「給料を上げたい」という転職理由は伝えない方がいい？年収アップ転職の伝え方

「転職を機に給料を上げたい」と考えている人は少なくありません。しかし、面接で転職理由を聞かれたときに、「給料を上げたい」との思いをそのまま伝えてもいいものでしょうか。

企業側の印象や効果的な伝え方などについて、組織人事コンサルティングSegurosの粟野友樹氏に伺いました。例文も紹介しています。

給料への不満で会社を辞める人は多い

給料が少ないと不満を抱き、会社を辞める人は少なくありません。

厚生労働省の「転職者実態調査（令和2年）」（※）によると、自己都合による離職の理由の上位は「労働条件（賃金以外）がよくなかったから」（28.2％）、「満足のいく仕事内容でなかったから」（26.0％）、「賃金が低かったから」（23.8％）となっています。給料は仕事のモチベーションを大きく左右する要素のひとつです。

「給料を上げたい」が転職理由という方もいるかもしれませんが、転職活動でストレートに伝えてしまうのは注意が必要です。

企業側が受ける印象について、次項でご解説します。

※出典：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」

「給料を上げたい」という転職理由に対する採用担当者の印象

転職理由が「給料を上げたい」だけだと、「自社の事業内容や仕事内容などには興味はないのだろうか」「入社後に思うように給料が上がらなかったり、他に給料が高い会社が見つかったりしたら、あっさり辞めてしまうのではないか」など、志望意欲や定着性を懸念される可能性が高くなります。

ただ、「給料を上げたい」という転職理由がプラスに働くケースもあります。

例えば保険会社や不動産会社など、成果報酬型の賃金体系を取り入れている営業職の場合は、「稼ぎたい」という思いが仕事のモチベーションになるため、好意的に受け止められる傾向があります。

求人に記載されている給与例に、「諸手当」「インセンティブ」などの表記があり、基本給に比べて年収額が高い仕事では、「給料を上げたい」という転職理由に対して「目標に向かってバリバリ働いてくれそうだ」と評価してもらえるでしょう。

給料を上げたい以外の転職理由も考えておこう

前述のように、成果報酬型以外の企業では「給料を上げたい」という転職理由だけだと、志望意欲や定着性を懸念される可能性があるため、給料アップ以外の理由をベースに、転職理由をまとめるといいでしょう。

転職において、給料以外にも重視したい条件を持っているケースは多いものです。

例えば、以下のような条件が挙げられます。

• 今よりチームワークのいい職場で気持ちよく働きたい
• 業績が安定していて将来性のある会社で働きたい
• もっと顧客とじっくり向き合える仕事がしたい

その思いを転職理由として伝えるといいでしょう。

「給料を上げたい」の裏にある思いや不満を掘り下げてみるという方法もあります。

例えば、「頑張って成果を上げても、それを正当に評価してくれない」という不満があるならば、それをポジティブに転換すれば、「正当な評価を得られる環境で、モチベーション高く働きたい」という前向きな転職理由になります。

「給料を上げたい」場合の転職理由の伝え方と例文

前述した転職理由の考え方別に、伝え方と例文をご紹介します。

給料以外の重視項目に焦点を当てる場合

給料以外の「転職で重視したい項目」に焦点を当てる場合は、給料以外に考えられる「転職したい理由」（＝転職で実現したい条件）をどんどん書き出してみて、優先順位をつけてみましょう。

例えば、「今より企業規模が大きいほうがいい」「成長性がある業界がいい」「正当な評価体制がほしい」「研修が充実しているところでスキルアップしたい」などと書き出すことができたら、その中から特に重視したい項目は何かを考えて優先順位をつけ、上位項目をキーワードに転職理由をまとめてみましょう。

（例文）
現職は従業員数50名の小規模な会社で、営業アシスタントは自分しかおらず、営業部門のあらゆるサポートを1人で行うことに限界を感じるようになりました。
仕事自体はやりがいを持っており、この5年間で多くの経験を積み鍛えられたと自負しているので、貴社のようにチームで仕事ができる環境でじっくり腰を据えて業務に臨み、業務のクオリティをさらに高めたいと思っています。

給料への不満の裏にある思いに焦点を当てる場合

給料への不満を前向きなものに切り替える場合は、以下のステップで考えてみましょう。

• 「給料が低い」「給料を上げたい」という不満の背景・中身を考える
• 上記の不満をどうすれば解決できるか考える
• 考えた解決策とともに転職理由として前向きにまとめる

（例文）
現職では営業目標を3年連続で達成し続けており、チームの業績をけん引していると自負しています。
しかし、現在の会社は年功序列の給与体系であるため、成果が十分に給与に反映されていないのが現状です。もっとモチベーション高く営業に臨み、さらなる成果を上げるためにも、貴社のように成果に応じた評価や報酬体系を整備している環境に転職したいと考えています。

「給料を上げたい」場合の転職活動のポイント・注意点

転職で給料アップを実現したい場合は、以下のポイントに注目して転職活動を行うことをお勧めします。

給与水準の高い業界・企業を検討する

給与水準は業界によって大きく変わります。

メーカーのように原料や在庫を抱える必要がない金融業界やコンサルティング業界などは、比較的給与水準が高い傾向にあります。

こうした業界を選ぶことが、給料アップ転職を実現するためのひとつの方法です。

また、同じ業界であっても、規模の大きい企業のほうが給与水準も高い傾向にあるため、自社よりも上位の企業を狙うというのも有効と言えます。

評価制度や昇給制度を確認する

入社時の提示額は低くても、努力や成果次第で入社後に給料を上げられる場合があります。

求人の給料額をだけを見て「希望水準に満たない」と切り捨ててしまうのは、もったいないケースもあるので、評価制度や昇給制度なども一緒に確認しましょう。

わかりにくい場合は、面接の場で評価制度や昇給制度について質問するのもひとつの方法です。

「入社後に早く成果を上げて貢献したいので」などと付け加えると、入社意欲の高さもアピールできます。

各種手当や福利厚生を確認する

給料（基本給）はそこまで高くなくても、手当や福利厚生が充実していると生活を豊かにできます。

例えば、住宅手当や家族手当などの各種手当があれば、家賃の出費が押さえられたり手当が活用できて収入が増えたりします。

企業によってはスポーツクラブの補助など従業員の健康サポートに力を入れていたり、財形貯蓄など有利な貯蓄ができる体制を整えていたりするところもあります。

応募企業を探す際には、給料額だけでなく手当や福利厚生の内容もチェックしておきましょう。

給料以外の条件にも目を向けよう

「給料を上げたい」という思いばかりに捉われ、他の条件が見えなくなっているケースが見られます。

ほかにも大事にしたいポイントがあるのに、給料額だけを見て転職してしまうと、入社後にギャップを覚えて早期に退職してしまう恐れがあります。

給料が第一目的であっても、仕事に対する自分の思いと向き合って他にも重視したい項目を洗い出し、総合的に見て応募や入社を判断することが大切です。