AIシステムの研究開発(エネルギー需要予測、設備の異常検知・故障予測)

募集要項 職種 AIシステムの研究開発（エネルギー需要予測、設備の異常検知・故障予測） 雇用形態 正社員 / 職業紹介 仕事内容 ＜この求人について＞ この求人は株式会社関電工株式会社様から、株式会社アイデムコーポレーションがお預かりしている職業紹介求人です。 下記いずれかのテーマの研究開発を担当いただきます。 〇エネルギー需要予測 ・ディーププランニングを用いて解析しますが、精度向上が必要です。新たなアイデア創出による精度向上を目指したシステムの研究開発 〇設備の異常検知・故障予測 ・多くの時系列データを解析し、基準点（正常値）からのずれを解析する（MT法）ことで、設備の故障時期を予測することを目指したシステムの研究開発 【開発研究の概要】 ・エネルギー需要予測、設備の異常検知・故障予測の研究が中心。 ・顧客の要望に合わせ様々な課題解決に向けた開発をご担当。 ・盛業、監視等のシステムと連携して、より効率的な制御システムを構築することで、同社のサービス事業に寄与する研究開発を行います。 【キャリアプラン】 ・入社後、ＯＪＴを中心として研究開発に従事。スキルの向上と後進の指導を含む開発プロジェクトを手掛けます。 ・スキルの向上として中途入社者に対応した研修・教育プログラム（主に内線工事）があり建築設備等の技術習得が可能。 ・電気工事士や技術士など、資格取得支援制度、報奨金が充実。

資格・経験 大校卒以上35歳～４0歳代後半まで活躍中 【必須】 システム開発等におけるプログラム作成経験と下記いずれか知見 ・予測・認識・数値解析等のAIに関する知見 ・データ分析、評価に関する知見 【歓迎】 ・PDU制御、シーケンス制御、PCL（ラダー）などの知見と制御、監視システムの計画・設計・積算等の経験 ・受変電設備などの電気設備に関する知見 ※電気設備の知識は入社後OJT学習を想定

月給32万4200円以上 給与 ・想定年収：760万円～1,156万円 ・月給制 ・月収：32万4,200円～ 【年収例】 ・25歳/558万円、30歳/611万円、35歳/760万円、40歳/931万円、45歳/1,055万円 ※上記は目安としての年収例です。能力・経験により、上下する可能性があります。 賞与：年2回（6月/12月） 試用期間6ヶ月（賞与・家族手当・現場資格手当は不支給、退職金制度のうち試用期間中に適用になるのは一部のみ）

固定時間制 勤務曜日・時間 8:30～17:30（休憩60分）、フレックスタイム制なし

休日・休暇 完全週休2日制（土日）、祝日、年末年始、メーデー、創立記念日、年間休日129日 特別休暇（結婚、忌引、出産、出生時育児支援）、リフレッシュ・功労・子の看護・介護・罹災・隔離・公務・ボランティア、ライフサポート 有給（新規最大23日/繰り越し最大23日/積立最大50日/計最大96日）入社時期に依る

【保険制度】 ・雇用保険 ・労災保険 ・健康保険 ・厚生年金 待遇 ＜制度・手当＞ 役職・役付手当、。家族手当、時間外手当、大規模プロジェクト手当、資格取得祝金（1万円～数十万円）※その他資格取得バックアップ制度有、社会保険完備（雇用、労災、健康、厚生年金）、退職金制度（退職一時金、確定給付企業年金、確定拠出年金）、赴任補助手当、特別赴任補助手当、現場従事手当、現場資格手当、転居支度金（転居が必要な異動の場合、都度支給）、子育て応援金

試用期間あり 試用期間6ヶ月（賞与・家族手当・現場資格手当は不支給、退職金制度のうち試用期間中に適用になるのは一部のみ）

備考 【福利厚生】 財形貯蓄、従業員持株会、独身者用マンション・社宅、資格取得祝金、保険料会社負担制度（総合福祉団体定期保険、団体生命介護保険、団体長期障害所得補償保険、3大疾病サポート保険）、慶弔に際する祝金・見舞金、住宅融資、生活健康支援商品購入補助金支援制度、契約宿泊施設（ホテル）、保健指導（保健師）、健康相談窓口、総合型福利厚生サービス（ベネフィットステーション） 【備考】 ・研修制度/「高度な技術者集団」を目指しています。資格取得をアックアップする自己研修・集合研修、経験年数や職位レベルに応じた階層別研修、業務別の専門知識を身に付ける専門研修 ・資格取得制度/教材の提供、講習会の実施、受験費用負担、取得祝金の支給、重要資格は、毎月の給与に上乗せでバックアップしています。 【雇用形態】 正社員 【企業情報】 創業以来、同社は、株式の皆様、お客様と地域社会との共存共栄を目指し、積極的に事業を展開してまいりました。 そして、日本を代表する総合設備企業に成長。これまで、住み心地のよい住環境の創造、快適かつ最新鋭の職場環境、安全かつ機能的な地域社会の実現に貢献して高い評価を得ています。 更に、現代社会において強く求められている最先端の技術とノウハウに裏付けられた商品とシステムを提供し、企業や自治体、あるいは地域の発展に役立っています。