歴史に学べ！瀬戸際から蘇った有名企業の知恵と度胸

大手製造業を中心に1000億円単位の純損失が次々と発表され、他業界への波及が大きな懸念となっている。しかし、日本の企業はこれまで、いくつもの不況や景気後退期を乗り越えてきたはずだ。今だからこそ、そんな先達企業の取り組みや生きざまを参考にすべきではないか。企業復活のヒントを歴史に学ぶ。

（取材・文／総研スタッフ　高橋マサシ　撮影／関本陽介）作成日:09.03.04

　50年にわたって日本の技術と企業を見続けてきた、技術ジャーナリストの志村幸雄氏。近著で『世界を制した「日本的技術発想」』を上梓し、技術系企業への思い入れも人一倍である。国内外の主要な技術者や経営トップに知己が多い同氏は、4つの企業を例に「今の企業に必要なポイント」を語る。

　1912（大正元）年に揖斐川電力として創業したイビデン株式会社は、社名が表すように発電所をもつ電力供給会社だった。第1次世界大戦の好景気もあって発電所を増設するとともにカーバイド（炭化物）やカーボンなど化学製品の生産も始め、業績を順調に伸ばしていく。
　しかし、昭和に入ると電力事業の国家統制が始まって1942（昭和17）年には電力供給事業を廃止。主力事業を失ったイビデンはもう一方の炭素に注力し、戦後は肥料や塩化ビニールの原料としてカーバイドを増産、新たな用途としてメラミンの研究をスタートさせた。1960（昭和35）年には建築材料となるメラミン化粧板「イビボード」を発売して、電力会社から素材メーカーへと見事に転身したのである。
　その後、低価格な石油化学製品の登場やオイルショックの影響もあって、カーバイドやカーボンを使った素材事業が頭打ちになる。再び事業転換を迫られたイビデンが始めたのが、技術を転用させたプリント配線板の開発だった。1972（昭和47）年に生産されるとゲームや家電製品などへの利用が拡大して業績が回復。そして、1982（昭和57）年に社名を「イビデン」に変更して取り組んだプラスチックICパッケージ基板が、現在の同社を築く原動力となった。

「セラミックが中心だったパッケージを樹脂製に変えて低価格化を実現し、しかも信頼性が高かったために、業界に一大旋風を巻き起こしました。1996（平成8）年にインテルと契約を結んでからはますます好調で、その後は環境分野へも進出していきます」
　同社は1999（平成11）年に、ディーゼルエンジンの排ガスに含まれるススをほぼ100％除去するディーゼル・パティキュレート・フィルター（DPF）を実用化。また、生ごみを浄化させて下水として排水するシステム「ReAQUA」を、2010年の実用化を目標に開発中である。
「確固たる基盤技術をベースにしつつも、ピンチの際には業態を思い切って転換させてきたことが、同社の強みだと思います」

初期のプラスチックICパッケージ基板
（出典：イビデン株式会社）

　アップルのiPhoneと任天堂のWii。世界を席巻するこれら人気製品の共通点は、リバーエレテック株式会社の水晶振動子が使われていることだ。一定の周波数を安定的に維持し、規則正しい基準信号を周辺回路に送る水晶振動子は、携帯電話、テレビ、デジカメ、ゲーム機器、パソコンなど主だった電化製品に必須の電子部品。同社はこの水晶振動子と、その中に発振回路を組み込んだ水晶発振器の、世界的に著名な企業なのだ。

「ハンディカム」（上）と「iPhone」の水晶振動子（出典：リバーエレテック株式会社）

「ハンディカム」（上）と「iPhone」の水晶振動子
（出典：リバーエレテック株式会社）

　同社はもともと、富士産業として1949（昭和24）年に創業した抵抗器メーカー。比較的製造が容易な抵抗器から水晶デバイスへと徐々に軸足を移し、2001（平成13）年には抵抗器の生産工場を海外子会社に完全移管。現在では売り上げの90％以上を水晶デバイスが占める。
「水晶デバイスに注目したのは、より付加価値の高い製品へのシフトを目指したからでしょう。その特徴は極小サイズで、1989（昭和64）年のソニーの『ハンディカム』に使われて注目されます。その後はセラミックケースと金属蓋を電子ビームで溶融する気密封止工法を考案し、その地位をゆるぎないものにしました」

　自動車部品などで使われている電子ビーム溶接をミリ単位の精密部品に応用するなど、それまで誰も考えつかなかったこと。業界初の独自技術は水晶の性能を安定させ、いっそうのスケールダウンも実現させた。ハンディカムに搭載された「表面実装型水晶振動子　FCX-02」は8.0mm×4.5mm×2.0mm。これでも十分に小さいが、iPhone向けの「FCX-06」は2.0mm×1.6mm×0.5mm。その後の「FCX-07」は1.6mm×1.2mm×0.4mmと限界への挑戦はまだまだ続いている。
「WhatだけでなくHowの意識が高いのでしょう。『どこよりも小さく、どこまでも小さく』を掲げる同社の姿勢は抵抗器メーカー時代からのもの。だから最先端技術に常に挑戦できるのだと思います」

　株式会社島精機製作所の創業者であり社長の島正博氏は、立志伝中の人物として知られる。工業高校を卒業して機械修理工場で働く中で、手袋の指先が機械の歯車に挟まれてけがをしたり、巻き込まれて亡くなる人を知り、引っ張られるとすぐに抜けるゴム入りの手袋編機を発明して特許を取得。その後、1962（昭和37）年に24歳の若さで、手袋用など編機の開発を目指して起業する。

　当時は岩戸景気後の不況の真っ最中。開発に必要な資金繰りに苦労するものの、1964（昭和39）年にようやく全自動手袋編機を完成させる。しかし、うまく稼働せずに苦情が殺到し、とうとう12月25日決済の手形が落とせなくなった。島氏は自殺まで考えたという。

「大阪の鉄工所の社長が100万円を貸してくれて急場を凌ぎ、一睡もせずに1週間開発を続けたところ動き出したというんです。正月返上の展示会で発表すると全自動手袋編機はまさに飛ぶように売れ、その後はシームレス手袋編機やコンピュータ制御編機、そしてアパレル業界で使われる横編機と事業を拡大していきます」
　現在の同社は、コンピュータ制御横編機で世界シェア60％以上を誇る業界のトップ企業。主要顧客にはルイ・ヴィトン、グッチ、アルマーニなどの世界ブランドが名を連ねる。
「発明家精神と絶え間ない努力、加えて得意領域に絞った『ぶれない』考え方。どんな企業でも専門分野とコアテクノロジーがあるものですが、その技術をきちんと持ち続けるのが大切ということです」

初代の全自動手袋編機
（出典：株式会社島精機製作所）

　医療用画像診断機器や分析・計測機器の老舗メーカーであり、世界初のFPD搭載X線診断装置開発でも知られる株式会社島津製作所。しかし、2001（平成13）年のデフレ不況の影響もあって、2002（平成14）年3月期決算では創業以来初の営業赤字、上場以来初の無配となり、人員削減にも踏み切った。くしくも同年10月には、社員の田中耕一氏がノーベル化学賞を受賞する。
「技術力は高くても顧客のニーズを製品化する『商売』がうまくないというのが、島津製作所のイメージでした。しかし、その後の体質改善は目覚ましく、特にそれを感じるのが、現在開発中のがんの超早期診断装置です」

最新型のタンパク質質量分析装置である、
レーザイオン化飛行時間型質量分析装置
（出典：株式会社島津製作所）

　がん細胞は一定の大きさになるまで発見できないため、発見時期を早くすればするほど根絶の可能性は高くなる。実現すれば市場規模は計り知れないが、そのためには分子レベルでの判定が必要で、同社の画像診断機が役立つが、これにも限界がある。ここで登場するのが田中氏の研究所が進める、遺伝子レベルで物質を特定する質量分析技術だ。
「画像診断装置でがん細胞を見つけて、質量分析技術で生体高分子を同定する仕組みです。島津製作所が両分野で高い技術力を培ってきたからできること。異種の技術やプロセスを取り入れて新製品を開発するアイデアも、企業が壁にぶつかった際の成長のカギになるのです」
　田中氏は昨年、たんぱく質の検出感度を数十倍高めた質量分析装置を、数年後に発売する方針を打ち出している。

　技術ジャーナリスト、株式会社工業調査会相談役。早稲田大学教育学部卒業。工業調査会で半導体技術専門誌の編集に携わったのち、編集部長、専務、社長、会長を経て2008年より現職。この間に産業技術審議会専門委員など政府委員、学協会役員を歴任。また早稲田大学理工学部、麗澤大学国際経済学部、名古屋大学経済学部の非常勤講師を務めた。
　著書に『世界を制した「日本的技術発想」』、『誰が本当の発明者か』（いずれも講談社ブルーバックス）など多数。

　日本の経済史が専門である東京大学大学院の武田晴人教授は、経済学者として近代日本企業の歴史と、日本人の働き方について研究を続けてきた。そんな同氏に「大手企業」と呼ばれる老舗メーカーが、過去の歴史の中で訪れた危機をどのように乗り越えたのかを語ってもらった。

明治18年ごろの長崎造船所の全景（飽の浦機械工場）
（出典：三菱重工業株式会社長崎造船所）

　1870（明治3）年設立の九十九商会に始まる三菱重工業株式会社は、明治17年（1884年）には政府から工部省長崎造船局を借り受け、造船事業に本格参入する。その後は日清戦争や海運会社の航路拡大などもあって業績を飛躍的に高め、神戸造船所や彦島造船所も開設していく。
　しかし、第一次世界大戦後にやってきたのが造船不況。当時の三菱造船が進めたのは、造船事業で培った内燃機関と電気の技術を武器に、新事業を起こすことだった。
「造船ですからエンジン開発や船内の電気配線なども得意です。1920（大正9）年に三菱内燃機製造を設立し、1921（大正10）年には神戸造船所の電機部門を三菱電機として独立させて、新しいビジネスをスタートさせました。今でいう事業の多角化を進めて不況を乗り切ったわけです」

　電気といっても当時の主体は重電機であるから、電気と機械の両方の技術力を三菱電機は磨いていく。一方、三菱内燃機製造は1928（昭和3）年に三菱航空機と名を変えて、日本の航空機産業を大きく飛躍させる。
「内燃機では自動車も航空機も開発できたわけですが、当時の軍の要請もあって航空機開発に絞ったようです。ただ、航空機開発の技術は自動車にも転用できるわけで、これが後の三菱自動車へと引き継がれていきます。分社化により技術の専門性を磨くことによって、現在の三菱重工業の母体が築かれていったのです」
　1934（昭和9）年には三菱造船と三菱航空機が合併して三菱重工業となるが、第二次大戦後の財閥解体で西日本重工業、中日本重工業、東日本重工業の3社に分割。1964（昭和39）年の3社合併により現在の三菱重工業が誕生した。

　足尾銅山の開発で知られる古河市兵衛が、銅の品質向上と銅加工品生産のために1884（明治17）年に設立した本所溶銅所（後の古河鉱業）。原料となる銅線の供給を本所溶銅所に依頼したのが、同年設立の山田電線製造所（後の横浜電線製造）。両社の関係はその後親密になり、古河鉱業が横浜電線に資本参加する形で莫大な利益を上げ、電線業界トップの地位を築く。
　その後は多角化を進め、古河鉱業の所属工場だった日光電気精銅所と横浜電線が合併し、1920（大正9）年に生まれたのが、電線ケーブルなどを主力製品とする古河電気工業である。しかし、同じ年に関連会社の古河商事が戦後恐慌の中で投機に失敗して、経営破たんしてしまう。既に巨大なコンツェルンとなっていた古河財閥は法的な処理をせず、無限責任でその負債をすべて引き受けた。

「古河の信用を維持するほうが将来的に有利という判断でしょうが、古河家はかなりの株や財産を手放すことになりました。しかし、これを機にいっそうの多角化を進め、電線以外にも通信機器や重電機分野にも乗り出します。技術力の不足はドイツのシーメンス社との提携で補われました」
　古河電気工業とシーメンスとが資本と技術で提携し、1923（大正12）年に設立されたのが重電機メーカーである富士電機。その後の1935（昭和10）年に通信機器部門として独立したのが富士通信機製造、現在の富士通である。
「富士電機の設立当時は、日立製作所や三菱電機などを含めて電気事業の成長期にありました。その後の富士電機や富士通の成長を見ても、このときに海外企業と提携した古河電工は、時代を見据えた選択をしたと思います」

創業当時の富士電機の社屋「三菱第一号館」（三菱地所株式会社）
（出典：富士電機ホールディングス株式会社）

　海外企業と思い切った技術提携を図ったのは東レ株式会社も同様だ。東洋レーヨンとして1926（大正15）年に設立された同社は、社名のとおり当初はレーヨンの生産で業績を伸ばしていた。しかし、1938（昭和13）年にデュポン社がナイロンを発明すると化合繊の時代が始まり、同社でも「夢の繊維」と呼ばれたナイロンの研究をスタートさせる。独自の製造技術を開発するものの戦時下に入り、研究を中断したまま戦後を迎えた。

東レとデュポン社との技術提携契約調印
（出典：東レ株式会社）

「当時は戦前の紡績会社が、化合繊と天然繊維を扱う総合繊維メーカーへと転進する過渡期にありました。大胆な技術導入と設備投資が必要となるわけですが、そのために東レが打った手は、周囲からは冒険と見られたデュポン社との技術提携でした」
　再三にわたる要請により技術提携は実現するが、1951（昭和26）年にデュポン社と調印したナイロンの特許使用料は10億円という莫大な金額。当時の東レの資本金は7億5000万円だ。しかし、この思い切った戦略で手にしたナイロンの技術は、その後の東レの屋台骨となっていく。
「帝人、カネボウ、旭化成など、日本の繊維メーカーは1950年代に相次いで化合繊の生産を始めますが、そのフロントランナーとなったのが東レです。問題の発見能力は大事ですが、その解決能力は別のもので、東レには両方があった。同時に、自社に資源がなければ外に解決策を求めて大金を投資したのも、企業の知恵と度胸だと思います」

　1878（明治11）年に設立された川崎築地造船所（後の川崎重工業）。その鉄鋼部門が独立して1950（昭和25）年に誕生したのが、川崎製鉄株式会社（現JFEスチール株式会社）である。鉄鋼メーカーとしては若い同社が目指したのは、高炉をもった銑鋼一貫工場を千葉に建設することだった。真偽のほどは不明だが、初代社長の西山弥太郎と日銀総裁のやりとりが逸話として残っている。
　西山が製鉄所建設のための巨額な融資を国に求めたところ、当時の日銀総裁が「製鉄所の建設予定地にぺんぺん草をはやしてみせる」と言ったという。「高炉をもつ八幡製鉄や富士製鉄（後に合併して新日本製鐵）が大変な時代に、新参者が何を言うか」という意味だ。

　しかし、計画は遅れるものの川崎製鉄は工場建設を成し遂げ、千葉製鉄所では1953（昭和28）年に第1高炉、1958（昭和33）年に第2高炉の火入れが行われた。

当時の千葉製鉄所第1高炉
（出典：JFEスチール株式会社）

「鉄鋼メーカーにとって、鋼材の元になる銑鉄（せんてつ）を自社で作れる高炉があれば事業は安定します。しかし、それ以上にこの件で注目すべき点は、技術者たちが工場を近代化させたことです。限られたスペースしかない千葉工場内で輸送距離を短くしたり、コスト削減を行うなど、斬新的なアイデアで合理化を進めたのです。これをきっかけに住友金属や神戸製鋼も高炉をもつようになり、日本の鉄鋼産業のあり方が変わっていきました。先鞭となったのが川崎製鉄です」
　その後の岩戸景気やいざなぎ景気の波に乗り、川崎製鉄は製鉄所の増設を重ねながら業績を急激に拡大させていく。
「周囲には無謀と写った西山弥太郎の決断が、日本の鉄鋼業を育てたのです」

　東京大学大学院経済学研究科教授。経済学博士（専攻は日本経済史）。東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。東京大学経済学部助教授、同教授を経て現職。
　著書に『戦後復興期の企業行動―立ちはだかった障害とその克服』（有斐閣）、『仕事と日本人』（ちくま新書）、『日本経済の戦後復興―未完の構造転換』（有斐閣）、『高度成長―シリーズ日本近現代史8』（岩波新書）など多数。