転職で嫁ブロックにあったら…反対する妻を説得する方法

企業から内定が出たのに妻から反対されて辞退をする。いわゆる「嫁ブロック」という言葉がよく聞かれるようになりました。
リクナビNEXTが行ったアンケート調査※によると、転職経験のある既婚男性のうち、転職の際に妻の反対にあったケースは25.3％。4人に1人が何らかの理由で反対にあっています。なぜ妻は反対するのでしょうか。妻が反対する主な理由とその対応策を株式会社人材研究所 代表取締役社長 曽和利光氏にアドバイスいただきました。

1.妻が反対する主な理由

「収入減」への心配

妻から反対にあう一番の要因は「収入」。アンケート結果によると全体の81.8％と大半を占めます。収入は生活の質に直結することですから、収入面で不安があるなら妻が反対するのは当然と言えるでしょう。「転職すると生涯賃金が下がる」と報じているニュースもあり、転職することで将来的な不安を感じる人も多いかもしれません。（生涯年収が下がるとされるのは、同一企業内での「出世」を前提に計算されたもの。すべての人に当てはまるとは限らないのですが。）

また、企業が提示する給与の金額は、残業代等が含まれていない標準的なもの。それだけを見れば、単純に収入が減るように見えるのは確かです。

「家族との時間減少」「住居移転」の問題

収入の次に反対の理由として多かったのが「労働時間・休日」9.1％、続いて「転居」4.5％。仕事によっては、これまでと勤務時間が変わったり平日が休みになったりすることもあります。そうなると妻の生活や家族と過ごす時間にも影響が出ます。なかでも転居は家族に大きな影響を与えることになります。妻の仕事、子どもの転校など話し合う要素は多いでしょう。

その他「ブランド安定志向」、「家での低評価」

アンケート結果にはありませんが、企業ブランドを気にして反対されるケースもあります。例えば、大企業勤務から中小・ベンチャー企業への転職だったり、転職先が不人気業態だったり。

また、夫の仕事ぶりを信用していないというパターンもあります。常日頃、家庭での夫の振る舞いを見て、職場での評価を低く見積もっていることもあります。

2.反対理由に応じた説得方法

「収入減」

転職活動の最初から、条件を交渉して高い地位や給与で入社する方法もありますが、実はあまりいい手ではありません。条件設定が高ければ高いほど、社内からの期待値も高く、入社後に苦労するケースが多いのです。転職を成功させるテクニックのひとつに、入社時は一旦これまでの地位や給与を下げて入り、実績を積み上げて社内評価を上げていく「シュリンク・トゥ・ グロー（成長のための縮小）」という戦略があります。妻にはこうした入社後のキャリアの見通しを説明して理解してもらうのがベストです。

それでも当面の収入減は免れず反対意見が覆らない場合は、家計を見直して今後の資金計画をシミュレーションしてみましょう。これまでと変わらない生活費を保証できれば、安心できるでしょう。

「家族との時間減少」「住居移転」

勤務時間や勤務先については、転職活動を始める段階で情報が提示されているケースが多いので、生活パターンの変化に対する対応策や、転居先の良さを伝えるなど地道な方法もあります。ただ、このことに関しては個々の価値観によるものが大きいため、対策が難しい問題になると思います。普段から、人生で大切にしたいものは何か、田舎暮らしについてどう思うか、子どもの教育や親の介護など話し合っておくことが大切です。どうしても妻が転居できない場合は、単身赴任や、拠点を複数持って働く「デュアルワーカー」という方法もあります。しかし、お金もかかり家族の時間もとりづらくなるでしょう。何を優先したいのか、夫婦でしっかり話し合いが必要です。

その他「ブランド安定志向」、「家での低評価」

企業イメージについては情報不足によるものですから、妻が抱いているマイナスのイメージを払拭できれば解決に向かいます。本人の言葉で説明するより効果的なのは、新聞やビジネス雑誌、口コミサイトなど、第三者が評価している情報で「社会的証明」をすることです。

妻が夫の仕事ぶりを信頼していない「家での低評価」についても同様です。本人が自分のことを良く伝えても説得力がありません。第三者に協力してもらうことがベストな方法でしょう。妻が信頼している人や同僚から、会社での自分の評価を話してもらえれば、信頼は回復する可能性があります。

3.「嫁ブロック」は悪か？

「嫁ブロック」という言葉が話題になっていますが、共働きがスタンダードになってきている現代においては、転職に反対するのは妻ばかりではなく夫というパターンも起こり得ます。

いずれにしても、反対意見そのものは何も悪いことではありません。むしろ多面的に考えるいいタイミングと言えるでしょう。例えば、収入が確実にあがる職種であっても、自分の体調をよくわかっているパートナーが肉体的・精神的負担を本気で心配したことで、転職先を考え直し、結果よかったというケースもあります。

そもそも、パートナーに反対されたことで意欲が薄れたり、説得できなかったりするようなら、それだけの思いしかなかったということでしょう。どうあれ、転職を決定する前にパートナーに合意を得ることは、生活を共にする家族として必要不可欠。しっかりと夫婦で向き合って、具体的なキャリアプランを提示し、自分の思いを真摯に伝えることです。

※【調査概要】　実施期間：2019 年3月13日～3月14日　調査機関：株式会社ジャストシステム「あなたご自身に関するアンケート」　調査対象：転職経験がある20～50代の既婚男性　174名