大手企業を中心に「ボーナスが思いのほか多かった」という人もいれば、「今年はボーナスが無かった…」と切ない思いをしている人もいるのでは。また、「年俸制なので、もともとボーナスが無い」という人も。ボーナスが支給されるとうれしいものですが、実はボーナスの無い会社のほうが条件面で有利になることもあるんです。今回は、ボーナスに関するさまざまな知識をお伝えします。
ボーナスってあたりまえじゃないの！？
ボーナスとはそもそも何でしょうか？ボーナスに関する基礎知識を説明します。
●そもそもボーナスって何？
給料以外に夏季や年末などに支払われる一時金、賞与、特別手当のことです。歴史的に見ると、江戸時代から盆暮れに一時金を出す習慣はあったようです。近代に入ると、明治9年（1876年）末、岩崎彌太郎率いる「三菱会社」が日本で初めて「賞与」という形でボーナスを支給したと言われています。金額は月給1カ月分ほどでした。このときは社員の功労に対する報奨金として支払われています。
●どれくらい出るの？
2015年冬のボーナスは、国家公務員（管理職を除く行政職）の平均支給額が約65万8600円（平均年齢36.4歳）。2014年冬に比べて、約3万3000円（4.8％）減少しました。一方、経団連が発表した大手企業の2015年冬のボーナス調査によると、平均額は88万593円で、2014年冬より3.79％のアップでした。これは3年連続の増加で、リーマン・ショック（2008年）前の水準に戻った形です。特に製造業は好調で、現在の集計方法になった1997年以降最高となる89万6279円でした。
ただし、日本の会社の大部分を占める中小企業においては、支給額が給料の1～2カ月分というところが多く、そもそもボーナスが出ない会社も少なくありません。業績の良くない会社の中には労働組合との労働協約によって、お金の代わりにその会社の商品など「現物支給」で賄うところもあります。
また、入社1年未満の社員の場合は、「寸志」または「酒肴代」などの名目で、賞与とは別にお小遣い程度の金額が支払われることもあります。
●いつ出るの？
公務員の多くのボーナス支給日は夏が6月30日、冬が12月10日とされていて、民間企業はこれを追う形で、同日または1週間後くらいまでに支給されることが多いようです。中小企業の場合は会社の業績や経理の都合で日時が左右されることがありますが、夏ならお盆まで、冬もクリスマスまでには支給されると考えて良いでしょう。
●会社の利益や景気に影響される
ボーナスは会社の業績に左右される面が大きいのが特徴です。日本全体で見たときにはリーマン・ショック以降は漸減傾向にあったものの、アベノミクスの影響で2014年に上昇に転じました。ただし、その恩恵を受けているのは、いまだ大手企業が中心のようです。
もっとも、ボーナスは給料とは異なり、労働基準法などで「支払わなければならない」と定められているわけではありません。業績によって、企業が「払う・払わない」を決められるのです。もちろん、就業規則で「賞与は年2回、賃金2カ月分を支給する」などと書かれている場合は、会社に支払いの義務が生じますが、会社も「無い袖は振れない」が本音です。住宅ローンなどで、ボーナス月に多く支払うようにしている人は、これからも現在の水準のボーナスを支払ってくれる会社かどうか、慎重に見極めたほうがいいでしょう。
うらやましい…ボーナスがもらえる人
ボーナスが出ない人にとっては、「今日は公務員のボーナス支給日です」というニュースを耳にすると、うらやましさがこみ上げてくるものです。では、ボーナスが出る人たちは、どんなことにお金を使っているのでしょうか？
「価格.com」が行った「価格.comリサーチ 冬のボーナス2015」によると、冬のボーナス平均消費金額で一番高かったのは「貯金」で20万7182円でした。その後、「ローン返済」が18万355円、「子供の教育費」が15万1351円、「金融商品（投資信託、株式等）の購入・外貨預金など」が15万円という結果でした。
なお、「商品・サービスを購入する」は7万4417円。洋服やファッションに使う人が多いようです。パーッと散財するより貯金すると考える人が多いのは、将来への漠然とした不安とともに、欲しいものが特に無いという「低欲望社会」の特徴かもしれません。
実はボーナスがないほうがお得！？
ボーナスにはメリットばかりではありません。実はボーナスがないほうが有利なケースもあるのです。
●長期的に見るともらえる金額が多い!?
会社によっては賞与の規定が無く、年俸制や「月給×12カ月＝年収」というところがあります。「ボーナスが出ないなんて損」と思うかもしれませんが、必ずしもそうではありません。 ボーナスはあくまでも給料の一部ですから、その分を月割りにして給料としてもらうほうが、会社の業績で減額されることのあるボーナスよりも収入面で安定することになります。
また、ボーナス分が月給に回ることで基本給のベースが高くなると、ローンを組む際などに有利に働くことがあります。さらに、残業代や時間外手当は基本給をベースにして算定される会社が多いですから、この点でも基本給が高いほうが有利です。
つまり、「給料は安いけど、その分ボーナスが多い」という会社は、業績が悪くなると、ボーナスが激減し、それが年収ダウンに直結します。それよりはボーナス分を毎月の給料に回して基本給を高くしてもらったほうが良いという考え方もあるのです。
ボーナスの金額ばかりにとらわれてはダメ
景気に連動して会社の業績が良いときは、ボーナスをたくさんもらえてウハウハかもしれませんが、いったん景気が悪くなり、会社の業績が落ち込むと、その分は直接ボーナスダウンにつながります。自分が勤めている会社も、いつ何が起きるかわかりません。ボーナスが無いかわりに、基本給が高い会社のほうが安定していて良いと考える人もいます。
ボーナス月に多く支払うローンを組んでいる人は、いま一度、支払い計画に無理が無いかチェックしてみてもいいかもしれません。
価格.comリサーチ 冬のボーナス2015
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