年収800万円はビジネスパーソン全体の2%【年収&貯蓄額を徹底調査】

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リクナビNEXTジャーナルでは、ビジネスパーソンの年収別に傾向を探ってみました。年収800万円台のビジネスパーソンとはどのような職種や業種が多いのでしょうか。今回は、リクナビNEXTの会員データから、年収800万円台のビジネスパーソンの実態についてご紹介します。

年収800万円超900万円以下は全体の2%

リクナビNEXTの会員登録データから、年収800万円台のビジネスパーソンの割合を見てみると、全体の約2%程度ということが分かりました。全体の平均年収は371万円なので、年収800万円を稼ぐ人というのは平均よりも倍以上の年収を得ていることに。年代別で内訳を見てみると、以下の通りです。

・20代:6%
・30代:35%
・40代:38%
50代以上:22%

800万円未満の年収帯のデータと比較して、50代以上のシェアが高くなっていることが特徴です。

なお国税庁が公表している2014年度の「民間給与実態統計調査」によると、年収800万円超900万円以下の人は全体の2.6%という結果になっており、リクナビNEXTの会員データと近しい結果となっています。年収800万円台の人は全体平均で見ると2.6%ですが、企業規模によってどのように変わるのでしょうか。

年収800万円台の人が多い企業とは?

同じく国税庁のデータから年収800万円超900万円以下の人が所属している企業の規模別に見てみると、株式会社で資本金1億円未満は4.6%、1億円以上10億円未満は3.3%、10億円以上は7.0%と、企業規模が10億円以上の大手企業になるとシェアは高まります。参考までに年収1000万円以上の方が所属している企業を規模別に見ると、資本金1億円未満は7.3%、1億円以上10億円未満は3.7%、10億円以上は10.4%と、1億円未満のシェアと10億円以上のシェアが高まります。

さらに業種別に見てみることにします。年収800万円台の人の割合が多い業種は上位から見ると以下の通りです。

・電気・ガス・熱供給・水道業:10.2%
・情報通信業:6.3%
・金融・保険業:5.5%

電気やガスなどのインフラ系、IT系、そして金融系の業種は年収が高い傾向があるようです。なお、こちらも年収1000万円以上の人の業種も見てみたところ、「金融・保険業:14.4%」「電気・ガス・熱供給・水道業:11.2%」「情報通信業:9.6%」という結果に。金融系はトレーダーやアナリストなど高い年収を得ている職種の人が多く、特に年収1000万円以上の場合に金融系のシェアが顕著になっています。

詳しく職種まで見てみると、リクナビNEXTのデータで年収800万円台の人の上位職種は、「管理職」と「営業職」という結果となっています。営業職では、企画営業、MR、代理店営業、海外営業など営業スタイルは多岐にわたりますが、販売実績が年収に反映している場合が多いのではないでしょうか。

年収800万円台の世帯の貯蓄額

年収800万円台の世帯の貯蓄額を見てみましょう。2014年の「政府統計の総合窓口」の調査結果によると、年収800~900万円の勤労者世帯の貯蓄額は、1,000万円までの貯蓄を持っている人が全体の約49%、それ以上の人が全体の約51%でしたが、100万円未満という世帯が4%、3,000万円以上貯蓄をしている人が全体の約11%とばらつきが大きい傾向にあるようです。ただ、家計の黒字率は24.9%と比較的豊かな生活を送ることが可能と言えます。なお、年収700~750万円の勤労者世帯の貯蓄額と比較してみると、1,000万円までの貯蓄を持っている人が全体の約60%、それ以上の人が全体の約40%と、年収800万円台になると1,000万円以上の貯蓄を持つ人の割合が11ポイントも増加します。やはり年収800万円台の年収を稼ぐとなると、貯蓄額も相応に貯まるケースが多いようです。

なお、一軒家やマンションを購入する際もローン審査が下りやすくなるためか、平均持ち家率は83.3%と高い結果となっています。こちらも年収700万円台の77.1%と比較すると6.2ポイントもアップしており、より豊かな世帯が多いことが分かります。

年収800万円の手取りとは?

年収が800万円というのはあくまでも額面上の税金などが差し引かれる前の金額であって、もちろん800万円そのままもらえるという訳ではありません。年収800万円であれば、所得税や住民税、社会保険料、年金などで200万円前後差し引かれるといってもいいでしょう。

(例)年収800万円で月給約50万円の場合…
年収800万円-社会保険110万円-所得税48.7万円=641.3万円

年収が上がれば上がるほど税金の占める割合が高くなりますが、年収からどの位差し引かれるかは、扶養家族の人数や市に定められている住民税の額によって個人差があります。扶養控除は中学生の子どもまでで、高校生になる年には扶養人数から除かなければならなくなります。所得控除ができる場合は、サラリーマンだと手続きを会社がしてくれますが、控除できる部分があれば忘れずに会社に申告しましょう。フリーランス・自営業の場合は自身で申告する必要があるので、どんな所得控除を受けられるのかを自分で把握しておく必要があります。

最後に

リクナビNEXTのデータでは、年収800万円台の人の職種の特徴として、営業職や管理職が多いことが挙げられました。年収800万円を維持、またはさらに年収アップを目指すためには、営業職の場合はクライアントとの折衝スキルや提案スキルを高めることが必要になってきます。社内で大きな影響を及ぼす商談に結び付けることができれば、評価はさらに上がります。管理職ならメンバーのパフォーマンスを上げるためのマネジメントスキルが要求されますが、うまく業績が向上すれば、給与という形で反映される可能性が高まります。

自身のスキルアップを図るうちに、年収もついてくるようなキャリア形成が図れることが理想と言えるかもしれません。

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監修:リクナビNEXTジャーナル編集部
画像:photoAC

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