全世代注目!高年収な職種ランキングTOP10!

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 国税庁の「民間給与の実態調査」によると、2014年(平成26年)分の日本人の平均年収は415.0万円です。しかし、現実には年収が500万円未満の人が全体の約7割を占めています。一方で、年収1000万円を超える人も全体の約4%存在しており、富裕層の年収額が平均年収額に影響していることが推測されます。また、年収は業種や職種によって大きな差があるのが現状です。年収の高い職種にはどのようなものがあるのでしょうか。リクナビNEXTの会員登録者のデータをもとに、高年収の職種について調査してみました。

高年収の職種ランキングTOP10 

2015年11月のリクナビNEXTの会員登録者のデータに基づいた、職種別の平均年収から高収入ランキングTOP10をご紹介します。

【第1位】 年収1,190万円
■医師、歯科医師

【第2位】 年収1,100万円
■臨床開発(GCP-QC、監査)

【第3位】 年収975万円
■PMS(製造販売後調査)、安全性情報担当

【第4位】 年収928万円
■役員、経営幹部

【第5位】 年収912万円
■ディーラー、トレーダー、ファンドマネージャー

【第6位】 年収853万円
■学術・テクニカルサポート(医薬品)

【第7位】 年収845万円
■投資銀行業務、M&A業務

【第8位】 年収833万円
■事務・管理(証券系)

【第9位】 年収775万円
■不動産鑑定

【第10位】 年収769万円
■プロデューサー(放送、インターネット系)

 以上の結果となりました。医療系と金融系の専門職種が上位を占めています。年代や最終学歴はさまざまであるため、ここに挙げた平均年収から、ポジションやキャリア、企業規模などによって年収は前後します。

職種分類別高年収ランキングTOP5 

 次に、リクナビNEXTの会員登録者のデータから、職種分類別の高収入ランキングの上位5位までを見てみましょう。

【第1位】コンサルタント、金融、不動産専門職(平均年収:493.7万円)

 専門職(コンサルタント、金融、不動産)のうち、平均年収が500万円以上の人は39.4%、800万円以上が11.9%です。さらには、1,000万円以上の高所得者も6.5%に上っています。細かい業種で見ると、投資銀行業務、M&A業務(1233.3万円)、経営企画・事業統括・新規事業開発(767.7万円)、システムコンサルタント(706.3円)、公認会計士・税理士(593.5万円)、ビジネスコンサルタント・シンクタンク関連(559.9万円)などの平均年収が高くなっています。一方、金融関係の事務・管理の専門職は366.7万円と平均年収は低めです。

【第2位】 ITエンジニア(平均年収:471.0万円)

 ITエンジニア(システム開発、インフラなど)も、平均年収500万円以上が38.4%、800万円以上も全体の8.3%存在しており、全体的に年収が高めであると言えます。このうち、システム開発者は全体の48.0%を占めており、平均年収は489.5万円です。

【第3位】電気、電子、機械技術者(平均年収:449.1万円)

 電気、電子、機械技術者は平均年収500万円以上が37.6%、800万円以上も全体の6.8%と全体的に年収が高めであると言えます。電気、電子、機械技術者の職種には、セールスエンジニア・フィールドアプリケーションエンジニア(FAE)、サービスエンジニア、設計、生産技術・プロセス開発、研究・テクニカルマーケティング、品質管理等があります。

【第4位】営業、事務、企画系(平均年収:404.7万円)

 営業、事務、企画系の特徴は、高所得者と低所得者の差が激しいことです。年収1,000万円以上が全体の約3%いる一方で、年収300万円以下の人は42.8%にも上ります。また、この職種に携わる人数は全登録者数の中で最も多く、34.4%となっています。

 営業、事務、企画系のうち平均年収が高い職種は、管理職、エグゼクティブ(703.3万円)、経営企画、事業統括、新規事業開発(592.2万円)、商品企画・営業企画・マーケティング・宣伝(480.5万円)です。

【第5位】建築、土木技術者(平均年収:402.0万円)

 建築、土木技術者は、建設コンサルタント(453.9万円)、施工管理(417.5万円)、積算技術者(415.9万円)、設計技術者(405.6万円)の平均年収が比較的高くなっていますが、高所得者と低所得者に大きな差があるのが特徴です。一方、測量や製図・CADオペレーター・トレーサーの平均年収は300万円弱で、かなり低めであると言えます。

業種別の平均年収額(国税庁調べ)

 最後に、国税庁の2014年(平成26年)の「民間給与の実態調査」のデータに基づいて、業種別の平均年収を見てみましょう。

第1位 電気・ガス・熱供給・水道業(655.4万円)
第2位 金融・保険業(609.5万円)
第3位 情報通信業(592.5万円)
第4位 学術研究、専門・技術サービス、教育、学習支援業(507.4万円)
第5位 製造業(487.6万円)
第6位 建設業(460.2万円)
第7位 運輸業、郵便業(416.2万円)
第8位 不動産業、物品賃貸業(415.6万円)
第9位 複合サービス事業(387.5万円)※郵便局・協同組合(他に分類されないもの)
第10位 医療,福祉(376.1万円)
第11位 卸・小売業(354.1万円)
第12位 サービス業(341.5万円)※廃棄物処理業・自動車整備業・機械等修理業・職業紹介・労働者派遣業・政治・経済・文化団体等
第13位 農林水産・鉱業(289.9万円)
第14位 宿泊業・飲食サービス(236.8万円)

業種合計(平均):415.0万円

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