なぜ、ドラッカーは「決定には勇気が必要」と言ったのか?

12万部を超えるベストセラーシリーズとなった『プロフェッショナルサラリーマン』(プレジデント社、小学館文庫)。その著者である俣野成敏さんに、P・F・ドラッカーの名言を解説いただくコーナー。第7回の今回は、「意思決定に対する考え方」についてです。

【P・F・ドラッカーについて】

ピーター・F・ドラッカー(1909〜2005)は、オーストリア出身の著名な経営学者。激動のヨーロッパで古い価値観・社会が崩壊していくのを目撃。ユダヤ人の血を引いていたドラッカーはナチスの台頭に危険を感じて渡米、ニューヨーク大学の教授などを経て、執筆と教育、コンサルティング活動等に従事する。

ドラッカーが深い関心を寄せていたのは、社会において企業が果たす役割についてであり、生涯にわたって、組織内で人をよりよく活かす方法について研究、思考し続けた。「マネジメントの父」と呼ばれ、GE社のジャック・ウェルチ氏やP&G社のアラン・ラフリー氏など、ドラッカーを師と仰ぐ世界的な経営者は数多い。

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こんにちは。俣野成敏です。

著名な経営学者であるP・F・ドラッカー氏の言葉に「私なりの解釈を付けて読み解いていく」というこのコーナー。

世界中に支持者を持つ一方で、難解と言われることも多いドラッカー氏ですが、残された著書を紐解くことによって、長年にわたり世界的企業の第一線で指導を続けた氏の真髄に触れることができます。これを機会にぜひ氏に親しんでいただき、氏の英知をご自身の仕事に取り入れていただくきっかけとなりましたら幸いです。

本日は、下記名言解説の2回目となります。

【本日の名言】

「決定の準備は整った。しかし、決定の多くが行方不明になるのがここである。決定が愉快でなく、評判もよくなく、容易でないことが急に明らかになる。とうとうここで、決定には判断と同じくらい勇気が必要であることが明らかになる。薬は苦いとは限らないが、一般的に良薬は苦い」

(P・F・ドラッカー『経営者の条件』)

前回は、名言の意味について解説した上で、「決定」と「決断」は別ものであること、これらを下すには勇気がいることなどをお話しました。

一般に、会社において万全な状態で下せる決定というのは比較的少ないでしょう。たいていは不十分な環境下で決めなければならない、ということの方が多いものです。だったら、体制が万全ならば決定がしやすいのかと言うと、そういうワケでもありません。「決定の準備が整った」状態というのは不安要素も明確になっているため、むしろ決定しづらくなっていることも多いのです。

反対者のいない提案は「良い提案」とは言えない

通常、ビジネスパーソンが下す決定とは、変革や革新に関することではなく、もっぱら「改善」に関することが大半だと、ドラッカー氏は言います。その内容は多くの場合、「行動しなくても生き延びることはできる」けれど、「行動すれば状況が良くなる」といった類のものです。一方で、自分の人生やキャリアに大きく影響を及ぼすような「決定」を必要とする機会も、いずれ来るかもしれないのです。

このようなときの意思決定をする際に、判断材料となるのが「行動した場合としなかった場合の犠牲とリスクを比較する」ことだと氏は述べています。その際の判断基準とは、以下のようなものです。

「第一に、得るものが犠牲やリスクを大幅に上回るならば行動しなければならない。第二に、行動するかしないかいずれかにしなければならない」(『経営者の条件』)

往々にして、人は「変わる」よりも「そのままでいる」ことの方を好みます。

昨日生きていた事実から、「昨日と同じままでいれば今日も無事に生きられるという可能性が高い」とDNAに日々記録されているようなものだからです。

ですから、仕事の改善にとどまらず、会社に何か変革を促すような提案をしようと思ったなら、必ず反対者が現れることを覚悟しなければなりません。逆を言うと、反対者のいない決定というのは、「決定」と言うほどの大げさなものではなく、会社や自分の人生を変えるようなものではない、ということです。

ドラッカーも次のような言葉で、決定には意見の対立が付き物であると述べています。

「マネジメントの行う意思決定は全会一致によってなしうるものではない。対立する意見が衝突し、異なる見解が対話し、いくつかの判断のなかから選択が行われて初めてなしうる。したがって意思決定における第一の原則は、意見の対立を見ないときには決定を行わないことである」

(『エッセンシャル版マネジメント』)

8,568通り、あなたはどのタイプ?

チャンスに「リスクはつきもの」

チャンスというのは、概してリスクを伴いやってきます。何のリスクもないチャンスはないと申し上げても過言ではありません。

私が社内ベンチャーに挑戦したときも同様でした。サラリーマンとして8年目のときに会社が50年ぶりの赤字を計上し、その時の施策が「リストラ」と「社内ベンチャー」という2つの制度でした。

社内ベンチャーに挑戦した者は、「親会社の正社員から(社内ベンチャーの事業部が集まる)関連会社の契約社員へ片道切符で異動」「基本給が半額程度になる」「2年後に事業化の目処が立たなければ撤退を検討」というもの。代わりに「うまくいったら営業利益の最大4割をインセンティブとして渡す」「2年後に条件をクリアすればグループ企業として昇格させた上で、そこの役員にする」という条件でした。

私が社内ベンチャーに応募したことを知った周囲の人たちは、みな「気でも違ったか?」という反応でした。成功する当てのないものに賭けて、自ら正社員という立場も年収も捨てるなんて、理解できなかったのでしょう。

しかし、だからこそチャンスなのです。そうでなければ、2年後に事業を撤退することなく、10年間も同じ事業に没頭できる時間は与えられなかったでしょうし、そもそも有望な新規事業ならそれなりの経験を積んできた順当なエースが投入されていたはずです。この制度に大きなリスクが伴っていたからこそ、自分にもチャンスが巡ってきたといえるでしょう。

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8,568通り、あなたはどのタイプ?

大切なのは、リスクを「どのように捉えるか」

当時の私は30歳。社内ではリストラの嵐が吹き荒れていようとも、リストラの主なターゲットは年収の高い年配社員であることをわかっていました。

あのときチャレンジせずに会社に残っていても、今頃は中間管理職くらいにはなっていたかもしれません。しかしその道を選んでいたら、いまだに「自分はこのままでいいのか?」と不満を持ったり、「いつかリストラに遭うのではないか?」と怯えたりする日々を過ごしていたのではないかと思います。

チャレンジする人が少ないということは、その分、ライバルが少ないということを意味します。とはいえ、もちろんビジネスで「一か八かの賭けに出て、玉砕する」ことがあってはいけません。ただ、みなが「これはリスクが大きいからやめよう」と思っていることは、「本当にそうだと言い切れるのか?」ということです。

レールチェンジするということは、とても勇気が要ることです。けれど、失敗しても成功しても「自分の選択肢が増える」とわかっていたとしたらどうでしょうか?

私の場合、「2年後に成功していれば33歳で東証一部上場企業のグループ会社の役員になれる」「失敗しても、2年間で6000万円の社内融資枠を使って事業推進したという失敗体験を持って転職できる」という風にとらえることができました。

ゲームオーバーにならなければ「失敗はしてもいい」

自分にとって、人生を変えるような決定をしようと思ったら、当然ですが苦く感じます。だから「良薬は口に苦い」のです。けれど実際のところ、ほとんどの決定はやり直しがききます

「決定」は決めた瞬間から、さまざまなことが降りかかってきます。「想定外の出来事」「外圧」「ライバルの出現」等々、必ず起こるものです。ですからそこで決断し、勇気を持って進まない限り、本来出せる結果も出すことができません。

決断をする際に、自分にするべき問いかけとは「これで終わるかどうか?」です。要は「これを選んで失敗した場合、ゲームオーバーになるのか?」ということです。万一、そこでゲームオーバーになってしまうのであれば、その決断はやめた方が良いかもしれません。たとえば、今の私であれば、「この決断によって会社が潰れる」「従業員が路頭に迷う」ということであれば、他の方法を考えるでしょう。

やり直しがきく決定なら、たとえ失敗したとしても、貴重な経験を得たことで「新しい道を切り開くことができた」と言えるのではないでしょうか。

キャリアにおける選択肢は、結局「何の目的も持たずに」ただ、正社員を続けているというのが、一番安全なように見えて、実はもっともリスクの高いことかもしれません。「いま歩いているこの道がどこに続いているのだろう?」という問いは、いつも心に留めておきましょう。

俣野成敏(またの・なるとし)

大学卒業後、シチズン時計(株)入社。リストラと同時に公募された社内ベンチャー制度で一念発起。31歳でアウトレット流通を社内起業。年商14億円企業に育てる。33歳でグループ約130社の現役最年少の役員に抜擢され、さらに40歳で本社召還、史上最年少の上級顧問に就任。『プロフェッショナルサラリーマン』(プレジデント社)『一流の人はなぜそこまで、◯◯にこだわるのか?』(クロスメディア・パブリッシング)のシリーズが共に12万部を超えるベストセラーに。近著では『トップ1%の人だけが知っている「お金の真実」』が11刷となっている。著作累計は34万部超。2012年に独立後は、ビジネスオーナーや投資家としての活動の傍ら、私塾『プロ研』を創設。マネースクール等を主宰する。メディア掲載実績多数。『ZUU online』『MONEY VOICE』『リクナビNEXTジャーナル』等のオンラインメディアにも寄稿している。『まぐまぐ大賞2016』で1位(MONEY VOICE賞)を受賞。一般社団法人日本IFP協会金融教育顧問。

俣野成敏 公式サイト

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