転職して海外で働く４つの方法

海外で働くにはいくつかの方法がありますが、転職の仕方によって、海外で求められる役割、必要な語学力などが変わります。

今回は、組織人事コンサルタントの粟野友樹さんに、海外での働き方、それぞれの求人の探し方、メリット、注意点を伺いました。

転職して海外で働く４つの方法

転職して海外で働くには、以下の４つの方法があります。

＜海外出張のある仕事をする＞
１.日本にある海外出張の多い企業で働く

＜海外に常駐して働く＞
2.日本企業の海外支社に「現地採用」で応募する
3.グローバル企業の、駐在員として海外に赴任する
4.海外企業の海外支社に「現地採用」で応募する

それでは早速、それぞれについて、働き方、メリット、注意点、求人の探し方などを見ていきましょう。

１.「日本にある海外出張の多い企業」への転職

働き方

●求められる役割
企業や職種により、求められる役割や働き方は様々です。ここでは、海外出張が多い職種とその業務内容の一例を紹介します。

例：

• 海外営業：展示会や紹介など経由でくる海外からの問い合わせに対応し、商談で出張する
• 貿易実務：原料・加工の手配・輸入手続きを行い、海外への買い付け業務で出張する
• コンサル：顧客の海外進出や海外事業促進のための事前調査などで出張する
• 生産管理、品質管理：海外の工業に対して定期的に管理のため出張する
• 経営企画、財務：MAや新規事業開発の視察のために出張する

など

●必要な語学力
必要や言語は企業により様々ですが、ビジネスレベルで通用する英語力はアピールポイントとなります。

特定の国との取引が盛んな企業では、現地語も扱えると、より良いでしょう。

一方で、出張時は通訳を手配するという会社もあります。

その場合は、日常会話に困らない程度のレベルで良いという場合もあります。詳しくは、面接時に確認してみると良いでしょう。

メリット

メインの生活拠点を海外に移す必要がないため、引っ越しやそれに伴う手続きが不要です。

転職後も、社会保険や福利厚生などの処遇を日本水準で受けられるため、会社や社会制度の違いに戸惑うといったことも少ないでしょう。

注意点

海外に常駐をして働く方法と比べると、グローバル人材としての経験を積んだり、語学力を磨いたりといった側面は少し弱いかもしれません。

また、海外出張は、相手国の社会情勢にも左右されるため、常にコンスタントに実施できるとは限りません。

近年はオンライン化が急速に進んでいるため、商談などは出張せずにオンラインミーティングに代替している企業も増えているようです。

求人の探し方

日本の転職サイトなどで求人情報を探して応募します。

日本語の履歴書・職務経歴書を準備することになりますが、語学力はどの言語のどのレベルで扱うことができるのかを、詳細にアピールしておくとよいでしょう。

2. 「日本企業・海外支社の現地採用」への転職

働き方

●求められる役割
現地スタッフと全く同じ役割の場合もあれば、現地スタッフと日本企業・日本人顧客とのつなぎ役などを求められる場合もあります。

日本企業の海外支社への転職では、現地採用の場合でも、企業によって様々な役割を求められる可能性があるので、面接時に確認をしておくと良いでしょう。

 ●必要な語学力
ビジネスで通用するレベルの英語または現地語

メリット

自分の意思で働く国を選ぶことができます。

また、拠点は海外にありながらも、母体は日本企業のため、日本人駐在者も多いことが期待できます。

仕事だけではなく、生活面なども含めて困った時に、母国語で相談する相手を確保しやすい環境とも言えるでしょう。

一方で、日本人でありながらも、現地採用職として現地スタッフとも近い距離で働くため、現地の商習慣や人脈をより構築しやすいというメリットも併せ持ちます。

注意点

基本的には、現地スタッフと同じ扱いなので、同じ日本人でも本社から派遣されているスタッフとの業務内容に違いがあることが多いです。

そのため、一般的には同じ企業でも本社から派遣される駐在員よりは給与水準が低く、福利厚生が劣ることもあります。

渡航費、引っ越し費用などは自分で負担するケースも多く、社会保険や福利厚生の手続き、現地での住居探しなども自分で行う必要があるため、転職前後の準備が大変とも言われています。

求人の探し方

主に2つの方法があります。

1つ目は、日本の転職サイトなどで求人情報を探して応募する方法。

この場合は、日本語の履歴書・職務経歴書に加えて、現地の責任者との面接に向けて英文レジュメが必要になるケースもあります。

2つ目は、現地の求人媒体から応募する方法です。

現地の日本人向けフリーペーパーや、掲示板などに求人が載っていることもあります。

この場合は、一般的に、英語または現地語での履歴書・職務経歴書が必要になります。

3.「グローバル企業の海外駐在員」への転職

働き方

●求められる役割
海外駐在員として働く場合は、主に現地と日本本社（または支社）との連絡調整役を担うことになります。

それに加えて、現地スタッフの管理や、現地で進行しているプロジェクトの推進などリーダーとしての役割を求められることも多いでしょう。

●必要な語学力
日常会話に困らないレベルからビジネスレベルまでの英語や現地語が必要となります。

企業によっては、日本語を中心に業務を遂行できるかもしれませんが、現地語や英語でコミュニケーションを取れた方が、より業務は円滑に進みやすいでしょう。

メリット

同じ企業でも現地採用スタッフとして働くよりも、高い給与水準と福利厚生が期待できます。

企業によっては、語学学習費や子供の教育手当などが支給されることもあります。

一般的に、渡航費や引っ越し費用などは基本的には会社から支給され、会社で契約をしているレジデンスなど治安が良く、セキュリティ面でも安心できる住居に住める可能性も高いでしょう。

注意点

赴任先や赴任期間を自分の意思だけでは選べない可能性が高いです。

また、現地と日本を繋ぐ役割により、休日であっても日本からの来客があった場合には観光を含めたアテンドに駆り出されるなど、一部プライベートな時間も仕事に割く必要があるケースがあります。

求人の探し方

日本の転職サイトなどで求人情報を探して応募します。

日本語の履歴書・職務経歴書、企業によっては英文レジュメの準備が必要です。

語学力はどの言語のどのレベルで扱うことができるのかを、詳細にアピールしておくとよいでしょう。

4.「海外企業・海外支社の現地採用」への転職

働き方

●求められる役割
特段、日本との関わりがあるわけではないため、現地スタッフと同等の働き方、役割が求められます。

●必要な語学力
ビジネスで通用するレベルの現地語（英語圏の場合は英語）

メリット

自分の意思で働く国、働く期間を選ぶことができます。

完全に現地スタッフの一員として働くため、海外出張や、駐在員として赴任するよりも、現地の商習慣や人脈をより構築しやすいと言えるでしょう。

 注意点

渡航費、引っ越し費用などは自分で負担するケースも多く、社会保険や福利厚生の手続き、現地での住居探しなども自分で行う必要があるため、転職前後の準備が大変とも言われています。

また、日本人の同僚が全くいない可能性もあるため、困った時に相談できる相手を早めに確保しておくと良いでしょう。

求人の探し方

現地の求人媒体から応募する方法が一般的です。そのため、現地語での履歴書・職務経歴書が必要となります。

また、面接は基本的には現地で行うことになります。面接のために渡航が必要な場合は、基本的に渡航費は支給されないので注意しておきましょう。

日本に滞在しながら応募する場合には、最終面接以外はオンライン面接にできないかを確認してみるのも一つの手です。

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