【環境コンサルタント(算出･開示系コンサル)】フリードリンク制度有 環境学学術研究

企業名 ｅ－ｄａｓｈ株式会社 求人名 【環境コンサルタント(算出･開示系コンサル)】フリードリンク制度有◎ 仕事の内容 お客様の温室効果ガス(GHG)排出量の算出や情報開示、排出量削減に向けたコンサルティングサービスの提供を担って頂きます。また専門知識を活かして、新たな機能やサービスの開発をチームとともに立案、連携しなが ら、「e-dash」の進化を推進して頂くことを期待します。 《具体的には》■GHG排出量算出・開示及び削減に関するコンサルティングサービスの提供(GHG排出量（特にScope 3）の算出/排出削減目標・ロードマップの策定支援/TCFD開示支援/CDP・SBT・RE100等の国際イニシアティブへの対応支援/統合報告書・サステナビリティレポート等の作成支援}■脱炭素を取り巻く政策・トレンドの調査や、ウェビナー等を通じた顧客への発信 募集職種 【環境コンサルタント(算出･開示系コンサル)】フリードリンク制度有◎

必要な経験・能力等 【必須】 ■GHG排出量(Scope1-3、LCA)算定,開示支援(TCFD、CDP等)の業務経験 ■「日本の脱炭素を加速する」というe-dashのミッションに共感いただける方 【歓迎】■ESG・サステナビリティ・環境分野全般に関するコンサルティングの経験（サステナビリティ戦略策定・取組み支援、マテリアリティ分析・選定、カーボンニュートラル戦略策定・取組み支援など）■自治体・官民連携案件（脱炭素先行地域における取組みや実証試験を含む）の創出経験 学歴・資格 学歴：大学院 大学 高専 短大 専修学校 高校 語学力： 資格：

東京都港区赤坂四丁目8番18号赤坂JEBL6階 e-dash株式会社 予定勤務地 東京都港区 勤務地 勤務地① 事業所名：本社 所在地：東京都 港区 赤坂四丁目8番18号 赤坂JEBL 6階 最寄駅：東京メトロ 丸ノ内線 赤坂見附駅 徒歩4分、東京メトロ 千代田線 赤坂駅 徒歩9分、東京メトロ 有楽町線 永田町駅 徒歩10分 喫煙環境：敷地内禁煙（屋内喫煙可能場所あり） 備考：※リモートワーク(フルリモートは要相談) 転勤：無

月給50万円以上 想定年収 600万円～1,000万円 雇用形態 正社員 期間の定め：無 賃金形態 形態：月給制 備考：月給￥500,000～ 基本給￥500,000～を含む/月 諸手当：通勤手当（会社規定に基づき支給）、残業手当（残業時間に応じて別途支給） 試用期間 有 期間：6ヶ月 備考：変更無

フレックスタイム制度 就業時間 （1日あたり所定労働時間08時間）フレックスタイム制あり（コアタイム：10:00～15:00） 休憩：60分 残業：有 備考：

休日 休日：120日 （内訳） 完全週休二日制 土曜 日曜 祝日 夏季3日 年末年始6日 その他（※勤務条件備考欄参照） 有給休暇：（入社日付与/入社年度:入社月に応じ2日~10日）

【保険制度】 ・雇用保険 ・労災保険 ・健康保険 ・厚生年金 制度、設備 在宅勤務 （一部従業員利用可） リモートワーク可 （一部従業員利用可） その他制度 退職金：無 社会保険：健康保険 厚生年金保険 雇用保険 労災保険 寮・社宅：無 その他制度：【休暇】慶弔休暇、産前産後、看護･介護

試用期間あり 試用期間6ヶ月。

採用企業情報・求人取扱いエージェント ■求人取扱いエージェント リクルートエージェント https://www.r-agent.com/ ■採用企業情報 事業内容：CO2排出量可視化・削減サービスプラットフォーム「e-dash」の開発・運営 設立：2022年02月 代表者：代表取締役社長 山崎 冬馬 従業員数：100人 平均年齢：35.0歳 資本金：1,750百万円 株式公開：非公開 本社所在地：〒107-0052 東京都港区 赤坂４－８－１８ 赤坂JEBL ６階 その他備考・企業からのフリーコメント：【e-dashについて】「日本の脱炭素を加速する」ことをミッションに掲げ、三井物産の新規事業をスピンアウトとして立ち上げた会社が「e-dash」です。脱炭素社会の実現に向けて、あらゆる業種、あらゆる規模の企業にとってCO2排出量削減や環境指標の情報開示はCSR活動に留まらず、重要な経営課題のひとつとなっています。こういった意識が高まる一方、多くの企業や自治体の担当者は「何から手を付けて良いのか分からない」と感じています。「e-dash」はこれらの企業や自治体に寄り添い、脱炭素の取組みを総合的に支援し、中長期的にお客様に伴走するベストパートナーとして脱炭素社会の実現に向けて共に取り組んでいきます。三井物産は世界のエネルギー産業のビジネスモデルがDe-Carbonization（脱炭素化）、Decentralization（分散化）、Digitalization（デジタル化）の3Ｄへと転換するトレンドをいち早くとらえ、グローバルに脱炭素関連の事業投資やビジネス開発を行ってきました。これらの知見を活かし、三井物産の各事業部から専門性の高いメンバーが集まり本事業を推進しています。 決算情報：決算期 売上高 非公開 経常利益 非公開 ※決済単位：単体

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