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今、多くの企業が組織の活性化を図るために注力しているのが、従業員満足度の向上である。従業員の満足度を高める(または不満を解消する)ために、例えば福利厚生の充実を図ったり、オフィス環境をよくしたりなど、いろいろな取り組みを行っている。実はこのような施策は、米国の臨床心理学者フレデリック・ハーズバーグによると衛生要因的な改善策とみなされ、仕事への動機づけに直接は影響がないとされている。給与を上げること、昇進の機会を与えることなどもしかり。もちろん、給与が多くなったり、昇進したりするとうれしいかもしれないが、それよりもむしろ、公正な評価をされたほうがやりがいになるのではないだろうか。つまり、衛生要因的な施策では、働きがいにつながらないということだ。では、どんな環境なら働きがいが得られるのだろうか。 そこで働きがいのある職場づくりの研究およびコンサルティングを手掛けているグローバルな研究機関であるGreat Place to Work Institute(GPTW)ジャパンの斎藤智文氏に、働きがいのある会社の定義を聞いた。 「働きがいのある会社とは、経営層を信頼でき、仕事に誇りがもて、かつ仲間との連帯感がもてる会社です。そしてそれらをさらに細かく見ると、5つのディメンションに分かれます」 |
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GPTWが提唱する5つのディメンションとは「信用」「尊敬」「公正」「誇り」「連帯感」で、「これらの要素が高い企業が、働きがいのある企業です」と斎藤氏はいうのである。 2008年2月にGPTWが発表した「働きがいのある会社2008」の会社で上位にランキングされた会社は、実際にこれら5つのディメンションをどう満たしているのか、見ていこう。 |
©Great Place to Work ®Institute Japan |
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これまで見てきたように、働きがいのある会社は福利厚生やオフィス環境などの衛生要因ではなく、GPTWのいう5つのディメンションを満たしていた。しかしいちばん重要なのは、「会社と信頼関係を築けるかどうかです」とGPTWジャパンの斎藤氏は力強く語る。つまり働きがいのある会社とは、「マネジメントを信頼できる会社」であるということだ。働きがいのある会社かどうかを見分けるポイントは、マネジメントが信頼できるかどうかなのだ。 もちろんGPTWの「働きがいのある会社」ランキングに登場した会社に転職するというのも手ではあろう。しかしこの調査に参加したのは創業3年以上、従業員500人以上の94社。500人以下の中小企業の中にも、働きがいのある会社はたくさんあるはずだ。その際に役立つのが先のポイントだ。では信頼できる相手かどうかをどうやって判断するか。 「まずは面接の際に、疑問に思っていることを質問してみることでしょう。正直に回答する会社かどうかが重要です。また社内を見せてもらうこともお勧めします。さらには実際に働いている人たちと話す機会をつくることができれば、さらに正確な判断ができるはずです」(斎藤氏) 「マネジメントを信頼できるかどうか」──働きがいが得られていない人は、今一度この点を振り返ってみよう。もし信頼できていないのであれば、今が転職タイミングなのかもしれない。 |
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