「カッコ良くありたい」デスクワーク中心の社員たちが抱いていた健康への意識

「ライフメディアプラットホーム事業」として転職や住まい、婚活といった幅広い分野のメディアを展開するじげん。中核会社単体では昨年から今年にかけて従業員数が2倍となり、急成長を遂げた。規模の拡大は、同時にマネジメントの複雑化を意味する。社長直下の経営推進グループでは、社内コミュニケーションをより活性化し、社員が効率的に成果を上げていくための打ち手を模索していた。

雑談レベルの社員のアイデアを、正式に募集

「今年の7月から8月にかけて、今後必要だと考える社内制度のアイデアを社員から募りました。その中でも大きなトピックとなったのは、『健康意識の高まり』でした」経営推進グループの沼尻佳奈さんは語る。20代のエンジニアが多い同社では、デスクワークが続く毎日の中で肥満傾向を気にする声が出てきていたという。「見た目に対しての意識が高い社員が多いんです。カッコ良くありたい、といった雰囲気がある」と笑う。同社が入居するビル内に大手フィットネスクラブが営業していることから、運動不足の解消のために積極的に利用できるようにしようと議論が進んでいった。

もうひとつのアイデアは昼寝に関する制度。細かい作業の連続であるエンジニアにとって、リフレッシュのための昼寝時間を設けることが重要だという声だった。社内で運営する保健委員を中心に、産業医とも相談を重ねたという。今春、厚生労働省が「睡眠指針」を発表し、世の中全体で昼寝の効用が語られるようになっていたこともあり、会社として制度化することを検討し始めたそうだ。

就業時間内で運用するという発想の転換が、制度を実現させた

社員の要望を細かく検討し、この2つの取り組みを制度化していった。「エフアワー（Fitness Hour）」は、事前申請により月2回まで、昼休みを延長してフィットネスクラブを利用できる制度。「エヌミニッツ（Napping Minutes）」は、20分の昼寝時間を正式に認め、推奨する制度だ。

だが、実際の運用開始に当たっては大きな壁が存在した。「一番の懸念は、労務管理を行う管理部の負担が急増することでした」と沼尻さんは打ち明ける。これらの制度を休憩時間として運用するとなると、労務管理の負荷が大幅に増えてしまう。誰かの生産性を向上させるために、誰かの生産性が低下するという事態は避けたかった。「最終的に、『発想を転換しよう』という話をしました。フィットネスも昼寝も、業務にプラスとなる攻めの時間。そう考えて就業時間として運用することにしたんです」。これによって労務管理上の心配はなくなったが、あくまでも社員の自主性を尊重して運用するという大きな決断でもあった。

経営陣も、社員も、まずはやってみる。そこからPDCAのサイクルが回る

フィットネスと昼寝がもたらすリフレッシュと業務効率の向上

求人プロジェクトの遠藤ちひろさんは、エフアワーを定期的に利用している一人。毎週火曜か水曜にジムを予約し、有酸素運動とフィットネスに汗を流している。社内システムにスケジュールをアップする際は「エフアワー」を選べるようになっていて、最初から遠慮せずに制度を使えたという。「定期的に運動するようになって睡眠の質が向上し、次の日に疲れを持ち越さないようになりました。頭を使う仕事と身体を動かす運動のバランスが良くなったからだと思います」と感想を語る。最近では同僚を積極的にジムに誘っているという。

エンジニアユニットの具志堅雅さんは、昼食後の20分間を昼寝の時間と決めている。オフィスフロアの入口にある休憩ルームに、お気に入りの「マイ枕」を持ち込んでいる。自席で昼寝をしても構わないそうだが、具志堅さんは暗く静かな環境が用意されている休憩ルームを愛用している。「昼寝をすることで、午後の生産性が格段に上がりました」と話す。残業覚悟で新規事業の開発案件に携わった際には、午後も高い作業効率をキープできたことにより残業なしで乗り切ることができた。昼寝の効用を体感し、部署内で積極的に昼寝を推奨しているそうだ。

オフィスのレイアウトは、休憩ルームの風景が見えやすいようにあえて配置。誰かが昼寝していたり、休憩している様子は、見る側にもリラックス効果を与えている。社外からの来客にも、こうした風景がありありと見える。驚かれることも多いが、会社としての健康増進や生産性拡大に対するこだわりを説明することで、ビジネス上の信頼を得ることにもつながっているという。

「自分たちの発案で生まれた制度」が躍進を支える原動力に

休憩ルームには、アーケード版の人気格闘ゲームが設置されていて無料でプレイできる。これは社長のお気に入りで、「前を通ると社長が思いっきりゲームを楽しんでいる風景をよく見かけます」と沼尻さんは楽しそうに話す。経営層もこうした制度を真っ先に利用し、まずは社員が使いやすくなるような風土を醸成してきた。社員も「自分たちの発案で生まれた制度」という当事者意識があるので、運用や改善、さらなる施策についてのアイデアが多く出されているという。最近では「社内にキッチンが欲しい」という意見があった。フィットネスに通って健康に気を使っているので、食事にも気を配りたいという女性社員の声だった。

「今回の取り組みを通じて社内制度を生み出し、運用する大変さを実感しています。同時に、メンバーの要望をつかみ、形にしていくことが重要だという気付きがありました」と沼尻さんは振り返る。拡大期という第2のステージに突入したベンチャー企業で、社員が自分たちのアイデアで会社を変えていく。それが新しいメンバーにも伝播していくことで、社内がどんどん活性化される。この風土が、躍進を続けるじげんの原動力になっているようだ。