SWOT分析とは?SWOT分析の目的とやり方を徹底解説

企業や事業の現状を分析するフレームワークとして「SWOT分析」があります。SWOT分析は、企業や事業の強みや弱みを把握することで、経営戦略に役立てるもの。持続的な成長と効果的な経営戦略立案に役立つSWOT分析のメリットやデメリット、その目的や分析方法などをまとめてご紹介します。

SWOT分析の使い方・作り方【今すぐ使えるフレームワーク】_画像

SWOT分析とは

SWOT分析とは、自社を4つのカテゴリーから分析し、経営戦略立案の材料とするフレームワークです。SWOTとは次の4つです。

・S=強み(Strength)

・W=弱み(Weakness)

・O=機会(Oppurtunity)

・T=脅威(Threat)

SWOT分析表

SWOT分析を使う目的

SWOT分析を使う目的は「経営戦略の立案」。具体的に言うと、企業や事業を取り巻く内部環境と外部環境を正しく把握し、自社の武器になりうること、苦手なこと、チャンスや脅威となりうる要因を加味して、より実現可能性の高い事業戦略やマーケティング計画を立案することです。

SWOT分析のやり方

【STEP1】外部環境である、機会(Opportunity)と脅威(Threat)の分析から

自社を取り巻く環境の変化やその内容、競合他社の動きなどを分析しましょう。

<問いの例>

機会(O)「自社のチャンスとなりうる市場環境の変化は?」「市場環境の変化をどう活かせそうか?」

脅威(T)「競合他社の動きはどうか?」「自社を脅かす環境の変化はあるか?」

なお、外部環境分析を行う際は、PEST分析や5F分析、PLCやバリューチェーンなどの代表的なフレームワークを併用することも一つの手です。

【STEP2】内部環境である自社の強み(Strength)と弱み(Weakness)を分析

外部環境を洗い出したら、次に問うべきは「それらが自社に与える影響は?」という内部分析です。

<問いの例>

強み(S)「自社(または商品)の強みは何か?」「競合他社と比べた場合の強みは?」

弱み(W)「自社(または商品)の弱みは何か?」「競合他社と比べた場合の弱みは?」

【STEP3】SWOTの要素が出揃ったら、「クロスSWOT分析」を行いましょう

クロスSWOT分析を行うことで、外部環境と内部環境を個別に掛け合わせ、そこから具体的な戦略を導き出すことができます。

例えば、内部環境「強み(S)」と外部環境「機会(O)」を掛け合わせると、「強みを活かしてチャンスを勝ち取る方法」が見えてきます。一方、内部環境「弱み(W)」と外部環境「脅威(T)」を掛け合わせた場合、見えてくるのは当然「最悪のシナリオ」です。ここに対しては、回避策を導き出さなければなりませんね。このように内部環境と外部環境を掛け合わせ、それぞれで導き出すべき答えを探ることによって、企業が取るべき具体的な戦略が見えてくるのです。

<問いの例>

強み(S) × 機会(O) =「強みを活かしてチャンスを勝ち取る方法は何か?」

強み(S) × 脅威(T) =「強みを生かして競合に差別化(外部環境に対応)する方法は何か?」

弱み(W) × 機会(O) =「チャンスをつかむために、弱みを克服する方法は何か?」

弱み(W) × 脅威(T) =「最悪のシナリオに対応する防衛策は何か?」

SWOT分析のメリットとデメリット

SWOT分析には他のフレームワーク同様にメリットとデメリットが存在します。

メリット

SWOT分析のメリットは、強み・弱みといった企業内部の要因だけではなく、脅威や機会という外的要因までを取り込むことで、広い視野をもった戦略立案が可能になることです。また、リスクとチャンスをひとつの図の中に収め、脅威を回避しつつチャンスを狙うといった攻防一体の戦略が取れることもポイント。使いようによっては社員の意識調査に使用できる場合もあります。企業の内外をひと目で理解できる、優れた分析手法といえるでしょう。

デメリット

強みと弱みの分類が極端になりがちなことです。企業がもつ特徴は、本来すべてを強みと弱みに分けられるようなものとは言い難いのですが、SWOTではそれらも強引に分類してしまいます。

例えば「商品単価が低い」という弱みは、一見すると正しいように思われますが、見方を変えれば「競合他社よりも安く商品を提供できる」という強みとも言えます。別な言い方をすれば「薄利多売が可能」であるため、企業にとって大きな武器となるかもしれません。

まとめ

このように、SWOT分析で分類する強みと弱みは、よくよく考えるとどちらとも言えない場合があり、それが戦略のズレにつながる可能性を含んでいます。さらに言うと、SWOT分析は一度に多くの情報を得ることができるものの、そこから導き出されるべき結論に至らない場合があることも。何度も言いますが、分析の目的は「経営戦略の立案」。アイディアの列挙ではないため、アイディアや情報を並べただけで満足することがないよう、注意しましょう。

監修 リクナビNEXTジャーナル編集部

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