リストラ対象エンジニア　明日からできる10の回避策

トヨタ自動車が増産を発表するなど、最近になってようやく明るいニュースも聞かれるようになってきた。しかしながら、米国政府が景気後退の長期化の予想を発表するなど、本格的な景気の回復までにはまだまだ時間がかかりそうである。そんな経済状況が長引けば長引くほど懸念材料となるのがリストラだ。リストラを回避する策はあるのか、取材を元に探ってみた。

（総研スタッフ／関洋子　イラスト／石川ともこ）作成日:09.04.01

　製造業を中心に年度末にかけて、派遣切りのニュースが相次いで報告された。現在、雇用調整の対象となっているのは派遣社員などの非正規社員である。しかし長引く景気後退の影響は、徐々に正規社員の働き方にも及びはじめている。例えばNEC液晶テクノロジーは2カ所の生産拠点を1カ所に統合、2010年3月末までに大規模な希望退職の実施を発表した。希望退職など人員削減とまではいかなくても、富士通や東芝が、減産となった工場の社員を対象に副業の容認を打ち出したのを皮切りに、日立製作所が2009年度の1年間、全社員4万人にワークシェアリングの導入を発表したり、日産自動車も自動車業界では初の減産に伴う休業日に限った副業を全社員に容認することを発表したりしている。

　このように景気後退が長引いていくと、もはや「正社員だから安心だ」とは言い切れない。ではどのようにすればリストラを回避できるのか。回避できる策があるのだろうか。識者の意見を紹介しよう。

　今回、リストラ回避策を聞いたのはIT系コンサルティング会社を経て人事コンサルティングファーム・ワトソンワイアットのコンサルタントとして活躍する村上朋也氏、富士通人事部に在籍し、独立後は人事コンサルティングJoe's Labo代表取締役を務める城繁幸氏、33歳で3億円の資産を形成した不動産投資コンサルタントの午堂登紀雄の3人である。

ワトソンワイアット株式会社
コンサルタント
村上朋也氏

京都大学農学部生産環境科学学科卒業後PwCコンサルティング（現IBMコンサルティングサービス）に入社。在籍中にはJavaやC言語を使ったシステム開発にも携わる。その後、米系戦略コンサルティング会社、国内人材紹介会社のキャリアカウンセラーを経てワトソンワイアットに入社。

　リストラされないためにどうするか。心理学上では、ある人が別の人に対して影響を及ぼす可能性をもっている場合、「社会的勢力をもつ」と表現し、５つの勢力（パワー）があるとされます。それが「準拠パワー」「報酬パワー」「専門パワー」「強制パワー」「正当パワー」です。リストラという側面から見ると、準拠パワーとは人間的な魅力（外面的なもの）により、リストラを免れる力。報酬パワーとは報酬（お金）を与えることで免れる力。専門パワーとは専門性の権威で残ること（ex.この分野の第一人者だから残らせてほしい）。強制パワーとは処罰を与える力（ex.クビにすると家族に害を及ぼすぞ）です。最後の「正当パワー」が実は、最も人に与える影響が大きいと言われています。これはリストラにも有効でしょう。正当パワーとは簡単にいうと、第三者から客観的に見てもその人がやっていることは「なるほど正当である」、ということで、素直に人が動いてしまうようなパワーを発揮することです。「あなたはリストラされない理由を、第三者に正当性をもって話せるか」というような意識をもち、「自分は何のために、なぜ今この瞬間、この会社で働いているのか」ということの正当性を突き詰めておくことが重要です（例えばこの記事を読んでいる正当性は何かとか）。おそらく一つか二つの理由しかでてこないのではありませんか。過去の成果だけでも、スキルだけでも正当性は十二分に担保されません。自分の立ち位置を正当性という観点から明確にできる人は、リストラとは縁遠い人なのではないでしょうか。しかもこれは意識した瞬間から始めることができます。

　第二にシナジーを生み出せるような人であること。仕事は一人でするわけではありません。ほかのメンバーと仕事をするためにも、彼らといかにシナジーできるかが重要になるからです。そのために不可欠なのが、社会性の高い振る舞いができるかどうか。社会性の高さは、自尊と共感の2軸で表され、自尊と共感のいずれにもたけている人が社会性の高い人です。要は、「I’m OK. You’re OK.」の人です。しかし自尊が高くとも私的自己認識（自分のことを自分がどう認識しているか）が低いと、根拠のない偉そうなだけの自尊となります。また共感が高くとも社会的自己認識（他人から自分がどう見えるかを認識しているか）が低いと、やたらと共感する迷惑な人になってしまいます。私的自己認識が高く自らが生み出した成果をきちんと認識し、安定した自尊をもちながらも、社会的自己認識が高く相手から自分が何を期待されるか理解したうえで、共感性を高く発揮し、相手のメリットになるような行動がとれる人になれば、リストラ対象にはなりにくいと思います。まずは、周りの人にフィードバックをもらって自らの社会的自己認識の程度を把握してみてはいかがでしょうか。

自尊と共感が高ければ、本当に高い社会性があるといえるのか。もう一歩踏み込んだ理解をするために、私的自己認識と社会的自己認識という軸を追加する。私的自己認識が高い人の特徴は、1.具体的な経験などから意見を言える、2.自分ができること、できないことを切り分けている、3.自分のこととしてとらえながら話せる、などがある。社会的自己認識の高い人の特徴は、1.相手の反応を見逃さない、2.相手の意見によって自分の意見を修正する、3.相手の反応によって言い方を修正する、などがある。これらの要素をすべて意識するのは難しいが、自分の日々の行動を振り返り、まずこのマトリクスのどこに位置づけられるかを考え始めることが重要だ。

正当パワーについての参考URL
http://www.watsonwyatt.com/asia-pacific/localsites/japan/research//wwreview/wwr23/2309/index.html

　リストラ対象者はどうやって決まるかというと、査定成績と勤務態度です。査定成績の良い人、いわゆる「できる人」を企業は出すことはしません。もう一つが勤務態度に問題がないかどうか。就業規則に反する行動をとっている人は、査定成績が良くてもリストラ対象になる可能性があります。
「上司との仲がよくないと、リストラ候補になる」ということもありません。日本企業の場合は、リストラするかどうかを決めるのは人事部です。従って前述したように査定成績や勤務態度で決まるというわけです。
　一方、外資系企業の場合は、上司の主観でリストラ対象者を決めることが多い。しかしこの場合も間違ってはいけないのは、上司の主観は好き嫌いではなく、あくまでも仕事ができるかどうか。仕事のできない部下は、どんなにお気に入りだったとしても、自分の評価にもかかわってくるので、やはりリストラ対象となってしまいます。こう言うと身もふたもないかもしれませんが、事実です。

　ではどうすればリストラを回避することができるのか。それにはまず、置き換えのしにくい仕事に携わることが重要です。育成に長期間かかる仕事に携わっている人を、企業は残そうとするからです。置き換えのしにくい仕事に携わることができるようになるには、言われた仕事だけをやっておくような姿勢ではダメです。どうでもよい仕事はなるべく避け、市場価値の高まるような仕事に積極的に携わるようにすることです。
　第二に日ごろから旬の情報をつかめるようアンテナを高くしておくことも重要です。第三に何が課題かを見つけられるロジック能力も必要です。21世紀に入り、ホワイトカラーの役割も変わりました。これまでの積み重ねの能力ではなく、何が課題かを見つけ、それを解決する能力が求められているのです。
　中堅以上の企業の場合は、リストラはあまり行われることはないでしょう。しかしリストラ回避には特効薬はないので、上記のような点に注意して日々、過ごすことが重要です。

株式会社Joe's Labo
代表取締役
城繁幸氏

東京大学法学部卒業後、富士通入社。人事部門で新人事制度の運営に携わる。2004年に独立し、人事コンサルティング会社Joe's Labo設立。『若者はなぜ3年で辞めるのか？』（光文社新書）、『3年で辞めた若者はどこへ行ったのか　アウトサイダーの時代』（ちくま新書）などの著書がある。

株式会社プレミアム・インベストメント＆パートナーズ
代表取締役
午堂登紀雄氏

中央大学経済学部卒業後、就職活動に乗り遅れフリーターを経験した後、会計事務所に就職。その後、コンビニチェーン本部を経て、戦略系コンサルティングファームに転職。経営コンサルタントとして仕事に従事する一方、貯金70万円から1年間で3億円の資産を形成。2006年に現在の会社を立ち上げる。主な著書は『33歳で資産3億円をつくった私の方法』（三笠書房）、『頭のいいお金の使い方』（日本実業出版社）など。

　リストラ対象とならないためには、人よりも一歩抜け出すための努力しているかどうか。人から言われた仕事だけを一生懸命しても、それは努力ではなく作業です。自分で仕事を創造することが、初めて努力と認められるのです。人よりも一歩抜け出すための努力に必要な能力の一つ目が、問題解決能力です。目に見えない課題を見つけ、自分なりに仮説を立てて試行錯誤して取り組めるかどうか。第二はコミュニケーション能力。メンバーの意見を集約するためにも欠かせないというだけではありません。茫洋としたクライアントのニーズをつかむためにももちろん、それを超える提案をするには、クライアントからいかに多くの言葉を引き出せるかがカギを握るからです。

　能力ではありませんが、常に自分の立場より一歩高い視点をもって仕事に取り組むことも重要です。例えば事業部長が朝令暮改したとしても、不満を言うのではなく、なぜ、朝令暮改をしたのか、事業部長の立場に立ってその理由を考えてみるのです。
　またほかのビジネスパーソンと交流することも大切です。コミュニケーション力が磨けるだけではなく、いろんな人と出会うことで、自分の努力のレベルがどの程度なのか、把握できるからです。米国から始まった金融不安が日本や欧州にも広まったように、世界経済は一体です。そんな時代にぬるいレベルの努力で満足していては、中国やインド、韓国などのハングリー精神あふれる人たちに取って代わられることになりかねないからです。
　リストラとまではいかなくても、賃金カットを実施する企業も今後、増えるでしょう。給与が減るからといって、自分の成長につながるものやネットワークづくりにはお金を惜しんではいけません。マインドが貧乏な人にはいい情報が巡ってこず、結果として低い収入に甘んじることになってしまうからです。

　自己投資や人間関係にお金をケチらなくてすむように、出費の内訳を見直してみましょう。例えば生命保険料。2007年の簡易生命表によると、65歳まで生存する割合が男性は86.4％となっています。つまりほとんどの人には何も起こらない可能性が高いということです。そう考えると、今払っている生命保険料が本当に妥当かどうか、再検討してみる価値があるでしょう。また住宅ローンを組む際に団体信用生命保険に入っている人は、必要な保証金額を再度見直してみましょう。

　もう一つ、モノを買う場合にお勧めの視点があります。モノができる仕組みを理解し、その中間を省略できないかということです。高級スーツやジュエリーは個人業者のオーダーメードで作ると、百貨店で買うよりも安く手に入ります。車も整備工場で買ったほうがディーラーで買うよりも安く手に入ることがあります。ただ、そうは言っても、節約のために膨大な時間を浪費してしまわないように、時間とのバランスを考え行動することが大切です。

　3人の識者の話を総合して、10個のリストラ回避策を列挙した。一つひとつを見ると「なんだ、当たり前のことじゃないか」と思うかもしれない。しかしこの当たり前のことが日々の忙しさに追われ、意外にもできていなかったり、忘れ去られていたりする。リストラを実施する企業は、今はまだ多いわけではない。しかしいつなんどき、リストラ時代に突入するかわからない。そんな時代でも焦ることなく、サバイバルできるよう、明日からでもこれら10項目について、自身を振り返ってみてはいかがだろうか。

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関洋子（総研スタッフ）からのメッセージ

4月1日。新しい事業年がスタートします。とはいえ、明るいニュースはあんまり聞かれません。今回の特集もリストラをテーマとしてはいるものの、これからますます厳しくなる社会を生き抜くための方策のひとつとして読んでいただければと思います。あっ、社会人になると生命保険は絶対かけないといけないと思っていたのですが、これは「目からウロコ」でした。柔軟な考えをもつことは本当、重要ですね。