開発本部インフラストラクチャ統括部 アプリ基盤チーム 池原 潔氏

昨年10月にグリーに転職し、現在は、開発本部インフラストラクチャ統括部アプリ基盤チームに籍を置く池原潔氏（34歳）。前職は大手製造業の中央研究所や横浜の研究所など、延べ8年半勤務していた。研究所では、開発よりの研究を中心に行っていた。最も関わりが深かったのは、携帯電話、カーナビ、テレビなどの情報家電にJavaを組み込むにあたってのミドルウェアの技術だ。組み込みではよりプログラムサイズを小さくし、できるだけ速く動かすことが最重要になる。そのためのミドルウェア設計や、Java VM（仮想マシン）の最適化などに関わってきた。 「より具体的に言えば、当時Java VMを提供していたサン・マイクロシステムズからVMを調達し、それを自社グループが開発するマイコン向けに最適化する研究です。自社のチップをより広く携帯電話に普及させるためには欠かせない技術でした」 　と、池原氏は語る。 　携帯電話へのJava組み込みといえば、フィーチャーフォンとiアプリの関係を想起せざるを得ない。携帯電話にJavaが搭載されることで、iアプリをダウンロードして利用するという新たな利用形態が広がった。携帯電話用の有料アプリという新しいコンテンツ市場もつくられた。携帯電話が単なる音声通信の領域を超えて、情報家電として成長する大きなきっかけになったのがJavaなのだ。 　しかしこれがスマートフォンの普及で一変する。それは池原氏の転職の動機にもつながる、重要な“ルール”の変更だった。AndroidアプリはJavaで書かれており、これを仮想マシン上で動かすことができるが、そのVM自体はGoogleが提供している。チップセットのアーキテクチャもARMなど汎用的なものが使われるようになっている。つまり、ミドルウェアを個別にチップメーカーが作る必要性がなくなったのだ。iOSに至っては、完全にAppleの垂直統合システムであり、ミドルウェア以下のレイヤーでは、他社が介在する余地はほとんどない。

「フィーチャーフォンの時代は、どちらかというと、国内のキャリアやチップメーカーが技術を主導していたと言えます。携帯電話の機能競争の中で、各製品に特化した組み込みシステムが開発され、チップが何百万個という単位で売れていく時代が続きました。しかし、これがスマートフォンで完全に変わりました。モノづくり企業ではなく、Googleやアップルや、さらにグリーもそうだと思いますが、Webのプラットフォームを提供する企業の優位性が高まってきたのです。日本の情報家電メーカーも、グローバルなエコシステムを構築しようという努力はしました。しかし、負けてしまったんですね」

　池原氏によれば、携帯電話以外の領域でも日本企業の苦戦は続いている。テレビやカーナビ、Blu-rayプレイヤーへのJava搭載も、グローバルな観点から見るとあまり普及していない。エンベデッドの高い技術力を背景に、それぞれの領域でグローバルなエコシステムを構築するという日本メーカーのもくろみは、頓挫しつつある。自分たちの研究テーマの“出口”が、次第に狭まっていくのを、池原氏はこの数年強く感じていた。

　前職でもこうした状況は認知されていた。半導体部門の見直しなど、より身軽になって、より上位レイヤーで、これからの時代により適合的な研究に特化することになった。しかしこうなると、半導体チップセットの組み込み技術を専門としていた研究者たちはどこから研究資金を獲得するかが問題になる。研究所生活の最後の頃は、池原氏も、別の事業部からの委託研究を担当するようになっていた。
「いわば事業部から資金を得て進める研究ですから、なかなか自分たちが主導的な立場には立てないんですよね。これからの自分のキャリアを考えたときも、いずれは関連会社に出向してマネジメントを行うしか道がないように思えました。これでは研究者としてはあまりワクワクしませんよね」

　モノづくり企業からプラットフォーマーへ。時代がシフトする中で、新たなエコシステムの覇者となれる企業はどこなのか。池原氏の転職活動が始まった。だが、ゲームへの関心は強くなかったし、家庭用ゲーム機／コンソールゲーム機でちょっと遊ぶ程度だった。そもそも普段テレビを見ないので、ソーシャルアプリがこれほど普及していることも、グリーという会社のこともよく知らなかったという。

　だが、調べてみると意外と面白い。
「自社でソーシャルアプリを開発すると同時に、プラットフォームを提供し、膨大なアクセスをさばいている企業。サーバーサイドの組み込み技術は高いものがあるはずだと思いました。私にはWebサーバーの実装経験はないし、データベース技術も知らなかったのですが、組み込みというキーワードでは経験を活かせるはず。なにより、Web企業なのに自分たちでミドルウェアを開発しているというのが驚きでした」

　池原氏が注目したのは、グリーのCTO藤本真樹氏らが開発し、現在はオープンソースとして公開されている、memcached互換の分散Key-Valueストレージエンジン「Flare」のことだ。
「サーバーについてはユーザー企業なのに、決してベンダーに依存することなく、自分たちの課題を自分たちで解決している。それが企業成長のスピード感にもつながっているんだろうなと思いました」

　経営者である田中社長が自らサーバーを組み立て、オリジナルなSNSをスタートさせたことも、池原氏の興味をくすぐった。「技術者主体の会社なら、きっと研究者のモチベーションや自由についても理解があるはずだ」と。

　実際に入社してみると、意思決定のスピードなどは想像を上回るものがあった。現在は、「Flare」を含むアプリ基盤のメンテナンスが直接の仕事で、ミドルウェアがサーバー全体のパフォーマンスにどのように貢献しているかを日々検証している。「Flare」のソースコードをいじることもしょっちゅうある。通常の会社なら、こうした変更にはいろいろ手続きが必要なのに、グリーでは藤本氏がOKすればすぐに実行となる。ただその分責任は重い。日々のサービスを支える基盤だけに、もし何かトラブルがあれば夜中でも呼び出される。そもそも、サービスのトラブルを研究者が対応することは前職ではありえなかったことだ。そこに池原氏は新鮮さを感じている。

「いい意味で、サービスを実現するために効率的に物事を進めようとする姿勢が貫かれていますね。製造業だと製品リリースの前に何度も繰り返しテストするのですが、グリーではそこは最小限に抑え、サービスインしてからでも手直しを続けます。それと、コミュニケーションコストの低減に熱心な企業であることも、入ってみてわかったことです」

　コミュニケーションコストの低減とはどういうことか。通常の会社組織では何事かを決定するために、頻繁に会議を開く。しかし会議には無駄も多い。そもそも会議を開くのは、メンバーの仕事が細かく分担されていて、それぞれの裁量範囲が小さいため、合議制でコンセンサスを得なければならないからだ。ところがグリーでは、一人ひとりのメンバーの裁量と責任を大きくすることで、会議の手間を省いている。とはいえ、日常的なコミュニケーション頻度が少ないわけではなく、情報の共有化は空気のようにすみずみまで行き渡っている。こうすることで、組織運営上のコミュニケーションコストは抑えられ、意思決定は速くなる。

　グリーのスピード感はよく指摘されることだが、大手製造業に在籍していたからこそ気付く着眼だ。池原氏は今、単にグリーの流儀に染まるだけでなく、これまでの経験をグリーに提供できないかとも考えている。
「グリーも成長を続ける中で、自社だけでは完結できない課題が増えてきていると思います。世界のゲーム開発企業を集めるプラットフォームのグローバル化もその一つです。内部だけなら仕様書なしでできたことが、外部、ましてや海外企業とやりとりすることで、誰にでもわかるように設計しなくてはいけなくなっています。新しい技術を導入する局面でも、その選択の理由をパートナー企業に説明する機会は今後増えてくると思います。前職では研究報告書を書くことは研究者の日課のようなものでしたから、説明資料づくりには慣れています。グリーの技術の理論武装を高度化するためにも、私の経験は活かせるのではないかと思っているのです」

　もう一人、コンピュータサイエンス領域の最先端を走り続け、昨年9月にグリーに移って来たエンジニアを紹介しよう。竹辺靖昭氏は、大学院では関数型言語の高速化技術や形式手法などを研究。二度目の会社を辞めた後は、IPA（情報処理推進機構）の未踏ソフトウェア創造事業でPHPの高速化技術を研究していた。とはいえ研究一筋というわけでもなく、三番目の会社では携帯ゲームやiアプリの開発をしていたこともある。そして、研究者としてのキャリアパスを考えたときに、大きな決断を下した点では池原氏と共通項がある。

「40歳が近づくにつれて、どうしてもキャリアの節目を考えざるをえませんでした。大手製造業の研究職では、40代に入ると研究所に残ってハイレベルの研究を続けられるのはほんの一握り。多くは、現場から足を洗い、管理職になったり、事業部に移ってマネジメントを行うのが一般的です。私はどこかで研究を続けながら、かつ製品づくりにも関わりたかった。自分が一貫して関わってきたのはプログラミング言語なので、それを活かせる道を探していました」
　と、竹辺氏は語っている。

プログラミング言語の高速化の研究というと、コンピュータサイエンスの一部の研究者だけの関心と思いがちだ。だが、実際はオープンソースの世界ではエンジニアなら誰でもが直面する課題である。また日々アプリケーションを生み出し、大規模なトラフィックを処理する企業では、言語レベルでの高速化すなわち開発生産性の向上は、収益に直結するビジネス上の課題でもある。 　竹辺氏が2000年前後から取り組んでいるPHPの高速化技術は、グリー入社のきっかけにもなった。グリーはPHPのフレームワーク「Ethna」を開発した藤本氏をはじめ、PHPの達人がそろっている企業として知られる。SNS「GREE」も田中良和社長が個人で運営していた時代からPHPで開発されている。もちろん今は、PHP一色というわけではなく、JavaもRubyもエンジニアの好みに応じて自在に使われている。開発言語をあえて統一せず、むしろ言語の多様化を促すことで、開発技術を競うというのが社風にもなっているのだ。 　そのことが、なおのことプログラム言語研究者としての竹辺氏の琴線に触れた。 「Web業界はスピードを重視しますが、開発コストやクオリティに対してはそれほどでもないようです。でもこれからサービスがより大規模化するにつれて、開発クオリティはより意識しないといけなくなるでしょう。その点、PHPには不満を感じていました。もっと適材適所の使い方があるはず。むしろアプリ基盤やミドルウェアの開発では、Haskellが向いているんじゃないかというのが、最近の私の結論なのです」

開発本部インフラストラクチャ統括部 アプリ基盤チーム 竹辺 靖昭氏

　最近は関数型プログラミングの評価が高まり、Haskell関連の情報も増えてきてはいるが、Haskell特有の概念がネックになり、開発者の数はそれほど多くはない。あえてそこに挑戦しようというエンジニアは、技術志向性の高い人だ。それだけに、Haskell習得はプログラム開発者のハイスキルの証明とされている。

　Haskellは、プログラムをすべて関数型でつくれる上に、関数のデータ型を明示しなくても処理系が自動的に型を推論する「型推論」に特徴がある。竹辺氏いわく「頭の中のアルゴリズムを型にできる」言語だ。逆にその型が体を成していないコードは全く機能しないので、間違ったプログラムを書くリスクが軽減され、開発品質を一定の水準に維持することが容易だ。本来、金融業界におけるバッチ処理や株価予測システムなどで使われてきたが、最近はWebアプリケーション・サーバーを書く例も増えてきている。
「とはいえ、Haskellを大規模処理環境で使うのはまだほとんど事例がない。だからこそ、チャレンジングなのです」と、竹辺氏の目は光る。

　竹辺氏もかつての会社では、Q&Aシステムの開発などWeb技術に触れていたが、そこから離れて久しかった。転職にあたってあらためて最近のWeb技術を復習してみることにした。
「グリーの面接では、Androidアプリの開発経験などを聞かれるんじゃないかと思い、SDKをダウンロードしてちょっとつくってみました。Webサイトのトレンドも追いかけてみましたが、技術的には意外と保守的に作られていることがわかりました。ただ、これからはもっと最新技術を盛り込んでいく必要があるとも感じました。そのチャレンジの姿勢が、面接では評価されたんじゃないかと思っています」

　チャレンジ精神もあるだろうが、40歳という年齢にもかかわらず、短期間でWeb技術のトレンドをキャッチアップする吸収力の高さも評価されたに違いない。グリーは平均年齢が若い会社だが、実年齢以上に重要なのは技術への好奇心やキャッチアップ能力だ。その点では社内の誰にも負けることがなかったということだろう。
「社内には40歳近くなっても、コードを書いている人がたくさんいると聞いて、心強く思いましたね。いくつになってもエンジニアが最前線で活躍できる風土があると思いました」

　転職活動ではWeb業界をいくつか回ったが、これが決め手になった。現在のプロジェクトは、グローバル向けプラットフォームの開発。現在、グリーの中でも最も忙しい部署の一つだ。
「グリーにHaskellなど最先端技術を持ち込んで、テクノロジー的にも他社を追い抜くことが、私の転職の隠れた狙い。今は業務に追われてそのテーマにはなかなか専念できていないのですが、プロトタイプをつくってみせたり、勉強会を開いたりして、社内のHaskellプログラマを徐々に増やしていきたい思っています。いずれはエンジニア募集の要件にHaskellと書き入れたいですね」
　と、竹辺氏は“野望”を隠さない。

　もう一つ、竹辺氏には考えていることがある。グリーに転職してきたメーカー出身のエンジニアたちを集めて、システムの品質を高めるソフトウェア工学的な技術を蓄積しようというのである。
「開発スピードという点ではメーカー出身者としては寄与できないけれども、ソフトウェアの品質の向上という点では大いにプラス価値を提供できるはず。自分たちが一番力を発揮できる環境が、そこにもしなければ、それをつくることが必要。結果的にそれが会社に新しい貢献をもたらすことになります。それをするのが、転職者の使命だと思います」

　かくして、日本の大手企業とソーシャルネットワーク企業は、研究職人材の移動を通してその知見を共有することになる。こうした人材流動化が、日本発のグローバル産業の活性化につながることを期待したいものだ。