転職活動で内定が出たが判断に迷う場合は?
転職活動の末に、応募企業から内定が出たけれど、様々な理由からその内定を承諾していいか迷ってしまう方も多いようです。
内定後に迷いが生じてしまった場合の、判断方法をご紹介します。ぜひ、参考にしてみて下さい。
内定承諾に迷った場合の考え方
内定の回答には1週間程度の期限を設けている企業が一般的。限られた期間内で決断を迫られると、じっくり考えられずに焦って誤った選択をしてしまう可能性もあり得ます。迷いが生じやすいケース別に、判断の軸や動き方をご紹介します。
内定が出た企業に対し、疑問点が残っている場合
待遇や仕事内容など詳細を確認できないまま内定が出てしまい、気掛かりな点があって内定承諾に踏み切れていない場合は、すぐに企業に確認を入れるようにしましょう。
企業にもよりますが、内定者に対して詳しい待遇や仕事内容、配属先などを説明する「条件面談」を設定してくれる可能性があります。
もし条件面談の設定が難しい場合は、電話やメールなどで具体的に気掛かりになっている点を質問し、回答を得ることで内定を受けるかどうかの判断ができるようになるでしょう。
条件面などに不満が出てきた場合
希望条件をクリアしている企業から内定が出たにも関わらず、転職活動を続けるうちに条件が変わり「上場企業じゃないと不安」「平均勤続年数の短さが気になる」など、新たな懸念点が出てきて内定承諾に踏み切れないケースも多いようです。
同様に、内定を家族や知人に告げたところ思わぬ意見を言われたり、内定が出たことでこれまで気にならなかった点が気になりだしたりして判断に迷ってしまうケースもあります。
内定を断ったとしても、その後に希望条件をすべて満たした“百点満点”の企業から内定が出るとは限りません。納得のいく企業を探しているうちに転職活動が長引いてしまうリスクもあります。
希望条件を満たしていても内定承諾を迷う場合は、自身の「転職理由(転職で実現したかったこと)」を振り返ってみましょう。もし気になっている点が転職理由にあまり関係がないのであれば、「優先順位が低い希望条件」と位置付けることも大切です。
もちろん、どうしても判断に迷う場合は「条件交渉する」という方法もありますが、内定が出た後は決定事項となっているケースが多いため、実現可能性は低くなります。
第一希望の企業からの内定を待っている場合
第一希望の企業の最終選考の結果待ちの状態で、別の企業から内定が出た場合は、タイミングによっては判断がとても難しくなります。第一希望の企業を優先して内定を断り、結果的に第一希望の企業から内定が出なかったら、転職活動は振り出しに戻ってしまいます。
この場合は、第一希望の企業に「貴社が第一希望ですが、他社で内定が出ており判断に迷っています。可能であれば結果を早く伝えてもらえませんか」と交渉する、または、内定が出ている企業に「回答期限を延ばしてもらえませんか」とお願いするという方法があります。
ただし、企業によっては選考を早めてもらえない、回答期限を延ばしてもらえない可能性があります。
内定後に迷わないためには?
内定が出た後に、どの企業を選んでいいのか迷ってしまわないように、転職活動を始める際に気をつけておきたいことをご紹介します。
「転職理由」を明確にしておく
転職理由は転職活動の“道標”のようなもの。「なぜ転職するのか」「転職で実現したいことは何か」を明確にしないまま、「今の会社を辞めたい」という理由だけで転職活動を始めてしまうと、条件の優先順位がつけられず、内定結果によっては判断に迷ってしまうかもしれません。
どんなことを叶えたくて転職するのかを明確にしておき、判断に迷ったときに振り返ることができるようにしておきましょう。
応募先の幅を広げ、時期を揃える
人は比較をすることで決断がしやすくなります。「どうしても入社したい」と熱望している企業でない限り、内定が出たのが1社のみでは、本当にその企業で決めていいのか判断に迷ってしまう可能性が高くなります。
判断に迷わないためには、内定が出ている企業が複数社あり、比較できる状態にすることが理想的。応募する際には、内定時期を揃えるために間をあけず、幅を広げて応募しておきましょう。
判断に影響を与える人物には事前に相談しておく
家族やパートナーから意見を言われて判断に迷ってしまうケースもあります。転職活動に至る経緯などを事前に伝えておらず、内定が出て初めて「〇〇に転職しようと思っている」などと報告してしまうと、驚きや不安から予想外の反対意見が出てしまうことも。
判断に影響する人物がいる場合は、転職に至る経緯や譲れない条件などを、転職活動を始める前に話し合っておき、進捗や心境の変化なども適宜伝えるようにしましょう。
こんなときどうする?内定保留に関するQ&A
内定保留後、あるいは内定承諾後に、どうしても予定通りの入社が難しくなってしまった――。そんなさまざまな事態に対するQ&Aを粟野さんに伺いました。
Q.内定保留後に、辞退することを決めました。どのように伝えるべきでしょうか。
A.企業に内定承諾期限を延ばしてもらっている状況ですので、決めたらなるべく早く伝えることが大事です。メールでも電話でも、手段はどちらでもよいと思います。伝えるべきことは「感謝」と「お詫び」、そして、内定辞退を決めた「理由」です。
まずは、内定を出していただいたこと、そして無理をお願いして内定保留を受け入れていただいたことへの感謝の気持ちを伝えましょう。そして、辞退することへのお詫びと、辞退に至った理由をきちんと伝えましょう。
他の企業から内定をもらったことで辞退を決めた場合、内定保留をお願いする段階では「他社と比較検討している」という正直な理由を伝えず、他の嘘の理由(例:実家の両親と協議したいから●日まで待ってください)といった理由を伝えた方も多いはず。その後の決断の背景や状況をきちんと説明するようにしましょう。
辞退する場合の例文:
「先日お伝えしていました他社の最終面接を終え、昨日内定をいただきました。一晩検討した結果、他社の方で新たなキャリアを積んでゆきたいと考え、御社の内定を辞退させていただきたく、ご連絡をしました。期限を延ばして待っていただいたにもかかわらず、ご期待に添えることができず大変申し訳なく思っております。また、面接ではこちらからの質問にも丁寧に答えていただき、誠に感謝しております。ありがとうございました」
また、内定先への懸念点を検討した結果、払しょくできないという場合は、その理由もきちんと伝えましょう。企業によっては、もう一度説明する時間や社員に会う機会を設けるなどの対応を検討してもらえることもあります。
ご家族の賛同を得られないという場合は、「人事からご家族に説明します」と申し出てくれるケースもあります。どのような理由であれ、企業はほかの人の採用を止めてあなたの回答を待っている状態です。辞退を決めた以上はすぐにその旨を伝え、理由も誠実に説明するようにしましょう。
Q.内定承諾から入社まで何ヶ月待ってもらえるものでしょうか?
A.内定承諾後、約3ヶ以内に入社するのが、だいたいの目安です。月の中旬に内定承諾した場合、翌々月の1日に入社してほしいと言われるケースもあります。
3~5ヶ月の範囲であれば、中には入社を待ってくれる企業もありますが、半年以上となると難しくなるかもしれません。
理由の1つは、半年以上も経過すると、現職における仕事の状況や処遇等が変わり、本人の転職意向もなくなる可能性もあるため、企業にとっては辞退リスクを避けたいと考えます。
また、入社時期を延長すると、企業側のビジネス環境も変化します。その方の入社を待てずに他の方を採用することや、必要だったポジションがなくなるなどのケースも少なくありません。
本人にとっても、なるべく早い時期に入社した方が、モチベーションを高く維持した状態で新たな仕事に就くことができるはずです。
Q.内定承諾後、退職交渉が難航しています。入社日はずらせるものでしょうか?
A.交渉が可能な企業もあります。ただし、採用は「この時期に、このポジションに入ってほしい」という企業側の採用計画も重要となります。
企業の中で、「プロジェクトの開始日までには必ず入社していて欲しい」「担当してもらう業務の引継ぎの関係で●日までに入社してもらう必要がある」等の計画がある場合は、入社日をずらすことは難しい場合もあります。
Q.入社日の変更をお願いする場合、内定先にどう伝えるべきでしょうか?
A.退職交渉の難航で入社日の変更を交渉する際は、内定先への「正確な状況共有」を心がけましょう。
入社日の交渉例文:
「週明けの月曜日には直属の上司であるとの面談を設定し、そこで退職交渉を進めます。その次の週には部長との面談も設定しております」
「〇月1日の入社はどうしても難しいのですが、〇月入社で進められるよう、現在人事に直接交渉しています」
このように、現職の誰に交渉をして、いつ結論が出るのか、何日の入社なら可能なのか、を内定先に伝えること。「入社に向けて能動的にアクションしている」ということをこまめに伝え、内定先との信頼関係を崩さないことが大切です。
私の経験上、退職交渉が難航する多くの理由が「上司に言いだしづらくて、退職の申し出を後回しにしていた結果、ギリギリのタイミングでの退職交渉開始になってしまった」というもの。
その気持ちはよくわかりますが、ずるずると時間をかけると、現職にも内定先にも迷惑をかけることになります。
転職意向を決めた段階で、なるべく早く退職交渉を進めるようにしましょう。また、現職によって、予定日の入社が厳しそうな場合は、選考途中の段階で状況を共有しておくことが大切です。
お伝えする内容例:
「現在担当しているプロジェクトが、〇月末までの契約となっています。その後の引継ぎ業務などを考えると、最短でも入社可能なのが△月1日となりそうです」
など、できる限り正確な情報を伝えておきましょう。いざ入社日の延長をお願いする際に「選考時にもお伝えしていたプロジェクトの件で…」と、話が通りやすくなります。
その後も、「現在こういう状況ですので、△月〇日入社に向けて、引継ぎを進めております」といった情報共有も大切にしましょう。
内定承諾後の辞退や法的なリスク、トラブルが起こりやすいケースについては、以下の記事でも解説しています。
辞退する際の伝え方などより詳しく知りたい方はぜひ参考にしてください。
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