「スポーツに関わる仕事」に転職するなら、どのような仕事がある？転職のポイントを解説

学生時代に打ち込んでいたスポーツや熱心に応援しているチームがあり、「『スポーツに関わる仕事』に転職したい」と考える方も少なくありません。

では、スポーツに関わる仕事に転職する場合、どのような選択肢があるのでしょうか。

今回は、組織人事コンサルティングSeguros、代表コンサルタントの粟野友樹氏に取材し、「スポーツに関わる仕事」の種類や転職のポイントについてまとめました。

「スポーツに関わる仕事」とは

スポーツに関わる仕事を分類すると、大きく5つの業界に分けられます。

スポーツ用品・グッズ販売

スポーツ用品やグッズの企画・製作・販売に関する仕事です。

スポーツ用品店で販売スタッフとして働いたり、スポーツ用品メーカーに所属して企画や営業などを行ったりして、商品・サービスをスポーツ選手やアスリートなどに提供しています。

スポーツチーム・クラブ運営

プロスポーツやセミプロ・アマチュア、NPOなどの団体・チームに所属し、スポーツの振興や試合の運営やスポーツ選手のサポートなどを行う仕事です。

希望するスポーツやチームの人気が高い場合、働きたいと考える人も多くなるため求人が少なく応募が集中する傾向があります。

スポーツイベント

スポーツの振興や健康維持のために、一般市民向けにスポーツに関連したイベントを行う仕事です。

例えば、ダンス大会やサイクリングツアー、マラソンやウォーキングスタンプラリーなど、イベントを企画、運営したり、営業として企業から協賛を集めたりします。

スポーツ施設

スポーツジムやフィットネスクラブに所属して、施設の維持管理を行ったり、会員への案内やトレーニングのサポートなどを行ったりする仕事です。

経済産業省の報告「経済産業省におけるヘルスケア産業政策について（PDF）」によると、フィットネスクラブやトレーニングマシンなどの運動に関わるサービスの市場規模は、2016年の7,100億円から2025年には1兆5,900億円まで拡大すると見られている成長産業です。

スポーツ医療

スポーツトレーナーとしてスポーツ選手の怪我の予防やリハビリテーションに関わるだけでなく、一般の方向けに運動療法として怪我の治療や健康促進などの指導を行う仕事もあります。

スポーツドクターやリハビリテーション科専門医、理学療法士や柔道整復師など専門職種が多い分野です。

「スポーツに関わる仕事」5選

スポーツに関わる代表的な職種を解説します。

営業

スポーツ用品メーカーや機器メーカーなどに所属し、スポーツ用品店やスポーツ団体などに対して、自社商品・サービスを提案する仕事です。

自分が得意なスポーツに関する商品・サービスを扱うことができれば、知識を提案に活かしてモチベーション高く働くことができるでしょう。

販売

スポーツ用品店や競技場の店舗などで、自社の商品・サービスを案内します。

シューズやボールなどのスポーツ用具を扱い機能や使い方を説明する仕事と、スポーツチームなどのロゴやマスコットがデザインされたグッズなどを扱い、プロチームや団体の売上貢献やファン拡大を目指す仕事に分けられます。

企画・マーケティング・広報・PR

スポーツ関連メーカーやスポーツ団体などに所属して、企画やマーケティング、広報やPRを行う仕事です。

メディア、SNSなどを活用して、オンラインで観戦者の拡大やファン獲得を行うほかに、競技場でのイベントなどオフラインで活動することもあります。

指導者

インストラクターやトレーナー、コーチとして選手に指導に当たる仕事です。

学校やスポーツ教室などで生徒の指導を行うケースもあれば、スポーツチームなどに在籍して選手の指導を行うケースもあります。

施設スタッフ

競技場やスポーツクラブ、スポーツ教室などで施設運営に関わる仕事です。

スポーツクラブなどの屋内施設の場合は会員の受付やサポートなどの運営管理業務を行いますが、屋外競技の場合は、受付や会場準備だけでなく、安全に競技を行うために雷雨や降雪、台風など天候や災害などへの配慮も必要となるでしょう。

未経験から「スポーツに関わる仕事」に転職するポイント

未経験から、スポーツに関わる仕事に転職するためのポイントを解説します。

応募する仕事との共通点を意識する

応募する仕事は未経験であっても、これまでの経験との共通点を探してアピールすることが重要です。

業種や職種に関わらず通用し、持ち出し可能な能力である「ポータブルスキル」を見つけるという方法があります。

例えば「主体性」「課題発見力」「計画力」など、仕事の進め方や人との関わり方などで力を発揮した経験を振り返り、応募する仕事に活かせるかどうか考えましょう。

成果にこだわる姿勢も伝える

採用担当者が採用で判断したい要素のひとつが、「入社後に成果を出してもらえるか」という点です。

「スポーツに関わる仕事がしたい」「自分自身もスポーツ選手だった」などのアピールだけでなく、入社後にどのように成果を出したいのかを伝えましょう。

未経験の転職の場合は、即戦力としてすぐに成果を出すことが難しいかもしれませんが、経験不足を補うための学習意欲や姿勢を伝えることが重要です。

ボランティアで関わるという方法も

人気スポーツやプロスポーツに関する仕事は、元選手がセカンドキャリアとして運営スタッフや営業、指導者などに転身するケースも多いため、積極的に人材募集が行われていない可能性があります。

公式サイトだけでなく、転職サイトや転職エージェント、SNSや人脈など、できるだけ多くの方法を使って求人を探すことが前提になりますが、どうしても希望する分野の求人が見つからない場合は、「ボランティアスタッフとして関わる」という選択肢があります。

好きなスポーツのトレーナーや民間イベントの運営スタッフ、大会の審判など、自分の経験やできることを活かして転職以外でスポーツに関わる方法も考えてみましょう。