転職してDX関連の仕事に就きたい。未経験でも大丈夫？【転職相談室】

「最近よく『DX』を耳にするけれど、未経験からでも『DX人材』を目指せる？」――今回はそんなお悩みにお答えします。

DXに関わる仕事に転職するために、考えておくべきこと、アピールすべきポイントなどについて、組織人事コンサルティングSegurosの粟野友樹氏がアドバイスします。

アドバイザー 粟野友樹

組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント
約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルティングを行っている。

プロフィール詳細

転職でDXに携われる仕事に就きたいのですが、未経験でも可能ですか？

相談者

■相談内容
今伸びていて人材ニーズも高いと言われる「DX（デジタルトランスフォーメーション）関連」の仕事に就きたいと思っています。ただ、現在の仕事は専門商社の営業職で、DXに関わった経験はありません。未経験でも転職できる方法はありますか？
（Kさん／26歳／専門商社・営業職）

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※ 厚生労働省「人材サービス総合サイト」における有料職業紹介事業者のうち無期雇用および4ヶ月以上の有期雇用の合計人数（2023年度実績を自社集計）2024年5月時点

なぜDX関連の仕事がしたいのか、思いを整理しよう

アドバイザー
DX関連の仕事に興味を持ったのはどうしてですか？

相談者
ビジネスニュースのサイトなどを見ていると、最近、頻繁にDXが取り上げられていますよね。これからのキャリアを考えると、時代の最先端のテーマに携わって経験を積んだほうがいいのではないか、と思ったんです。

アドバイザー
Kさんが今勤務している会社では、DXには取り組んでいないのですか？

相談者
今の会社は建築資材を扱う商社で、主な取引先は中小規模の工務店やハウスメーカーです。お客様側の希望に合わせて、受発注のやりとりをまだFAXで行っていたりします。

長いお付き合いの固定顧客が中心なので、コミュニケーションも「膝を突き合わせて話す」とか「一緒に飲みにいく」とか、アナログなスタイルでずっとやってきていますね。トップがこのやり方でいいと考えているので、DXに取り組む必要性を感じていないようです。

アドバイザー
Kさん自身は、今の会社でデジタルを導入したほうがいいと思っているのですか？

相談者
正直、まだよくわかりません。でも、何か方法があるんじゃないかと思い、先日、個人的に営業関連のDXのオンラインセミナーを受講してみました。

そこで、デジタルを活用したさまざまな営業スタイルがあることを知って衝撃を受けて…最先端のツールを駆使した営業をやってみたくなったんです。

アドバイザー
具体的に、「このスタイルの営業がやりたい」「このデジタルツールを使いたい」といった希望はあるのでしょうか？

相談者
特にこれ、というものはありません。正直なところ、今の会社にいたら時代に取り残される、これからの時代にマッチするキャリアを築いていけない…という危機感が湧いてきてしまって。

とにかく新しいデジタル技術やツールを手がける仕事に移りたい気持ちが強くなっています。

未経験者がDX関連の仕事に転職するポイント

アドバイザー
現時点で具体的な希望はないのですね。では、「新しい技術やツールを手がける」という視点で、2つの方向性で転職先を考えてみましょう。

一つは、「最新のデジタルツールを活用して営業を展開している企業」です。これまでの建設業界の経験を活かして、先進的な営業活動を行っている建設会社や建材会社に移る手があります。また、まだ20代のKさんであれば、営業経験を活かしてさまざまな異業界に転職できる可能性があります。

もう一つは、「DX推進をサポートしている企業」です。デジタルのツールやサービスを商材として、DXを推進する企業に提案・販売しているベンチャー企業では、営業職の採用を行っています。デジタルに関する業務経験がない異業界出身者も受け入れている企業が多く、チャンスがあります。

「建設テック（ConTech）」というカテゴリーもあるので、建設業界での経験を活かして、建設業界向けにデジタルツールやサービスを提供している企業を狙うのもアリですね。

相談者
興味があるのは「DX推進をサポートしている企業」です。建設業界にはそれほどこだわってはいないので、幅広く検討したいと思います。

アドバイザー
業界ごとに商品・サービスの提供事業者がカテゴライズされた「カオスマップ」と呼ばれるものがあります。Web上で閲覧が可能ですので、さまざまなカテゴリーを見てみてはいかがでしょうか。

また、以前にDX関連のオンラインセミナーに参加されたのですよね。そうしたDX関連イベントでも、さまざまな企業が登壇したり紹介されたりしていますので、興味のある企業を探してみてもいいかもしれません。

ツールを提供する企業のほか、「コンサルティング会社」という選択肢もあります。

相談者
未経験の分野だけど興味がある企業に応募する場合、どんなアピールをすればいいんでしょうか。

アドバイザー
そうですね。これまで経験してこられた建設業界の知見を武器にしないのであれば、別のアピール材料を強化する必要がありますよね。

企業側が「未経験OK」とうたっていても、何らかの「近い経験」があれば選考で有利となるでしょう。ご自身の経験とDXの「接点」を探してアピールするのです。

例えば、DX推進をサポートしている企業を目指すのであれば、「業務課題の分析・解決策の提案」といった経験があるとプラス評価につながりやすいのですが、いかがでしょうか。

相談者
今の会社で、経費精算システムの導入を進言して採用されたことがあります。それまでは手作業で経費精算していましたが、面倒くさいと感じていたので、便利なシステムを探して上司に提案したんです。すると皆に「楽になった」と喜ばれ、自分の部署だけでなく、全社で採用されました。

アドバイザー
その経験から学んだことはありましたか？

相談者
既存の慣習を疑ってみることって大切だなと思いました。すごく非効率なのに、皆「こういうものだ」と思い込んで、疑問を持たずに続けていることって結構あるな、と。事務的手続きを効率化すると、本来の業務に集中しやすくなり、生産性が上がることも実感しました。

その後、顧客管理システムや受発注システムの見直しも提案しましたが、それは取り合ってもらえませんでした。

アドバイザー
そのように、課題を見つけて改善しようとする意識や姿勢はアピール材料として有効です。職務経歴書や面接でぜひ伝えましょう。

また、営業職採用に応募する場合は、これまで営業として心がけてきたことも選考で注目されます。Kさんは、営業活動で工夫してきたこと、大切にしてきたことなどはありますか。

相談者
ニーズを先読みして、タイムリーにお客様にお声がけするようにしていました。お客様を訪問した際に、案件の受注状況をヒアリングしておき、いつの時期にどの工程に入るかのスケジュールを把握するんです。

「そろそろこの資材の手配が必要になるはず」と予測して、お客様から言われる前に連絡をしていました。「うっかりしていた。気付いてくれてありがとう」と感謝されることもありましたね。

また、新しい機能素材を紹介する際には、メリットだけでなくデメリットもしっかり伝えるようにしていました。

アドバイザー
では、それらの活動の中で発揮していた力を、異業界でも共通して活かせるスキルとして言語化しておきましょう。今お話しいただいたような行動であれば、「情報収集力」「スケジュール管理力」「プレゼンテーション力」などとしてアピールすることができるでしょう。

いずれもデジタルツール・サービスの導入プロジェクトに欠かせないスキルですから、プラス評価につながる可能性があります。

そのほかにも、営業活動の中での工夫や成功体験を洗い出し、そこから身に付けたスキルを整理してみてください。

相談者
これまでやってきたことを細かく振り返って、「DX」との接点を探してみます。

アドバイザー
過去の経験から探すだけでなく、「これから作る」という方法もありますよ。まず今の会社で、KさんがDXの旗振り役となってはいかがでしょうか。

例えば、建設テックの分野で成果が表れている事例などを集めて、経営陣に「うちの会社でも導入を検討しませんか」と提言してみるのです。

それが受け入れられ、プロジェクトリーダーとして導入を進めることができれば、「DX推進」の経験を積めますよね。そうすれば、今の会社のままでも十分仕事が面白くなるかもしれませんし、やはり物足りなければ、DX推進経験を武器に転職活動をすればいいわけです。

DX未経験である現状のまま選考を受けるよりも、高く評価されるでしょう。

「DX人材」を目指すなら、ステップを踏んで知識・経験を積む

Kさんの場合、営業経験の中からDXに近い経験や、DX推進プロジェクトで求められる要素をピックアップしました。このプロセスは、他の職種の皆さんにも通じるものです。

例えば、総務・経理・人事などの場合、新しいシステム導入に携わったことがあれば、その経験を掘り下げて、新たな仕組み作りへの取り組み姿勢や活かせそうなスキルを整理してみてください。

実際、RPA導入プロジェクトを経験した管理部門職の方が「業務効率化」への意識を強め、コンサルティングファームでDX推進を支援するポジションに転職しているケースも見られます。

DX経験がなくても、DXとの接点を足掛かりにして転職し、徐々にDXに深く関わっていくことで、DXのプロフェッショナル人材になれる可能性があります。

その過程で、さまざまな事業や業務の理解、社内外の人を巻き込む力を磨けば、その先には「ビジネスプロデューサー」というキャリアへもつながっていくでしょう。