帰宅後や休日に資格の勉強をする技術者は少なくない。社内での評価アップ、転職に有利、さらには資格手当のような形で金銭的なインセンティブを得られるから、というのも目的のひとつだろう。そこで、Ｔｅｃｈ総研ではソフトウェア系技術者997人を対象に「資格手当」に関するアンケート調査を行った。

　資格手当とひと口にいっても、大きく分けると、毎月一定の金額が基本給以外に支払われる純粋の意味での「資格手当」と、資格取得の際に金一封のように一時的に支払われる「合格報奨金」の二つがある。今回の調査の結果、「資格手当」「合格報奨金」が何らかの形で支給されている人は全体の41％ということだった。

	● 資格手当や合格報奨金の支給率は41％

　賃金問題に詳しい労務行政研究所が2001年に行った企業調査によれば、資格手当を制度化している企業は、約4分の1の企業にすぎない。ただ、月額の資格手当がなくても、合格祝い金、奨励金などの名目で合格時に一時金を支給する企業は少なくない。これらを広く資格取得費用の援助としてとらえれば、約半数の企業がそうした制度を設けていることになる。今回のアンケート調査でもおおよそこの傾向を裏づける結果となった。

　さらに、Ｔｅｃｈ総研編集部では、資格手当が出ていると回答したソフトウェア系技術職100人にさらに追加アンケートを実施。当然ながら資格のレベル、難易度、重要度によって、資格手当の額は変わってくる。高額なのは「システムアナリスト」「システム監査」「プロジェクトマネジャー」などのコンピュータ・エンジニア向けの国家資格。ただこれも会社によってばらつきがあり、「システムアナリスト」の場合、月額5万円ももらっている人がいるかと思えば、3000円という人もいる。最頻値は5000円で、平均すると2万1000円といったところだ。平均値でみると上記の高レベルの国家資格が２万円台の大台に乗っているのに対し、いわゆるベンダー資格はそれに満たないという傾向がある。

　合格報奨金についても同様の傾向がみられる。なかにはシステムアナリストを取ったら80万円の報奨金が出た、という人もいるが、これは例外というべきだろう。システムアナリストの場合の平均合格報奨金は12万円程度。もちろんそれでもかなりの高額であることは間違いないが、教材を買い集め、寝る間も惜しんで必死で勉強したその努力に見合う金額であるかどうかは、まさに人による。

	● 現状に不満のエンジニアが約半分も

　エンジニアたちは、こうした資格手当の支給状況をどう思っているのだろうか。全体傾向としては「やや不満」から「かなり不満」層が多い。不満のなかで多いのは「以前は資格手当で支給されていたが、今は一時金だけとなり、しかも減額された」というもの。本給以外の月額手当にあたる部分を次第に削減していこうという、近年の企業の賃金政策がうかがわれる。

「資格手当がゼロで、合格報奨金が安すぎる。そのうえ資格受験が半強制で受験費用も実費」（27歳・パッケージソフト開発）という悲惨な実態も明らかになった。もちろん現状に満足しているエンジニアもいなくはない。
ただ「手当が出るだけでよいと思う」という“ないよりはマシ”的な意見が多いのが気になる。

　いずれにしても、賃金制度変革の全体の流れとしては、資格手当は住宅手当などとともに、今後見直しや廃止の傾向が強まることはたしかだ。そもそも、資格はそれが実際の仕事に生かせて、仕事の効率や業績に反映して初めて意味をもつもの。つまり本来ならば、資格の有無にかかわらず、エンジニアが高い能力や業績を示せば、それに伴う評価は得られるはずである。

　むろん現在の人事評価制度がうまく機能していないことも事実。「手当が少ないのなら、仕事全体で評価してもらおう」という意気込みが、これからはさらに必要になってくるというところだろうか。