【マーケティング│新プロダクトのマネージャー候補/リーダー候補】 マーケティング戦略企画

企業名 Ｔｅｂｉｋｉ株式会社 求人名 【マーケティング│新プロダクトのマネージャー候補/リーダー候補】 仕事の内容 チームを率いてメンバーのキャリア開発を促進させながら、以下のマーケティング領域の施策立案及び業務プロセスの改善を行っていただきます。 ・外部マーケティング ・内部マーケティング ・コンテンツマーケティング ・広報活動 ・チャネル開発 ※変更の範囲：会社の定める業務 募集職種 【マーケティング│新プロダクトのマネージャー候補/リーダー候補】

必要な経験・能力等 【必須】・自社広告運用の経験(2年以上) ・ウェビナーやメール等の活用したナーチャリング施策の立案と実行(2年以上)・データを基に課題を特定し、施策を立案・実行する一連のサイクルを回した経験 ■ ポジションの魅力 当社は全社のPLや各チャネルのPL、リード/商談/案件化/契約までの全てのKPI/CPA、さらには銀行残高も公開しています。 必要な情報を全て公開することで、社員が自社のビジネス全体像を掴み、主体的に分析/改善のプロセスに取り組めるようにマーケターとして働く上で成長に必要な環境を整えています。 学歴・資格 学歴：大学院 大学 高専 短大 専修学校 高校 語学力： 資格：

月給41万6670円～75万円 想定年収 500万円～900万円 雇用形態 正社員 期間の定め：無 賃金形態 形態：月給制 備考：月給￥416,670～￥750,000 基本給￥274,410～￥493,905 固定残業代￥95,265～￥171,495 諸手当￥46,995～￥84,600を含む/月 諸手当：通勤手当（会社規定に基づき支給）、残業手当（固定残業代制 超過分別途支給） 試用期間 有 期間：6ヶ月 備考：変更無

フレックスタイム制度 就業時間 （1日あたり所定労働時間08時間）フレックスタイム制あり（コアタイム：10:00～17:00） 休憩：60分 残業：有 備考：固定残業代の相当時間：45.0時間/月

休日 休日：120日 （内訳） 完全週休二日制 土曜 日曜 祝日 その他（） 有給休暇：有（10日～）（別途、入社月別に入社当月付与休暇あり）

【保険制度】 ・雇用保険 ・労災保険 ・健康保険 ・厚生年金 その他制度 退職金：無 社会保険：健康保険 厚生年金保険 雇用保険 労災保険 寮・社宅：無 その他制度：リモートワーク（週2まで） 制度備考：・各種社会保険完備（雇用保険、労災保険、厚生年金、健康保険） ・通勤費支給 ・服装自由 ・ストックオプション付与（リーダー以上） ・出産・育児支援制度 ・資格取得支援制度 ・研修支援制度 ・近距離居住手当 ・近距離居住奨励金(一時金支給) ・書籍購入費全額補助 ・インフルエンザ予防接種全額補助 ・リモート勤務デバイス貸与 ・リファラルごはん（社外会食費補助） ・ウェルカムごはん・コミュニケーションランチ（社内懇親会補助）

試用期間あり 試用期間6ヶ月。

備考 「ユーザーの行動が全て」「シンプルに解決する」「自分で考え自分で動く」「決めたらやり抜く」という価値観を定めて、組織全体がこの方針に沿って動けるように努力しています。詳しくはこちらをご覧ください。 https://tebiki.co.jp/recruit.html 【仕事内容補足】変更の範囲：当社業務全般 【勤務地補足】変更の範囲：全国の当社拠点 採用企業情報・求人取扱いエージェント ■求人取扱いエージェント リクルートエージェント https://www.r-agent.com/ ■採用企業情報 事業内容： 設立：2018年03月 代表者：代表取締役 貴山 敬 従業員数：250人 平均年齢：32.9歳 資本金：100百万円 株式公開：非公開 本社所在地：〒160-0023 東京都新宿区 西新宿７丁目５ー２５ 西新宿プライムスクエア８F その他備考・企業からのフリーコメント：＜Tebikiについて＞「現場の未来を切り拓く」をミッションに掲げ、製造業や物流業、サービス業などの『現場』が我々のお客様です。 生産人口の減少、そして下がり続ける生産性という日本の根本課題に正面から取り組み、現場統合プラットフォームというコンセプトのもとに、動画技術を駆使した『tebiki 現場教育』と、製造記録の自動分析を担う『tebiki 現場分析』という2つの事業(SaaS)を展開してきました。現場が自らの競争力の源泉に立ち返り、創意工夫で世界を変えていく背中を後押ししたい。現場管理を取り巻くシステムを再構築し、デスクレスワーカー産業全体を変革するという使命をもって、私達は日々挑戦し続けています。 ＜社会課題｜世界の約8割を占めるデスクレスワーカーの非効率を解消＞労働力人口の減少が社会問題化する中、日本の現場産業が抱える問題は複雑です。現場業務において、技術承継や業務標準化・人材の即戦力化は必要不可欠ですが、デスクレスワーカーへの技術指導や教育研修は、紙のマニュアルやOJTなどが基準であるため、「研修／教育コストが高い」「個人の教育効果／成果がばらつく」「日本語が喋れない人材対応の難易度が高い」といった人材育成に関わる問題を抱えています。 決算情報：決算期 売上高 非公開 経常利益 非公開 ※決済単位：単体

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