テレワークでの退職交渉をスムーズに進める方法

テレワークでの仕事に違和感がなくなり、上司や同僚に直接会わずに働く機会も増えてきました。

新しい生活スタイルの中で、仕事について見直し、転職を決めた人もいることでしょう。

では、テレワーク中の退職交渉はどのような点に気をつければいいのでしょうか。

今回は、テレワークでの退職交渉の進め方について、約500名の転職支援に携わった組織人事コンサルティングSegurosの粟野友樹氏に伺いました。

テレワーク中に退職交渉を始めるには

テレワークが導入されている職場で退職交渉を進める際も、基本的な進め方は通常と変わりません。

内定した企業への入社が決まったら、まずは直属の上司に退職の意志を伝えます。

直接、人事担当者や（直属の上司より上の）部門長などに伝えた方がスムーズだと考える人がいるかもしれませんが、今まで近くでサポートしてきてくれたのも、退職日までの引継ぎについて相談ができるのも直属の上司です。

円満退職のために、伝える順番を守って対応しましょう。

テレワーク中心になっている場合、メールやチャットで退職意志を伝えた方が早いと考えるかもしれませんが、退職についての話を文章だけで一方的に送るのは、誠意に欠けると受け取られる場合もあります。

また、相手の心情がわからないとその後の話も進めにくいものです。

テレワーク中心の職場であれば、普段から会議等で使っている対面式のオンラインツールがあると思いますので、オンラインツールで直属の上司と話す時間を取ってもらうと良いでしょう。

そのためのアポイントは、メールやチャットで「相談したいことがあるのでオンライン会議の時間を取っていただけませんか」など、やり取りをしましょう。

また、週に数回出社するワークスタイルなど、直接上司に会う機会が見込める場合は、直接対面で話すアポイントを取るのも良いでしょう。

ただ、入社日のスケジュールもあるため、近日中に直接対面のアポイントが取れない状況の場合は、オンラインツールでの相談でも問題ありません。

どちらにしても、メールやチャットよりも、顔を見ながら会話できた方が、相手の反応が見えるのでコミュニケーションが取りやすいのではないかと思います。

テレワーク中の退職交渉をステップで解説

では、具体的なテレワーク中の退職交渉の進め方について確認していきましょう。

STEP1：就業規則を確認する

テレワーク中であっても、退職交渉を進める前に会社の「就業規則」の確認が必要です。

民法上では、期間の定めのない雇用契約は、退職を申し入れた後2週間で終了することになっていますが、退職日の何カ月前までに申し出る必要があるか、就業規則に定められている場合もあります。あらかじめ確認しておきましょう。

退職の相談をしてから、社内の承認、業務の引き継ぎ、有給休暇の消化に必要な期間を考えると、一般的には退職希望日の1カ月半～2カ月前には伝えるのが望ましいといえます。

テレワークの場合、業務の引き継ぎに対面以上に時間がかかる場合もあります。

転職先への入社予定日を無事に迎えるためにも、転職先が決まったら、早めに上司への相談を段取りましょう。

STEP2：直属の上司に意志を伝える

先にお伝えしたように、退職の意志を決めたら、まずは直属の上司へ相談します。オンラインツールでも直接会ってでもいいので、顔を見ながら一対一で個別に話せる時間を取ってもらいましょう。

「退職」という、言いにくいことを切り出すシーンなので、オンラインツールの方が心理的な負担が減るという人もいますし、上司が対面でのやりとりを好むタイプなので、上司の出社日を確認し、アポイントを取ったという人もいます。

働き方が多様化しているため、マナーとしてどれがベストというものはありませんが、大事な話だからこそ、お互いに表情を確認しながら話す方が誠意も伝わり、スムーズな退職交渉につながるのではないででしょうか。

また、上司に退職の意思を伝え、承認された後に「退職願」を提出するのが一般的ですが、テレワークの場合は渡すタイミングが難しくなります。

退職日が確定した後に提出する「退職届」も同様に提出の方法やタイミングが今までとは異なることもあるでしょう。

まずは就業規則を確認し、テレワークの場合の対応に記載がない場合は、退職の意志が承認された後に、上司や人事へ確認しましょう。

STEP3：退職時期を調整する

退職日は転職先の入社日に合わせて調整します。

入社日から逆算して、有休消化をどうするか、引継ぎ期間にどれくらい要するかなどを含めて退職日を決めます。

引き継ぎの期間は、予定外の業務などが発生した場合を考慮し、退社日の数日前にすべて完了するようなスケジュールで設定すると良いでしょう。

慰留されると気持ちが揺れることもあると思いますが、入社先を決めたからには、退職の強い意志を持ち、無理のないスケジューリングをした上で、退職日を明確に決めて臨むことが大切です。

STEP4：引継ぎを行う

退職の意志を承認してもらえ、退職日が確定したら、直属の上司と相談しながら、引継ぎを行います。

退職日を決めることとも関係しますが、引継ぎは繁忙期を避けられると、他のメンバーも引き受けやすいでしょう。

対応していた業務やプロジェクトの内容、取引先の情報、過去に発生したトラブルとその経緯などを、引継書として分かりやすくまとめておくと安心です。

ただ、こうした書類もテレワークの場合はオンラインで共有するため、補足情報の伝達を文字化するなど、作業量が増えることが想定されます。

例えば本来であれば、引継ぎ書類に手書きのメモを付箋で貼って補足情報を手軽に管理できたものが、パソコン上のファイルに一つ一つ書き込む必要があるなど、想定よりも多い時間を引き継ぎに使うことにもなるでしょう。

また、オフィスにいれば「5分お時間いいですか」というようにちょっとした引き継ぎを行う時間を調整しやすいものですが、テレワークの場合は、チャットで声を掛けても、他の仕事に没頭していて気付かないということもあり、それぞれの作業の様子も見えないため、少しの引継ぎだとしても、事前に参加メンバーのスケジュールを調整する作業が発生します。

紙書類を持っている場合は、引継ぎ時に使用する書類をスキャンしたり、手渡すタイミングを調整したりと、通常であれば発生しなかった作業時間も必要になるでしょう。

このようなことが多く見られるため、テレワーク時の引継ぎは、オフィスで進めるよりも時間がかかるという声がよく聞かれます。

初めての転職であればなおさら、スケジュールに余裕をもって進められるといいですね。