっかけが「不満」であったとしても、退職交渉時にそれを伝えるべきではありません。相手の感情を刺激すると、冷静な話し合いができなくなり、退職交渉が難航するかもしれないからです。また、退職日まではその会社にいるのですから、お互いに居心地の悪さを感じながら過ごすのは避けたいものです。
退職理由を問われたら、「チャレンジしたいことがある」「目指したいキャリアがある」など前向きな意欲を伝える、あるいは「家庭の事情で、今のタイミングで環境を変える必要がある」など、上司が納得しやすい理由を伝えるようにしましょう。
転職先の企業名は言わない
退職交渉時、転職先企業を聞かれることもあります。このとき、具体的な社名を答える必要はありません。社名は伏せておくのが一般的です。
特に、競合他社に転職する場合は、社名を答えることで強く引き止められる可能性もありますので、避けた方が良いでしょう。
何度も聞かれた場合は、「転職先から社名を伝えないように言われており、今はお答えできません」など、やんわりと断りましょう。
退職交渉で揉めた場合の対処方法
退職意思を告げると、強く引き止められることもあります。異動・昇給・昇格・担当プロジェクトの変更など、好条件を提示されることも。
それが魅力的な提案であっても、「それなら」とすぐ承諾することは避けましょう。本当に実行されるかどうかわかりませんし、実行されるにしてもいつになるのかはわかりません。上司はそう考えて引き止めても、組織構造上、実現できないこともあり得ます。
会社にとどまる選択肢を検討するにしても、その場で結論を出さず、「一度持ち帰って考えさせてください」とワンクッション置くことをお勧めします。冷静に考え、実現の可能性について確認しましょう。
以下の記事で退職交渉の際に起こり得るトラブルと対処方法についてケース別にご紹介しています。こちらも参考にしてみてください。
仕事を辞める際に想定されるトラブルとは？対処法もご紹介
退職するプロセスでは、思いがけないトラブルが発生することもあります。どんなリスクが潜んでいるのかを知っておきましょう。起こり得るトラブルと対処法を、以下の参考記事でご紹介しています。
▼お金に関するトラブル
▼退職間際に発生し得るトラブル
▼その他の退職に関するトラブル
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※ 厚生労働省「人材サービス総合サイト」における有料職業紹介事業者のうち無期雇用および4ヶ月以上の有期雇用の合計人数（2023年度実績を自社集計）2024年5月時点
まとめ
円満退職を実現するためには、第一に余裕を持ってスケジュールを組むことが大切です。退職の意思表示や引き継ぎの準備を先送りせず、転職が決まった段階で行動を起こしましょう。
引き継ぎ期間が十分取れないことが予想されるなら、転職活動をしながら、少しずつ引き継ぎの準備を進めておくのも手です。
そして、くれぐれも感情のもつれで退職交渉が難航することのないよう、冷静に話すことを心がけてください。
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