日本語（講師/トレーナー）、寮・社宅あり、400万円以上の転職・求人情報

応募資格 （必須） ・法務省告示機関、大学、文部科学大臣が指定する日本語教育機関において、本務等教員として日本語教育に3年以上従事した経験がある方 ・外国人を雇用する事業主、地方公共団体その他の関係者との連携体制の整備に必要な知識及び経験を有する方 ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上+文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格保持者 ※育成就労制度施行後の2027年4月以降は登録日本語教員資格を有する者に限る （歓迎） ・技能実習生などの就労者向けの日本語指導経験者

応募資格 〈必須〉 ・法務省告示機関、大学（別科含む）又は文部科学大臣が指定する日本語教育機関において、本務等教員として日本語教育に3年以上従事した経験がある方 ・4年制大学卒業以上の方で、以下のいずれかに該当する方 （1）文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有

応募資格 〈必須〉 ・法務省告示機関、大学（別科含む）又は文部科学大臣が指定する日本語教育機関において、本務等教員として日本語教育に3年以上従事した経験がある方 ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上＋文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了（修了見込み） （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有 ・教育課程の編成またはカリキュラム作成に主体的に取り組める方 ・基本的なパソコン操作（Word、Excel等での文書作成）ができる方 〈歓迎〉 ・認定日本語教育機関の申請または認定後の運営に携わった経験 ・日本語教育の参照枠やCan do Statementに基づく教育課程の編成経験 ・教務主任、主任教員その他教務部門のマネジメント経験 ・教員研修、授業評価または教員育成の経験 ・介護・医療分野で働く外国人材に対する日本語教育の経験

応募資格 《必須》 ・法務省告示校での常勤経験3年以上 ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上+文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有

応募資格 入管法の定める日本語教育有資格者必須 （以下のいずれかに該当する方） （1）4年制大学卒業以上+文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了（修了見込み） （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有 ※経験者歓迎