理解力がないと仕事にどんな悪影響がある？鍛える方法とは？

ビジネスにおいては「理解力」を求められる場面が少なくありませんが、理解力とはどんなものなのか、つかみ切れていない人も多いのではないでしょうか？

そもそも、ビジネスにおける「理解力」とは何なのか、理解力がないと仕事にどんな影響を及ぼすのか、理解力を鍛えるにはどうすればいいのか。人事歴20年超、心理学にも詳しい曽和利光さんに詳しく解説していただきました。

曽和利光さん

株式会社人材研究所・代表取締役社長。1995年、京都大学教育学部教育心理学科卒業後、リクルートで人事コンサルタント、採用グループのゼネラルマネージャー等を経験。その後、ライフネット生命、オープンハウスで人事部門責任者を務める。2011年に人事・採用コンサルティングや教育研修などを手掛ける人材研究所を設立。『「ネットワーク採用」とは何か』（労務行政）、『人事と採用のセオリー』（ソシム）など著書多数。最新刊『コミュ障のための面接戦略』（星海社新書）も好評。

そもそも「理解力」とは？
「理解力が低い人」とはどんな人を指す？
ビジネスで活きる「理解力」の鍛え方

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そもそも「理解力」とは？

「理解力」とは、物事の道理を知ること。つまり、文字通り「理を解する」ことです。さらに詳しく言えば、物事の道理を分解して、どんな論理構成になっているのかを一つひとつ認識することを指します。

従って、「理解力がある」状態は本来、道理を的確に分解するための「論理的思考力」だったり、分解した道理を丁寧に把握しようとする「丁寧さ」だったり、複雑な道理を追求する「探求心」や「執着心」などで構成されるものです。

ところが、ビジネスの場で「理解力」という言葉が使われているシーンを考えると、意味合いががらりと変わります。

日本では「皆まで言わない」「空気や文脈を読む」「一を聞いて十を知る」を良しとする文化が根強くあります。そのため、ビジネスでよく言われている「理解力」の多くは、物事を第三者から伝えられたり指示されたりしたとき、相手が皆まで言わなくても残りの部分を想像して、全体像を把握できる力のことを指しています。

これはあくまでビジネスシーンでの話であり、例えば、授業の内容を理解する、本の内容を理解する、新しい技術を理解するなどといった文脈の場合は、本来の意味の「理を解する」理解力が当てはまります。また、ビジネスにおいても、急激にオンライン化が進んだことで、「想像による理解」の難易度が上がり、説明する側に「すべてを言語化しわかりやすく説明する」説明責任が求められつつあります。

とはいえ、足元ではまだまだ、「想像力に極めて近いもの」が理解力として捉えられているのが現状。ビジネスでの理解力を鍛えたいと思ったら、まずは自身の想像力に着眼することが重要です。

「理解力が低い人」とはどんな人を指す？

前述の通り、ビジネスにおける「理解力がある人」とは、想像力があり「空気や文脈を読む」「一を聞いて十を知る」ことができる人のことを指します。「理解力がない人」はその逆で、「空気や文脈を読めない」「一を聞いても十が想像できない」人を指します。

「一を聞いて十を知る」ということは、一の情報をもとに残りの九を想像で埋めるということ。日本においては、皆まで言わなくても想像で残りを補完してくれる人の方が、「理解力がある」と貴ばれる傾向にあります。

本来の意味の「理解力」で言えば、「残りの九を一つひとつ確かめて、正しく認識すること」が貴ばれてもいいはずなのですが、ビジネスにおいては本来の意味を発揮しすぎると、「物わかりが悪く、理解力が低い人」という印象を持たれてしまう恐れがあります。

ただ、「一を聞いて十を知ることができる人」は、確かにコミュニケーションにかかる時間が少ないうえに、話のテンポもよく、スピーディーかつ効率的に物事が進められるかもしれませんが、「想像で埋める」ということは正確性においてリスクがあります。つまり、「想像で埋めたものが、実は相手の要望とはズレていた」という可能性もあり得る、ということ。打てば響くような対応で理解力を発揮したつもりが、実際は本質を正しく理解し切れていなかったのであれば、評価にはつながりません。

従って、ビジネスで評価される理解力を発揮するためには、①相手が伝えたいことを「想像で補完する」という意味での理解力と、②「事実を追求して補完する」という本来の意味での理解力の、両方を兼ね備えることが大切です。

ビジネスで活きる「理解力」の鍛え方

ビジネスにおける理解力を鍛えるうえでの最大のポイントは、「相手を知ること」です。

相手の気持ちを想像するためにも、事実を追求するためにも、まずは相手の情報を取りにいくことが重要。あなたが理解力を発揮したい（＝理解力があると思ってもらいたい）相手の情報をとにかく集めることが、理解力を高めるうえでの土台になります。

例えば、仕事にまつわる相手の情報（仕事に対する基本姿勢や、今の担当業務に対する思い、仕事に感じているやりがい、これまでのキャリア変遷や今後の目標など）はもちろんのこと、趣味や嗜好、普段読んでいる本や新聞、見ている番組など、可能な限りの本人情報を収集してインプットしましょう。過去のやり取りの中で印象に残っている会話なども、重要なヒントになります。

相手に関する情報は、自身と相手との共通基盤になります。それをもとに相手の立場に立って物事を考えれば、少ない言葉からでも「おそらくこういうことを言いたいのだろう」とピンとくるようになります。なお、どうしても想像し切れない部分については、リスク回避のために相手に確認するといいでしょう。

その想像をもとに、実際にニーズに応える際には、本来の理解力、すなわち「事実を追求して補完する」ことを意識しましょう。例えばアンケート調査やマーケットリサーチなど、客観的なデータを集めて一つひとつファクトを積み上げ、アウトプットの精度を高めることが重要です。

「情報収集」して想像するための材料を集め、「ファクトにこだわる」ことで相手の期待を上回るアウトプットを目指す。ビジネスにおけるさまざまなシーンでこれを繰り返しブラッシュアップしていくことで、真の意味での理解力が鍛えられるはずです。