離職後にブランク期間を経てから「再就職」する時のポイント
ブランク期間を経て転職を目指す「再就職」。
育児や介護、自己研鑽のための留学や試験勉強など、一度仕事を離れた理由はさまざまあるでしょう。
再就職を目指す際、知っておきたいポイントについて、組織人事コンサルタントの粟野友樹さんに聞きました。
そもそも再就職とは？
そもそも「再就職」とは、どういう状況を指すのでしょう。
一般的には、一度退職し、一定の失業期間（仕事を離れた期間）を経て、再び就職することを指します。
「再就職」と「転職」を厳密にわけるのであれば、
- 再就職＝ブランク期間のある転職
- 転職＝ブランク期間なしの転職（在職中に転職活動を始め、次の就職先が決まった状態で退職をし、企業間での移動を行うこと）
となります。
ただ、「再就職」と「転職」の境目は曖昧です。一度退職してから転職活動を始めるケースでは、数カ月のブランク期間がある方は少なくありません。
企業側としても、転職活動のために一定の失業期間がある場合は通常の「転職」、育児や介護、留学など数年のブランクを経ている場合を「再就職」と捉えることが多いようです。
再就職のために準備すること・気をつけるポイント
では、再就職を目指して転職活動をする場合、企業側は何を気にするのか。そして、選考ではどんな情報を伝えるべきなのかを考えていきます。
企業が気にするポイント① 組織が求める水準で働く意欲があるかどうか
働いていない期間が長い場合、企業側が知りたいのは「組織が求める水準で働く意欲があるか」です。
ブランクが長いことで、組織に合わせるという意識が薄れていたり、仕事に対する姿勢がマイペースでややルーズになっているのでは？ということを懸念しているのです。
例えば、ブランク期間中にも、仕事に活かせるような勉強を続けていた場合は、「また働く時のことを計画的に考えていた」というアピールになります。なぜその勉強を選んだのか、何を得たのかを整理しておきましょう。
他にも、育児などを理由に離職をしていた場合には、家族の協力があり、しっかりと仕事続けていける環境を整えていることもアピールできると良いでしょう。
企業が気にするポイント② 業務にすぐ生かせる知識があるか
職務経験が活かせる仕事に就く場合、スキルが衰えていないか、業務につながる知識をキャッチアップできているかが重要です。
経験やスキルが、企業が求める条件にぴったりと当てはまれば、ブランクの長さは問題にならず即戦力として採用されるケースもあるでしょう。
企業が気にするポイント③ 変化への対応力、学びへの謙虚な姿勢
ブランク期間が長い場合には、数年前に培った職務経験やスキルが、今では陳腐化している可能性があります。
法律の改定や技術進歩は目まぐるしく、せっかく身につけた知識が今では使えない……。再就職後に、そう気づかされることもあるかもしれません。
そこで、再就職においては、ゼロから学び直そうという気持ちが大切です。企業側は、前職での実績や仕事のやり方に固執しない柔軟性、変化に適応していく謙虚さがあるかどうかも見ていると思います。
尚、未経験者を募集する場合は、さほどブランクの有無や長さは重視されないケースもあります。前職やブランク期間中の活動で身につけたポータブルスキル、新たな業務知識を学ぼうという前向きな姿勢をアピールできるといいでしょう。
「再就職」と言ってもケースはさまざま。離職理由ごとのアピールポイントは？
「再就職」と一言でいっても、ブランク期間の長さや前職の職種、仕事を離れた理由などにより、企業が気にするポイントはさまざま。
そこで、それぞれのブランクがある理由別に、転職準備のために整理すべきこと、アピールすると良いポイントをここではお伝えします。
①家庭の事情のために離職してブランクがある
「どうしても家族の介護が必要になり、3年間仕事を辞めていたが、状況が落ち着いたのでもう一度働きたい」
「子育てのために10年間離職をしたが、手がかからなくなったのでもう一度働きたい」
など、家庭の事情で仕事を離れている方のケースです。
転職活動の前に確認したいのは、どのような働き方が可能なのか、自分の生活とのバランスを考えたスケジュールです。数年間のブランクを経て再就職する場合、組織で働くことの生活リズムに戸惑う方は少なくありません。
「正社員としてフルタイムで復帰したい」という気持ちがあったとしても、家庭との両立に無理があっては、せっかく再就職しても辛いものになってしまうかも…。
1日の仕事のスケジュールや残業の有無、転勤の可能性などを事前に調べ、今の自分が無理なく働けるのかシミュレーションを丁寧に進めましょう。
正社員やフルタイム勤務にこだわらず、まずは契約社員、まずは時短勤務という形で、仕事に慣れる期間を設けるのも一つの方法です。
新しい生活リズムに慣れながら、業務範囲や勤務時間を少しずつ広げていくほうが、無理なくスタートをきれる方もいらっしゃると思います。
再就職にあたり、ブランク中も新聞やインターネットなどで業界の情報を収集する、スキルが衰えないための勉強をするなど、新しい知識習得への前向きな姿勢も大切です。
また、子育てや介護などで得た経験を、自分の強みとしてアピールできるよう整理もしておきましょう。
マルチタスクをこなす仕事、対人能力が求められる仕事などでは、ブランク期間中の経験をポータブルスキルとして評価されることもあります。
②自己研鑽・自己実現のため離職していた
「2年間留学をして、戻ってきたので日本でまた働きたい」「資格試験勉強のために退職をしたが、受験が終わったのでもう一度働きたい」など、勉強のために離職していたケースです。
まずは、なぜ仕事を離れて勉強をしようと考えたのか、目的を整理しましょう。
例えば、弁護士や公認会計士を目指し勉強のために仕事を離れていた場合、
「法学部を卒業後は営業の仕事をしていたが、＊＊の社会課題に触れ、弁護士になりたいという学生時代の思いが再燃した。司法試験に挑戦すべく、〇年集中して頑張ろうと期限を決めて、離職した」など、背景を伝えられるといいでしょう。
そして、留学や勉強の期間を経て得たことは何か、その経験を仕事にどう活かしたいのかを言語化しましょう。
司法試験に数年かけて挑戦したけれど、結果として合格できなかった…という場合でも、努力したプロセスと、その中で得た知識をアピールできるはず。
「勉強の過程で、△△と××の資格を習得しました。司法試験には合格できませんでしたが、〇年間で得た知識を活かし、法務や知財領域で貢献したいと考えています」など、志望動機と合わせて考えてみましょう。
③退職後に本格的に転職活動を始めた
「転職活動をしていたが次が決まらないまま退職日を迎え、半年が経過している」というケースです。
この場合、企業側は再就職というより、通常の転職活動として捉える可能性が高いでしょう。離職期間が生まれた理由をきちんと伝えられると企業側の納得感も高まります。
「前職では大きなプロジェクトに携わっており、在籍期間中に転職活動を並行するのが物理的に厳しかった。プロジェクトに集中し、やり切ってから転職活動に集中したいと考えていました」など、仕事へのポジティブな姿勢をアピールできるといいでしょう。
④会社都合などにより、転職活動をする間もなく退職したため、離職期間が生まれた
「企業の業績悪化などが原因で人員整理により離職・早期退職することになった」など会社都合の離職により、ブランク期間ができてしまったケースです。
まずは、前職の事情、再就職に至った背景を正直に説明しましょう。前職の愚痴や不満にならないよう、事実を簡潔に伝えられるように準備しておくのがポイント。
その上で、通常の転職活動と同じく、前職で得た経験やスキルを転職先企業でどう活かせるのか、自分の強みを志望動機につなげて整理していきます。
ブランク期間中に、どんな風に転職活動をしているのか、スキルのブラッシュアップのためにどんな努力をしているのかを合わせて伝えられると、再就職への意欲が伝わると思います。
※会社都合の離職の場合、退職後に利用できる制度として「再就職支援」を受けられる可能性があります（次項参照）。
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再就職のために積極的に活用したいサポート
ブランク期間が長い場合、「再就職を目指そう！」と思ってもどう動けばいいのか、応募書類はどう作ればいいのかと迷う方もいらっしゃるでしょう。
そんなときは、民間サービスや行政のサポートを上手に活用していくのがおすすめです。
履歴書・職務経歴書テンプレートの活用
転職活動では、自分のこれまでの経験やスキルを整理し、履歴書や職務経歴書にまとめる必要があります。
再就職を目指す方の中には、作成するのが大変、どうやって書けばいいかわからない…という方もいるはず。そんな方は、転職サイトのサービスを活用してみましょう。
リクナビNEXTでは、履歴書や職務経歴書のテンプレートを無料でダウンロード可能です。
転職サイトが提供している無料の自己分析診断
一人では自分の強みが整理できないという場合は、転職サイトが提供する自己分析ツールを活用してみるのも良いでしょう。
リクナビNEXTでは、リクルートキャリアが持つ独自のノウハウを活かして開発した、約30分でできる本格診断サービスを無料で提供しています。診断に答えると、自分の強みを客観的に判断してくれるため、診断結果は自己分析にも活用できます。
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転職エージェントによるサポート
前職やブランク期間中に得た経験やスキルは、第三者と一緒に言語化するのも一つの方法です。
自分では「大した経験ではない」と思っているようなことも、第三者の目線で見れば立派な強みであったというケースは珍しくありません。
リクルートキャリアが運営する転職エージェントサービス「リクルートエージェント」では業界の採用事情に詳しいキャリアアドバイザーが、キャリアの整理を一緒に進めます。応募書類の書き方や面接対策などのアドバイスも行っています。
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会社都合の離職者に提供されることもある、再就職支援制度サービス
人材派遣会社などの再就職支援サービスを行う会社が、人員整理を行う企業から委託を受けて、離職者が再就職できるように支援していくというサービスです。
内定に至るまで、カウンセリングやセミナーなどを行うため、利用した離職者の再就職率を上げることが出来ます。利用できるのは、前職の会社が依頼をしていたサービス提供会社のみのため、それに当てはまらない場合には使うことができません。
ただし、このサービスが利用できない人も、面接対策や求人情報の提供といった同じようなサポートは、自分で探した転職エージェントや、キャリアアドバイザーから受けることができます。
ハローワークが開催している職業訓練
ブランク期間が長く、スキルに不安がある方は、ハローワークが開催する職業訓練の機会を利用するのもいいでしょう。
公共職業訓練を行う施設は国や自治体が主体となって運営しており、年間約30万人に利用されています。
簿記やパソコンから介護や建築まで幅広い講座が開設されており、受講料は無料。条件を満たせば補助金などの優遇が受けられる場合もあります。受講期間は2～6ヶ月が多く、1～2年間のコースも一部存在します。
様々な内容があるので、ハローワークの窓口で相談してみてはいかがでしょうか。
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