女性が社会進出する機会も増え、産休をしっかりと取らせる会社も増えてきました。しかし、一方でやはり産休に対する一般の理解は弱く、実際に取るとなると職場の人間関係や仕事量などを考慮する必要がありそうです。
産休の期間はどれくらい？
産休とは、産前休業と産後休業のことを指します。産前休業は出産予定日の6週間前（ただし双子以上の場合は14週間前）から、産後休業は出産の翌日から8週間です。この中でも産後6週間は就業できない決まりがありますが、他は必須ではありません。産前休業は請求すれば取得できる制度であり、また産後は6週間を過ぎた後本人が請求し、医師が認めた場合は就業が可能です。
徐々に認知されてきた産休制度も、未だに理解度は低く
職場に配慮して休む時期を考えないといけないのは、上記の産前休業に該当する部分です。あくまで本人からの申請が必要なこの期間は、本人の意思が大切になります。そこで職場の人間関係を考慮しなければなりません。昨今は働き過ぎが良くないと言われる傾向にもあるので、会社によってはしっかりと休みを許可してくれるところもありますが、まだまだ普及しているとまでは言えないのが現状。いろいろ考えるのが面倒なので、妊娠したら退社する方も少なくありません。
職場関係を考慮していつ産休を取るか決めよう
それでも働き続ける女性が増えてきた現代、やはり職場に残りたいと思う方も多いでしょう。職場によって状況も違うので、詳しいアドバイスは言えませんが、きちんと上司や仕事仲間と相談したうえで決めるとよいでしょう。産休に対する理解度が低ければ、悠長な考えだと揶揄されることもあるかもしれません。しかし、職場で生きていくうえでは誰でも迷惑をかけるときが来ます。出産直前まで働くと、逆に業務に支障をきたすことも考えられるので、早めに決断することが大事です。自分が迷惑をかけた分は、今後復帰したあとに他の勤務者が同じような状況になったときにカバーすればよいので、持ちつ持たれつの関係でやっていきましょう。
また、こういうときは理解のある家族に相談しましょう。不安定な気分に陥りがちなこの時期ですが、この大事な局面を家族で乗り切りましょう。
まとめ
産休を取るということは、丈夫なお子さんを産むことが、会社に対しての一番の恩返しになります。その後の育児休業も含めて、休むときはしっかり休むという決断が必要です。会社や夫と相談して、皆さんが最善の選択をできることを願っています。
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