試用期間中に退職は可能？デメリットや退職理由の伝え方、退職手続きを解説

試用期間中に勤務先企業や仕事内容にギャップを感じ、退職を検討するケースもあるようです。試用期間中に退職は可能なのでしょうか。また、試用期間中の退職のデメリットや退職手続きについて解説します。退職理由の伝え方の例文もご紹介しているので、参考にしてみましょう。

原則、試用期間中でも退職はできる

正社員で雇用されている場合は、試用期間中か否かに限らず、同じルールで退職が可能です。正社員など期間の定めのない雇用契約の場合、法律上は退職の意思表示から2週間が経過すれば雇用契約を終了できるとされています。ただし、退職は会社の就業規則には、1ヶ月前までに申し出ることと定めていることが多いので、円満に退職するには、それに従って行動するのが良いでしょう。

試用期間とは？

一般的に試用期間とは、企業が採用した人材の適性や能力、勤務態度などを見極めるために設ける一定の評価期間を指します。入社後に1カ月～半年程度で設定されることが多く、会社側が適性などを確認し問題ないと判断すれば、試用期間後に正式に本採用となります。

なお、試用期間中であっても雇用契約は成立しており、インターンのような体験プログラムとは異なります。労働分の給与は支払われ、社会保険が適用されるなど、基本的な労働条件は通常の社員と同様に扱われることが一般的です。ただし、企業によって試用期間中の労働条件は異なりますので、入社前にオファー面談などで詳細を確認しておくと安心です。

試用期間中に退職する前に考えておきたいこと

正社員の場合、法的には2週間前の告知で試用期間中の退職は可能ですが、試用期間中という短い期間での退職にあたって起こりうることを解説します。その上で、退職することが自分にとって良い決断なのかを整理してみましょう

次の職場で同じことが起こらないか

試用期間中に感じたミスマッチが、勤務先企業や職場独自の問題なのかを明らかにすることが重要です。例えば、「仕事内容が自分のイメージと違った」「社風が合わない」という場合は、具体的にどのようなイメージと異なるのか、どこが合わないのかを言語化しましょう。感覚的な違和感だけで退職すると、次の応募先でも自分に合うかどうかを見極めることができず、同様の違和感が生じる可能性があります。

次に応募する先で定着性を懸念されないか

試用期間中の退職も職務経歴に該当するため、履歴書や職務経歴書に記載する必要があります。転職活動を始めた場合、応募企業から短期間の離職に対して「定着性」に不安を持たれる可能性があります。応募企業が納得できる転職理由を、面接で説明できるように準備する必要があるでしょう。

雇用保険の基本手当（失業手当）が受給できるのか

「失業保険（失業手当）」と呼ばれる「雇用保険の基本手当」は、原則として離職の日以前の２年間に12カ月以上被保険者期間があることが条件となります。試用期間は1カ月～半年程度を設定されることが多いため、試用期間中に退職してしまうと失業手当の受給条件に該当しなくなるケースもあります。

ただし、現職に入社する前に、1年以内に他の企業でも雇用保険に加入しており、前職を退職後に失業手当を受給しなかった場合は、雇用保険が通算されます。現職を退職後に失業手当を受給したい場合は、これまでの職務経歴を確認してみましょう。

試用期間中の退職を引き止められないためのコツ

試用期間中であっても退職は可能ですが、伝え方によっては引き止められることがあります。退職の決意が固まっている場合は、スムーズに受け入れてもらえるように伝えることが重要です。退職の伝え方のコツをご紹介します。

就業規則を確認し、退職希望日を明確にする

まずは就業規則を確認し、退職の申し出期限や必要な手続きを把握しておきましょう。告知期限を確認したら、退職希望日を具体的に決めておくことが重要です。希望日が曖昧なままで退職の意思を伝えた場合、退職時期が固まっていないとして退職交渉につながる可能性があります。あらかじめ退職希望日を決めておくことで、会社側も対応しやすくなります。

改善しにくい退職理由を伝える

退職理由が職場や業務内容の調整で解決できる内容の場合、「改善するから退職を撤回してほしい」と引き止められる可能性があります。そのため、将来のキャリアや働き方の方向性など、会社側で対応が難しい個人的な判断を理由として伝えると、受け入れてもらいやすくなります。

誠実に対応する

活躍を期待して採用した人材が短期で離職することは、企業にとっては大きな損失です。退職を伝える際は、これまでの感謝を示し、誠実に対応する姿勢が大切です。業務への影響を最小限に抑えようと配慮することで、会社側の理解を得やすくなるでしょう。

試用期間中の代表的な退職理由と伝え方例文

試用期間中の退職でよくある理由と、企業への伝え方の例文をご紹介します。退職理由は、やむを得ない事情がある以外は、できる限り前向きな内容を心掛けると良いでしょう。

思っていた業務と違った場合

採用時に説明されていた業務内容と現場の進め方が違ったり、未経験職種への転職でイメージと異なっていたりしたケースです。「聞いていた業務内容と違う」とそのまま伝えてしまうと、「どこが違うのか具体的に教えて下さい」と話し合いになる可能性があります。退職の意思が固まっている場合は、自分の適性とのギャップを挙げると良いでしょう。

「実際に働かせていただいて、自身の適性や志向とのギャップを感じるようになりました。自分なりに成果を出そうと努力したのですが、強みを発揮できず力不足を感じています。試用期間中ではありますが、別のキャリアを選択するために退職を決意しました」

体調や体力に不安がある場合

体調や体力に不安がある場合は、詳しく説明する必要はありませんが、業務に支障をきたさないための判断であると伝えることが大切です。

「仕事はとてもやりがいがあったのですが、水や薬品を使う機会が多く、皮膚炎になってしまいました。病院では『環境を変えないと治りにくい』と診断され、大変残念ですが退職させていただきたいと考えています」

働く条件が希望と異なる場合

提示された雇用条件と実態が異なっており、今後も働き続けたい場合は具体的な違いを上司に相談しましょう。退職を決断している場合は、条件の違いや不満を伝えると、議論になってしまう可能性があります。自分が望むワークスタイルとの違和感を伝えると良いでしょう。

「入社して実際に働いてみると、考えていたよりも多忙な環境で、入社前に描いていたワークスタイルとの違いを感じるようになりました。通勤時間も想定以上に負担となっており、家族からももっと仕事と家庭と両立してほしいと要望されています。自分が理想とするワーク・ライフ・バランスを実現するために、退職を決意しました」

社風が合わない

退職理由が「社風が合わない」という場合、そのまま伝えても現職の上司もどのように受け止めて良いのかわからないので、具体的にどのようなギャップを感じているのかを明らかにすることが大切です。
次の転職先で社風の合わない企業を選ばないためにも、まず「違和感の正体」を明らかにしてから退職を伝えましょう。

「評価制度が明確で個人主義の働き方に魅力を感じ入社いたしましたが、実際に働いてみて気づいたのですが、自分はチームで働く方が向いているようです。試用期間中で大変申し訳ございませんが、○月末で退職させていただきたいと考えています」

家庭の都合

家庭の都合で退職する場合は、詳細まで説明する必要はありません。簡潔な退職理由と退職希望日を上司に相談しましょう。

「単身で生活をしている父が倒れたため、地元に戻って介護をすることになりました。突然で大変申し訳ないのですが、引っ越しや介護の都合上、来月末で退職することは可能でしょうか」

退職手続きの方法

試用期間中であっても、退職の手続きは正社員と変わりはありません。退職を円滑に進めるためには、段階を踏んで手続きを進めることが重要です。ここでは、退職までの基本的な流れを整理します。

就業規則を確認する

就業規則には「退職は○カ月前までに告知すること」など、退職の告知期限が設けられていることが一般的です。法的には2週間前の告知で退職できますが、後任の確保や引き継ぎなどを考慮すると、最低でも1カ月前には告知をしたいところです。退職を考え出したら、まずは就業規則の告知期限を確認しましょう。

退職理由や退職希望日を整理する

退職を申し出る前に、退職理由と退職希望日を明確にしておきましょう。退職理由や退職希望日が曖昧なまま申し出ると、改善条件の提示や引き止めなど、退職交渉が長引く可能性が考えられます。

直属の上司に相談する

退職の意思は、必ず直属の上司に最初に伝えます。事前に時間を確保してもらい、落ち着いて話し合える場を設けましょう。トラブルや誤解を避けるために、上司に相談するまでは、同僚などに退職意思を伝えるのはやめましょう。

退職に向けて手続きする

上司との間で退職日について確認ができたら、退職届の提出や必要書類の確認など、社内手続きを進めます。企業によって退職の手続きやルールが異なるので、上司に面談する際に手続き方法も確認しておきましょう。

引き継ぎを行う

担当業務の整理や後任への引き継ぎを進めます。使っていた資料やファイルは名称や場所をわかりやすくして格納します。業務マニュアルなどを用意することで、スムーズに引き継ぎが進むでしょう。

試用期間中の退職に関するQ &A

試用期間中の退職について、よくある質問にお答えします。

研修中でも給与は支払われますか？

試用期間でも雇用契約は成立しています。試用期間中の研修も労働の対価として給与は支払われます。ただし、試用期間中は本採用後の給与よりも低く設定されているケースもあります。試用期間中の給与額は、求人や労働条件通知書で確認しましょう。

試用期間中に即日で辞めることは可能？

民法では2週間前の意思表示としていますが、即日の申し出でも雇用主である企業が合意している場合は退職が可能です。病気やハラスメントなど、やむを得ない事情がある場合も、即日退職が認められるケースがあります。

試用期間中の経歴は履歴書に書かなくても良い？

繰り返しになりますが、試用期間中であっても雇用契約は成立しているため、履歴書や職務経歴書に職務経歴を書く必要があります。もし試用期間中に退職した場合、履歴書に経歴を書かないと、その間は空白期間となってしまい、転職活動でその間に何をしていたのか問われる可能性があるでしょう。

転職活動で試用期間中に辞めたことを聞かれたら？

やむを得ない事情があって退職した場合は、そのことを端的に伝えましょう。もし企業や職場、業務内容にギャップを感じて辞めた場合は、試用期間中にギャップに気づき退職したことを、批判を交えずにできる限り前向きに伝えることが重要です。

＼退職の申し出、タイミング、やることなど／