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少人数・低コストでも、マルチ機能アプリや端末を開発できる 今だ!AndroidがSEを自由な世界に解き放つ
昨年から、スマートフォンを中心にしたAndroid搭載端末の爆発的な普及の波が来ている。Androidの普及で、開発する立場にあるエンジニアにとってどんなメリットやチャンスが訪れるのか?先行して開発している企業事例を紹介したい。
(総研スタッフ/山田モーキン)作成日:11.03.04
はじめに:開発者側からみたAndroidならではのメリットや可能性とは?
昨年、Android搭載のスマートフォンが日本でも一斉に発売されたことで、にわかに注目を集めているAndroid。Androidの特徴としては、オープンソースのOSであることから開発自由度が高く、個人でも手軽にアプリ開発ができるメリットがある。その上、開発したアプリをAndroidマーケットを通じて世界に公開できるため、従来のOSと比較してもかなり容易にアプリを開発して、世界に発信できる。
またライセンス料金もかからないうえ、リッチなGUIやタッチパネルなどを簡単に利用できるのも、開発側からすれば大きなメリットだ。
では実際、こうしたAndroidならではの特性を利用して、アプリや端末・システム開発に先行して取り組んでいる企業では、Androidによってどのようなメリットやビジネスチャンスを享受しているのか?
3社の事例を通して、探ってみたい。
CASE1:株式会社ラスターワークス
CASE2:イデアクロス株式会社
CASE3:一般社団法人Open Embedded Software Foundation(OESF)
CASE1:株式会社ラスターワークス 他ソフトとの連携やマルチタスクで動く特徴を生かした開発で、可能性が膨らむ
モバイルアプリ開発やシステムソリューションを手掛ける株式会社ラスターワークスでは、早い段階からAndroid携帯端末向けのアプリ開発に着手していた。そして2009年、Android携帯の処理速度を計測できるベンチマークソフト「SmartphoneBench(スマートフォン ベンチ)」を開発、無償でリリースした。
同社はなぜいち早くAndroidに目を向けたのか?そしてAndroid OS向けの開発が、他のOS向け開発と何が違い、また開発者側からみたAndroidならではのメリットはどこにあるのか?先ほどのベンチマークソフトを実質一人で開発したという今城氏に、そうした点に関して聞いてみた。
今城善矩氏
株式会社ラスターワークス
開発ユニット システムエンジニア

今城善矩氏
Androidの性能を自分で確認したかったことが、「SmartphoneBench」開発のきっかけ
「Smartphone Bench」の開発シーンを再現
「Smartphone Bench」の開発シーンを再現
今から3年前にラスターワークスに転職してきた今城氏(29歳)は、これまでPHPやJavaを使用したWebアプリケーション開発を手掛けてきた。入社後も、NTTドコモのiアプリ向けの開発を担当してきたが、ある大きな不満を抱えていたという。
「携帯向けのアプリ開発の場合、ひとつのアプリを開発するごとに過去〜最新の携帯機種すべてに対して動作確認する必要があります。当然、機種が多ければ仕様も異なるため、端末によっては動作が遅かったり、また動かなかったりして、その度に修正対応を迫られるわけです。こうしたテスト検証の煩雑さに対して、どうにかならないものかとずっと考えていました」
その時に登場してきた新たなプラットフォームが、Androidだった。Android OSをベースにしたスマートフォンが2009年、日本でも発売されるようになると今城氏は「いずれ、Android端末が爆発的に普及する」と考え、早速Android向けのアプリ開発に着手した。
「初めてのOSで、いったいどれだけの性能があるのか数値で性能を確認したいと思い、ベンチマークソフトの開発を始めました」

メインプラグラムからトップ画像、またアプリのロゴまですべて今城氏一人が1カ月かけて開発したという。その中で、他のアプリ開発とは大きく違う、Android向けアプリ開発ならではの特徴が次々に見つかった。
アプリ間の連携が自由に。マルチタスクでさらにAndroidの可能性を広げていく
「開発していく上でまず気付いたのは、動作確認方法の違い。他のアプリではPC上でシミュレータを起動し動作確認を行うのに対し、Android向けアプリ開発の場合、開発はPC上のエミュレータを起動してから確認しなければならず、かなり動作も重くなり面倒なことに。そこで開発段階から動作確認はすべてAndroid端末の実機で動かすようになったことが、大きな違いですね」と今城氏は指摘する。
しかし開発を進めていくうちに、Androidの持つ大きな可能性を見つけたという。

「例えば電話機能のアプリがあった場合、Androidでは『ボタンを選ぶ』『電話帳を見る』といった各機能がこれまでのOSと違い、切り離された状態にあります。また電話機能以外のアプリからも、機能ごとにアクセスできるため、“アプリ間の連携が自由”というのが大きな特徴。これによってこれまで求めていた機能をすべて一から開発する必要がなく、必要なものを組み合わせてできることで、開発の自由度も飛躍的に高まったといえるでしょう」
今回今城氏が開発したベンチマークアプリも、そのデータ結果を自動的にサーバに送ったり、またメーラーやTwitterを経由して告知することができるのも、Androidの機能を活用した一例だ。
さまざまなAndroid端末の実機を元に直接、動作確認することがこれまでと違う大きな特徴
さまざまなAndroid端末の実機を元に直接、動作確認することがこれまでと違う大きな特徴
今後、先行するiPhone向けアプリの、Android用への移植開発がここ数年のメイン業務となりそうだというが、その先を見越した開発プランを今城氏はすでにいくつか温めているという。
「マルチタスクで動くAndroidの機能を活用して、例えば会社や家に着いたら自動的にWi-Fiが切り替わることで、Android端末の壁紙も自動で切り替わるとか。また町を歩いていて、見知らぬ通行人に対して好印象を抱いた場合、プラスとの評価を付け合うことで、自分が今日、どれだけの人に評価されたかわかるようなアプリを作ったり。こうしたアプリを、マルチスレッドを使った開発手法で効率的に生み出していくために、現在も社内勉強会等を通して学んでいるところです」
CASE2:イデアクロス株式会社 わずか26人のITベンチャーが生み出した、Android OS搭載のタブレット型端末
昨年、イデアクロスが発売したタブレット型端末「NEXTOUCH(ネクスタッチ)」がにわかに注目を集めた。10.1インチの大型タッチパネルディスプレイにAndroid OSや非接触ICカード「フェリカ」を世界で初めて同時搭載した、画期的な製品だったからだ。
しかしこの画期的な製品を開発したイデアクロスは、従業員30人弱のITベンチャー。なぜ同社が、これだけの製品を生み出すことができたのか?また同社がAndroidを活用して目指すビジネスとは何か?中嶋社長に聞いた。
中嶋公栄氏
イデアクロス株式会社
代表取締役社長兼CEO

中嶋公栄氏
リアルとWebの連携を大きくすることが「NEXTOUCH」開発の目的
店頭端末、病院での受け付け、ショップでの商品説明、テーブルオーダー、勤怠管理や出席管理など、『NEXTOUCH』が活躍するジャンルは幅広い
店頭端末、病院での受け付け、ショップでの商品説明、テーブルオーダー、勤怠管理や出席管理など、『NEXTOUCH』が活躍するジャンルは幅広い
イデアクロスが開発した「NEXTOUCH」の特徴について、「Webとリアルの連携強化を可能にする」と語る中嶋社長。
開発のきっかけは3年前の経済危機による不況の影響だったという。
「もともと当社はECサイトの構築や販売管理などのシステムをネット経由で提供するサービスを手掛けています。近年の不況の影響で、リアルな店舗への来店客数が目に見えて落ち込む一方、ネット上での物販、つまりeコマースの客が増加している傾向が、当社のクライアントに見られるように。
その中でリアル店舗とネット、双方をうまく連携させることで両方に顧客が来店するチャンスを増やすことが、大きなテーマとなっていきました。そのテーマに対する解として、当社が出した答えがこの『NEXTOUCH』だったのです」

昨今、店舗の来店訴求で成功し始めているのがクーポン。
クーポンで成功している身近な事例は、マクドナルドなどが最たるものではないかと思いますが、これらも単にクーポンでの集客に留まり、来店してからの訴求イベント性に乏しい。
また来店者向けの訴求としては、デジタルサイネージが昨年くらいから徐々に普及し始めているものの単なるデジタルサイネージは店内訴求として、単に画面上に広告動画を流すだけでは訴求効果が薄く、確実に効果の測れるかといえば、全くそうではない。
そこで「デジタルサイネージ」の新しい形として考案したのが、タッチパネル式でなおかつフェリカを搭載したものだった。
「端末に顧客がタッチすることで、顧客のアクション測定や分析が容易にできる上、フェリカ搭載により、ポイントやクーポンを発行したり、それを利用することができ、場合によってはその場で電子決済できる。
またWebサイト上で購入した分のポイントやクーポンをリアル店舗でもシームレスに利用できるようにすることで、これまでにない店舗の集客マーケティングを実現できる。『NEXTOUCH』は、店舗顧客の事業拡大のために何か良い方法はないかという考え抜く課程で必然的に生まれたものです」
低コストかつ自由にチューニングできるAndroidで、やりたいことをスピーディに実現
上記で紹介した理由のほかに、今回のテーマであるAndroid OSを採用した理由について中嶋社長に聞いたところ、「自由にチューニングできる柔軟な仕組みと、コストの優位性」を挙げた。
「当社が抱えるクライアントは、業態や立地条件などお客さまごとに抱える課題や、実現したいビジネスは異なります。そうなると、共通のサービスや機能だけを提供していくスタイルはマッチしない。そこで顧客ごとに最適な機能やシステムにコストをかけず、容易にカスタマイズできる仕組みが必要不可欠となるわけです。その点、Androidは顧客の要望に対してOSレベルでのチューニングが可能であることが大きな利点となるわけです」と、中嶋社長はAndroidがほかのOSに比べた優位性について指摘する。

今回、『NEXTOUCH』というハードウェアを自社開発したことで注目を集めたイデアクロスだが、今後の展開として「アプリビジネス」に注力していくという。
「今回、『NEXTOUCH』を作ったのは、当社が求めている端末がほかになかったから。当社のAllin1Office(オールインワン・オフィス)というサービスのリアルインターフェイスとして開発しました。
当社が重視しているのは、『NEXTOUCH』を売ること以上にAllin1Officeのように『NEXTOUCH』を活用したアプリ開発や、新たなサービスを生み出し提供していくこと。最近では3Dコンテンツを開発したりするなど、この『NEXTOUCH』の訴求力とWEBとの連携を強化し、より集客力の高いサービスモデルの構築を目指しています。その中でAndroid OSが果たす役割は今後、ますます重要になっていくでしょう」
フェリカ搭載により、ポイント、クーポンの導入を容易にし、かつ簡単に電子決済できる。これにより店員の負担軽減や、顧客の購買データなどを収集し、その後の広告・マーケティング戦略に生かせる
フェリカ搭載により、ポイント、クーポンの導入を容易にし、かつ簡単に電子決済できる。これにより店員の負担軽減や、顧客の購買データなどを収集し、その後の広告・マーケティング戦略に生かせる
CASE3:一般社団法人Open Embedded Software Foundation(OESF) Androidを組み込みシステムの新たな標準プラットフォームに
2009年に立ちあがった一般社団法人Open Embedded Software Foundation(以下、OESF)は現状、スマートフォン向けに活用される機会の多いAndroidを、それ以外のさまざまなシステム・機器の共通フレームワークやプラットフォームとして開発、普及させていくことを活動目的としている。
今回OESF立ち上げの責任者であり、また代表理事でもある三浦氏にAndroidが持つさまざまな特性や、Androidを組み込みシステムとして活用していくことの可能性について語ってもらった。
三浦雅孝氏
一般社団法人Open Embedded Software Foundation(OESF) 代表理事CEO
三浦雅孝氏
最初に目を付けたのは、進化していない電話機。そこからAndroidを組み込んだ内線IP電話機を試作
三浦氏が最初に開発した、Android搭載の内線IP電話機
三浦氏が最初に開発した、Android搭載の内線IP電話機
「Javaで開発し、軽く、自由度があるAndroidは、オープンソースの持つ力をフルに活用したOSであり、人類の財産」と言い切る三浦氏が、Androidをスマートフォン以外の端末に組み込み、そのメリットを十二分に生かそうと考えたのは数年前。そしてその対象となったのが、電話機だった。
「基本的な仕組みやユーザーインターフェース、基本機能に関して、電話機は数十年間、全く変化や進化がなかった。もしこの古典的な端末にAndroidを搭載すれば、さまざまなアプリケーションを活用して新しい付加価値を持ったデバイスになるのではないか?そう考えたのが、電話機に目を向けた大きな理由でした」と語る三浦氏。
そして試行錯誤の上、ついにAndroid搭載のフルタッチ式IP電話機の試作に成功した。現在、Androidの最新バージョンは2.3だが、その当時搭載したバージョンはM5という、かなり初期段階のモデルだったそうだ。

その後、さらにその対象はデジタル・フォトフレームやSTB、またデジタルテレビなど広がっていくことに。そこで今後の利便性も考慮した上で、Androidのプラットフォームやフレームワークの標準化が必要となってきたため、2009年にOESFを設立した。
「現在日本を含めた12カ国103社が加盟し、その陣容もメーカーからSI、アプリ開発ベンダーなど多岐にわたります。コミュニティベースの組織は以前にもありましたが、公的な組織としてはこのOESFが世界で初めてです」
将来的にはスマートハウスの実現にもAndroidが。クラウドのメインプレーヤーとしてのAndroidの可能性
オープンソースであるAndroidは2008年にリリースされてから、開発企業各社がソースコードを公開しながら急速に発展していき、現在では4000万行にも上るデータノウハウが蓄積されているという。
今後、Androidはどのような進化を遂げるのだろうか?
「Androidはマルチ言語に対応するため、全世界を市場に幅広く展開できる特徴があります。それまで組み込み機器の多くは、メーカーごとに独自仕様のフォーマットで開発していたため、高コストでなおかつ世界をターゲットに展開していくには不利な一面もありました。しかしOESFが取り組んでいる標準化も含め、Androidをさまざまな組み込み機器に搭載していけばメリットも大きいはずです」と、その可能性の大きさを指摘する。

また今後の発展分野の具体例として、三浦氏が挙げたのが「スマートハウス」だ。
「スマートハウスとは、ITを駆使して家庭の消費電力を制御する住宅のこと。テレビや冷蔵庫などの家電製品にAndroidを組み込めば、コンセントからネットワークを経由してさまざまなデータを送受信できる環境が整います。それによって、例えば外出先から家の中の空調をコントロールしたり、セキュリティ管理も手軽に担えることもできます」

このことは、言い換えればAndroidが組み込まれた機器が、クラウドシステムのメインプレーヤーとして利用できる可能性を示している。
このようにAndroidを各種機器に組み込むことで、新たな価値を生み出すことができる。しかし三浦氏いわく「Androidを熟知した上で、どのようなサービスを構築していくのかを考えられるエンジニアが現在、圧倒的に不足している状態」だという。
そこで現在、Androidに関する試験を実施することでまず、Androidoに対する基礎知識を身につけたエンジニアを増やす努力が続けられている。
こちらは最新型のAndroid搭載タブレット型端末。非常に滑らかな動きを実現している。
こちらは最新型のAndroid搭載タブレット型端末。非常に滑らかな動きを実現している。
まとめ
Androidは世に出てからまだ3年余りしかたっていないが、今回紹介したように、すでにアプリや組込み系をはじめ、さまざまな分野で急速に普及している。そしてそれに呼応するように、開発側もAndroidならではの特徴を最大限に活用しながら、これまで難しかったテーマに対して積極的に挑戦しているのだ。
今後、加速度的に普及するであろうAndroid端末は、一般ユーザーだけでなく、開発者側にとっても新しい可能性や夢をもたらしてくれるだろう。
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私の周りでも、従来のiPhoneユーザーに加えてAndroid搭載のスマートフォン所有者が日を追うごとに増えています。記事にもあるとおり、今後はスマートフォン以外の分野でも急速に搭載されて行くことが予想されるAndroid。その可能性に挑戦しているエンジニアのみなさんの目がいきいきしていたのが、今回強く印象に残りました。

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