フリーランス向け職務経歴書の書き方|正社員転職で伝わる実績の示し方

この記事でわかること
- フリーランスが職務経歴書を書く時に意識したいポイントがわかる
- フリーランス・個人事業主の職務経歴書での表記方法がわかる
- SE・Web制作ディレクターの見本がわかる
フリーランスや個人事業主から正社員へ転職する際、案件の書き方や開業・廃業の表記に悩む人は少なくありません。フリーランスから正社員へ転職する場合も、これまでどのような仕事を担当し、どのような経験やスキルを身につけてきたのかを伝えることが大切です。本記事では、書き方のポイント、案件の整理法、職種別の見本をまとめます。
組織人事コンサルティング 株式会社YAGAI 代表取締役CEO
フリーランスが職務経歴書を書く時のポイント
フリーランスから正社員へ転職する場合も、これまでの経験・スキルと応募先との接点がわかるように職務経歴を整理します。案件ごとの担当業務や役割に加え、クライアントや外部パートナーと連携した経験などがあれば具体的に伝えましょう。
- 応募先の仕事内容と関連が高い案件・経験を優先して詳しく書く
- 専門領域や担当工程、案件内での役割がわかるようにする
- クライアントや他職種との連携・調整経験があれば記載する
- 見積もり、予算管理、価格交渉などを担当していた場合は、その経験も記載する
企業に所属すると、専門的な業務にとどまらず、それに付随するさまざまな業務やマネジメントなどを担当することもあります。そのため、周囲と連携しながら業務を進める力や、状況に応じて柔軟に対応する力も意識して伝えましょう。また、事業運営を通じて培った経営者視点は、フリーランス経験者ならではの強みとして積極的にアピールしてください。
フリーランス・個人事業主の職務経歴書の書き方
職務経歴書を作成する際は、以下の点に留意しましょう。
職務経歴欄は活動実態に合わせて表記する
「個人事業主」は、個人で事業を営む人を指す言い方で、開業届の提出有無だけで職務経歴書上の呼称が決まるものではありません。「フリーランス」は、業務委託などで個人として仕事を受ける働き方を指す言葉です。
職務経歴書では、実際の活動状況に合わせて「個人事業主として開業」「フリーランスとして活動開始」などと記載しましょう。屋号がある場合は併記できます。
職務経歴欄の記載例
| 20XX年XX月〜現在 個人事業主として開業(屋号:○○) |
| 20XX年XX月〜現在 フリーランスとして○○業務に従事 |
会社員経験がある場合は、職務経歴欄に記載する
独立する前に会社員として働いた経験がある場合は、在籍期間・会社名・担当業務を職務経歴欄に記載しましょう。個人事業主としての経歴より前に、時系列で加えることで、組織に所属して働いた実績があることを伝えられます。転職回数が複数回ある場合も、それぞれの在籍期間を記載すれば問題ありません。
案件は期間・役割・成果など項目をそろえて書く
案件ごとの実績を記載する際は、以下の項目でそろえると採用担当者が見やすくなります。
- 期間(開始〜終了、または継続中)
- クライアント(出せる範囲。業種・規模でも可)
- 依頼内容・ミッション
- 体制・自身の役割
- 担当範囲(企画・提案から実行、納品後の運用まで、どこまで対応したか)
- 工夫(品質・納期・コミュニケーション)
- 成果(数字、または状態変化)
役割は、単独/リードという区分に加え、企画・提案といった上流の工程から、実務の遂行、納品後のフォローまで、どこまで対応できたかも示すと、専門性の幅が伝わりやすくなります。
案件数が少ない場合は、役割や業務内容を記載する
案件数が少ない場合や経験年数が短い場合は、応募先との関連性が高い案件について、担当した役割や業務内容を記載しましょう。関連性が低い案件は簡潔にまとめても構いません。
また、案件の規模が小さい場合も、規模そのものより、担当範囲・納期・品質・関係者との連携を具体的に書くことが重要です。案件数だけでなく、期間・役割・担当範囲・対応内容がわかるように伝えるのがポイントです。
秘密保持契約(NDA)で社名が出せない場合は開示可能な範囲で記載する
秘密保持契約などでクライアント名を公開できない場合は、契約上開示できる範囲で「物流会社」「従業員100〜300名規模のSaaS企業」などと記載します。社名を伏せても取引先を特定できる情報は避け、担当した役割や業務内容を中心に伝えましょう。
フリーランス向け職務経歴書の見本
SEとWeb制作ディレクターの2職種を例に、職務要約から自己PRまでの見本を紹介します。
職務経歴書の見本【SE(システムエンジニア)】
職務経歴書
20xx年x月xx日現在
陸波 太郎
職務要約
精密機器メーカーの情報システム部門にSEとして3年間従事し、社内基幹システムの保守・改修を担当。20XX年4月より個人事業主として独立し、主にBtoB企業の業務システム開発・保守を受託。要件整理から設計、実装、テスト、リリース後の運用保守まで一貫して対応できることが強み。今後は、組織の一員として長期的なシステム運用・改善に携わりたいと考えている。
職務経歴
-
20XX年4月〜20XX年3月 株式会社〇〇
事業内容:精密機器の製造・販売
雇用形態:正社員
所属:情報システム部【業務内容】
社内基幹システムの保守・改修 -
20XX年4月〜現在 個人事業主(屋号:〇〇システムズ)
事業内容:業務システムの開発・保守受託
主な取引先:大手物流会社1社、BtoB SaaS企業1社
| 期間 | 業務内容 |
|
案件1 |
期間:20XX年6月〜20XX年3月 |
|
案件2 |
期間:20XX年4月〜現在 |
【資格】
基本情報技術者試験、普通自動車第一種運転免許
【自己PR】
私の強みは、要件整理から設計、実装、テストを経て、保守運用まで一貫して対応できる実務対応力です。会社員時代に培った基幹システムの保守経験を活かし、独立後はBtoB企業の業務システム開発を複数社から受託してきました。特に物流会社向けシステム改修では、業務を止めずに移行できるよう段階的な移行計画を提案し、遅延なく完了させました。貴社でも、要件の背景を理解した上で実装まで対応できる実務力を活かし、早期に戦力として貢献したいと考えています。
以上
職務経歴書の見本【Web制作ディレクター】
職務経歴書
20xx年x月xx日現在
陸波 太郎
職務要約
制作会社でWebディレクターとして3年間、コーポレートサイトやECサイトの制作進行を担当した後、20XX年4月より個人事業主として独立。顧客折衝から要件整理、デザイナー・エンジニアとの進行管理まで一貫して担当し、複数の外部パートナーと連携しながら案件を進行。今後は、一つの事業に継続的に携わり、組織内で制作体制の構築にも貢献したいと考えている。
職務経歴
-
20XX年4月〜20XX年3月 株式会社〇〇
事業内容:Web制作・デジタルマーケティング支援
雇用形態:正社員
所属:制作部【業務内容】
コーポレートサイト・ECサイトの制作進行管理 -
20XX年4月〜現在 個人事業主(フリーランス)
事業内容:Webサイト制作における進行管理・ディレクション業務の受託
主な取引先:広告代理店1社、ECサイト運営企業2社
| 期間 | 業務内容 |
|
案件1 |
期間:20XX年1月〜20XX年9月 |
|
案件2 |
期間:20XX年3月〜現在 |
【スキル】
Figma、WordPress、Google Analytics、Backlog・Slackを用いた進行管理
【自己PR】
私の強みは、顧客と制作メンバーの間に立ち、要望を実行可能な形に整理して進行する力です。アパレルEC事業者のサイトリニューアルでは、デザイナー・エンジニアそれぞれの作業範囲を明確にし、週次で進捗を共有する体制を整えたことで、予定納期内にリリースできました。フリーランスとして複数の外部パートナーと連携してきた経験を活かし、貴社でも制作チームと事業部門をつなぐ役割として貢献したいと考えています。
以上
よくある質問
フリーランス特有の経歴の扱いについて、よくある疑問をQ&A形式でまとめました。
フリーランスの活動期間は、職歴として認められますか?
職務経歴書は会社員経験だけでなく、フリーランスとして実際に行ってきた仕事も記載できます。活動期間と主な業務内容、代表的な案件などを職務経歴として整理しましょう。
開業届を提出していない場合でも職歴として書けますか?
開業届の提出は税務上の手続きであり、フリーランスとして働いてきた事実自体には影響しません。開業届を出していない場合は、「開業」ではなく「フリーランスとして活動を開始」など、実態に合った表記にすれば十分です。
案件数が少ない、活動期間にブランクがある場合も職歴になりますか?
案件数が少ない場合も、担当した案件について役割や業務内容を伝えましょう。案件と案件の間に期間が空いている場合でも、個人事業・フリーランスとして継続して活動していたのであれば、活動期間自体を分割する必要はありません。長期間仕事をしていない期間があり、経歴上説明が必要な場合は、その期間に何をしていたのかを簡潔に補足すると良いでしょう。
なぜ正社員なのか、志望動機は職務経歴書に書いてもいいですか?
職務要約の末尾に今後のキャリアの方向性を簡潔に添えることはできます。一方、「なぜ正社員として働きたいのか」を詳しく伝える必要がある場合は、履歴書の志望動機欄や面接で説明すると整理しやすいでしょう。職務経歴書に志望動機欄などを設けて記載することも可能です。
まとめ
フリーランス・個人事業主の職務経歴書は、応募先企業の事業内容や求める人材像に合わせて、豊富な経験の中から伝える内容を選ぶことが大切です。フリーランス・個人事業主としての活動期間を実態に合わせて表記し、案件については業務委託などの契約形態、期間、役割、担当範囲がわかるように整理しましょう。
案件数が少ない場合やNDAで社名が出せない場合も、役割と業務内容を伝えることで十分に説得力を持たせられます。活動期間や案件数の少なさを過度に気にする必要はなく、これまでの経験を正社員としてどう活かせるかという視点で、職務経歴書全体を見直してみてください。
自分の経験に合わせた職種見本を確認すると、求められる職歴やスキルの参考になります。
組織人事コンサルティング 株式会社YAGAI 代表取締役CEO
約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、転職支援や企業の採用支援、人材育成・組織開発など幅広く人事領域のコンサルティング業務に従事している。


