ロボットが産業として成り立つと考えられる分野は、アミューズメント、災害レスキュー、警備、掃除や生活ユーティリティーなど幅広い。中でも非常に高いニーズがあると見られているのが介護・福祉分野だ。そして、この分野にいち早く実用ロボットを送りこもうとしているのが、サイバーダイン株式会社である。

　同社が開発し、量産化の手前まで到達しているのは、自律運動するロボットではなく、人間の身体機能を拡張・リカバリーするロボット・スーツ『HAL』。装着した人の脳から抹消神経へと流れる電気信号をセンサーで読み取って運動の意思を検出し、モーターを制御。筋力の衰えや脊髄損傷などによって身体の機能不全を来した装着者の動作を支援したり、リハビリに役立てるというものである。

　このロボット・スーツを考案し、実用に不可欠な数々の要素技術を開拓してきた筑波大学大学院の山海嘉之教授は、応用分野を介護・福祉に定めたことについて次のように語る。
｢子供のころ、アイザック・アシモフの『われはロボット』を読んで以来、ロボットの科学者になることが夢になりました。それが高じて、私は人間と機械の機能を融合させることをテーマとしたサイバニクス（Cybernics）を追求してきました。サイバニクスとは、サイバネティクスとメカトロニクスインフォマティクスを任として、さらに神経・生理学、ロボット工学、IT、行動科学などが融合した新たな学術領域です。
　また私は常々、この専門分野に限らず、研究・開発が進んだ技術は何よりまず、その成果を最も必要とする人に使ってもらうべきだと考えてきました。工学は社会や人間の役に立つものをつくるためにあるべきなのです。サイバニクスは、身体の機能を拡張・増幅・補助するテクノロジーを生み出す大きな可能性をもっています。そこで研究開発の成果が見え始めた90年くらいから、医療・福祉といった応用領域にフォーカスしたのです｣

　愛・地球博のデモンストレーションで、華奢な青年が女性を軽々と持ち上げてみせた『HAL』。その有用性に真っ先に気がついたのは欧米だった。マスコミからの取材依頼が殺到し、医療福祉・介護機関からも問い合わせが相次いでいる。

　サイバーダインは大学発ベンチャーという起業スタイルでも注目されている。一般的な産学連携にあるような企業とのコラボレーションを選ばなかった理由があるのか、山海教授に聞いてみた。
｢最初は大手電機メーカーからも共同研究の申し込みがありました。ところが事業化の目的のズレがどうしても受け入れられなかったのです。例えば具体的な事業計画をなかなか提案しない企業には、資金は出すが見返りとして技術を吸収したいだけだと感じました。ほかには、協業の目的を儲かることだと言った企業もありました。確かに営利企業ですから儲けることは重要でしょう。でも、私は前に言ったように、何よりこの技術を必要としている人のために開発に挑むべきだと考えていますので、目的が大幅に違う。お断り申し上げました。
　加えて、研究開発だけ担当して、販売やアフターは企業任せという従来の産学連携のスタイルにも疑問を感じていました。ロボット・スーツは新しい領域の製品であり、それを発展させるには、エンドユーザーの生の声が研究開発に必要なのです。
　以上の理想を満たしていくには、自分たちで起業するより道はありませんでした｣

　山海教授はまた、大学発ロボットベンチャーの存在意義として、研究成果・技術を実社会に提供する窓口、学術創出と新産業創出とが表裏一体となって互いに発展する団体、雇用を生み出せる人材の育成の３点を挙げた。実用に近づけば近づくほど、ロボットの産業化には夢と高邁な思想が必要なのではないかと感じさせる取材だった。

　市販パートナーロボットメーカーのうち、ロボットベンチャーが約4割を占めるようになる（シード・プランニング調べ）など、産業化に向けた動きは活性化している。実際に、2000年以降、次々とロボットベンチャーが設立されている。

　こうした動きに呼応するかのように、経済産業省、総務省、文部科学省などもパートナーロボット分野支援の動きを活発化している。例えば新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は次世代ロボットプロジェクトを推進し、愛・地球博などで発表の場を設けるなど、実用ロボットのメーカー支援に乗り出している。Rsi（ロボットサービスイニシアチブ）やNRF（ネットワークロボットフォーラム）など、民間のロボット団体なども発足された。

　また、ネットベンチャーの台頭は、WindowsOSやTCP/IPなど各種規格の業界内標準化が進んだことにより加速したが、ロボットの世界でも同様なことが起こっている。ロボット同士を連携するプロトコルであるRobolinkや標準通信インターフェイスであるORiNなどの共通規格がそれだ。業界標準の共通事業基盤や技術インフラが整った後、急速に参入者が増えることはネットの世界で数年前に経験したばかりだ。そのすぐ後に市場が加速度的に拡大し、代表的なベンチャーは売り上げを急速に伸ばしていくだろう。勝ち組や負け組といった評価はもう少し先か。ともあれ、今やロボットベンチャーは黎明期を過ぎ、完全に産業に組みこまれる段階に入ったといえるだろう。

　大手企業（電機、自動車など）にはロボット開発に必要な人的リソースがすべてそろっている場合が多い。ところが、今回の取材で実感したのは、小人数で運営しているロボットベンチャーには、不足する技術リソースがけっこうあるということだった。それゆえ、どこもオープンな姿勢で他社、大学、官公庁と密接な協力関係を築いている。もしも、ロボットベンチャーで活躍したいと考えるなら、今のポジション、企業のままでコラボレートする道もあるかもしれない。

　それが現実的ではない場合は、転職という手段も有効だ。以前、大手ロボットベンチャーZMPをレポートした際に、制御ソフト、機構、素材、電機回路、AI、音声認識、画像認識などのエンジニアが広く求められていると伝えたが、それはほかのベンチャーとて同じことだ。うまくマッチングすれば、自らの技術を提供することで、ロボットベンチャーの開発力は飛躍的に向上するかもしれない。もちろんベンチャーだから将来の保証や安定収入を期待してはいけない。だが、ビッグバン前夜ともいえる今のロボットベンチャーは、リスク覚悟で臨むだけの魅力にあふれた分野といえるのではないだろうか。