日本語（講師/トレーナー）、交通費支給、400万円以上の転職・求人情報

応募資格 〈必須〉 ・日本語学校教育機関の運営に必要な識見を有し、かつ教育に関する業務に5年以上従事した経験 がある方 ・4大卒以上 〇以下のいずれかに該当する方 ・文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 ・令和5年度まで実施の日本語教育能力検定試験合格 ・大学または大学院において日本語教育を主専攻又は副専攻で修了 ・登録日本語教員（国家資格）の資格保持者 〈歓迎〉 ・告示校において3年以上の常勤講師経験がある方を優遇 ・普通自動車運転免許をお持ちの方（AT限定可）

応募資格 〈必須〉 ・法務省告示校において3年以上の常勤講師経験があること ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上＋文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有

応募資格 （必須） ・法務省告示機関、大学（別科含む）又は文部科学大臣が指定する日本語教育機関において、本務等教員として日本語教育に3年以上従事した経験がある方 ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上＋文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有

応募資格 ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上+文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了（修了見込み） （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有

応募資格 （必須） ・法務省告示機関、大学、文部科学大臣が指定する日本語教育機関において、本務等教員として日本語教育に3年以上従事した経験がある方 ・外国人を雇用する事業主、地方公共団体その他の関係者との連携体制の整備に必要な知識及び経験を有する方 ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上＋文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有 ※育成就労制度施行後の2027年4月以降は登録日本語教員資格を有する者に限る ・普通自動車運転免許（AT限定可）※本部オフィス・伴センター・くすのきセンター間の移動に使用 ・PCでの書類作成スキル（Word・Excel） （歓迎） ・技能実習生などの就労者向けの日本語指導経験者

応募資格 （必須） ・法務省告示校において3年以上常勤講師経験のある方 ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上+文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有

応募資格 〈必須〉 ・法務省告示校において3年以上の常勤講師経験があること ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上＋文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有

応募資格 ・法務省告示校での常勤経験3年以上 ・4年制大学卒業以上の方で、以下のいずれかに該当する方 （1）文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有 ・パソコン基本操作ができる方

応募資格 〈必須〉 ・法務省告示機関、大学（別科含む）又は文部科学大臣が指定する日本語教育機関において、本務等教員として日本語教育に3年以上従事した経験がある方 ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上＋文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了（修了見込み） （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有 ・教育課程の編成またはカリキュラム作成に主体的に取り組める方 ・基本的なパソコン操作（Word、Excel等での文書作成）ができる方 〈歓迎〉 ・認定日本語教育機関の申請または認定後の運営に携わった経験 ・日本語教育の参照枠やCan do Statementに基づく教育課程の編成経験 ・教務主任、主任教員その他教務部門のマネジメント経験 ・教員研修、授業評価または教員育成の経験 ・介護・医療分野で働く外国人材に対する日本語教育の経験

応募資格 （必須） ・法務省告示機関、大学（別科含む）又は文部科学大臣が指定する日本語教育機関において、本務等教員として日本語教育に3年以上従事した経験がある方 ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上+文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有

応募資格 〈必須〉 ・四大卒以上 ・法務省告示校での常勤経験3年以上 ※5年以上の経験がある方は前職の学校規模等により待遇面優遇いたします。 ・以下のいずれかに該当する方 （1）日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度まで実施の日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院において日本語教育を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格保持者 〈求める人物像・歓迎スキル / 経験〉 ・日本語教師としての経験を活かし、マネジメントを含めた学校運営を主体的に経験していきたい方。 ・新人教師の指導など、今までの経験を部下にも伝えるなど、指導経験を積みたい方。 ・カリキュラム作成、学習計画の策定などの経験がある方。 ・大学、大学院への進路指導の経験がある方

応募資格 ＜必須＞ ・法務省告示校での常勤経験3年以上 ・以下のいずれかに該当する方 （1）四大卒以上、且つ日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度まで実施の日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院において日本語教育を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格保持者 ＜歓迎＞ 日本語教師としてのキャリアを進めたい方 日本語学校の管理職として働きたい方 問題を発見し、解決のために自走できる方

応募資格 １．学歴：大卒以上 ２．下記のいずれかに該当する方 （ア）登録日本語教員（申請見込み可） （イ）令和6年3月31日までに実施された日本語教育能力検定試験に合格した者 （ウ）大学または大学院における日本語教育に関する教育課程修了者（修了見込み可） （エ）日本語教師養成講座420時間課程修了者（文化庁受理講座）（修了見込み可） （オ）登録日本語教員養成コース／実践研修コース修了者（修了見込み可） ※週2日以上勤務可能な方 ※オンライン（ZOOM）授業の対応が可能な方

資格 【必須のスキル・経験】 ・日本語教師としての実務経験3年以上 ・大学卒業以上 下記のうち、いずれか ・日本語教育能力検定試験に合格 ・日本語教師養成講座修了 ・大学または大学院で日本語教育を 主専攻・副専攻として履修・修了

応募資格 ■必須要件 以下いずれかに該当する者 （1）4年制大学卒業以上+文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有 ・日本語教育機関での教育経験 ・大卒もしくは専門学校卒業以上 ■求める人物像 ・熱意を持って日本語教育に取り組んでいただける方 ・異文化を理解したうえで、日本文化も伝えることができる方

応募資格 （必須） ・法務省告示機関、大学（別科含む）、文部科学大臣が指定する日本語教育機関において、本務等教員として日本語教育に3年以上従事した経験がある方 ・外国人を雇用する事業主、地方公共団体その他の関係者との連携体制の整備に必要な知識及び経験を有する方 ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上＋文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有

応募資格 （必須） ・法務省告示日本語教育機関で常勤の日本語教員として3年以上の経験がある方 ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上+文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 ※専修学校卒以上可 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有 ※60歳未満の方（例外事由a） （歓迎） ・その他の専修・各種学校教員関係資格 ・Word、Excel、PowerPointの基本操作ができる方 年齢制限：60歳未満の方（例外事由a）

応募資格 （必須） ・法務省告示機関、大学、文部科学大臣が指定する日本語教育機関において、本務等教員として日本語教育に3年以上従事した経験がある方 ・外国人を雇用する事業主、地方公共団体その他の関係者との連携体制の整備に必要な知識及び経験を有する方 ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上+文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格保持者 ※育成就労制度施行後の2027年4月以降は登録日本語教員資格を有する者に限る （歓迎） ・技能実習生などの就労者向けの日本語指導経験者

応募資格 〈必須〉 ・四大卒以上 ・法務省告示校での常勤経験3年以上 ・以下のいずれかに該当する方 （1）日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度まで実施の日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院において日本語教育を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格保持者 〈歓迎〉 ・授業の資料作成程度のワード・エクセル・パワーポイントのPCスキル ・普通自動車運転免許保持 年齢制限：65歳未満（定年のため）

応募資格 入管法の定める日本語教育有資格者必須 （以下のいずれかに該当する方） （1）4年制大学卒業以上+文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了（修了見込み） （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有 ※経験者歓迎

応募資格 《必須》 ・法務省告示校での常勤経験3年以上 ・以下のいずれかに該当する方 （1）4年制大学卒業以上+文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 （2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格 （3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 （4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有

応募資格 ＜必須スキル＞ ◆法務省告示校にて日本語の講師経験（3年以上） ◆下記いずれかに当てはまる方 ①大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了 ②4年制大学卒業以上+文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了 ③令和5年度までの日本語教育能力検定試験に合格しており、日本語教育機関での実務経験をお持ちの方 ④登録日本語教員の資格保持者・経過措置期間内に登録日本語教員の資格取得予定の方 ※③④の要件を満たしていれば、短大卒、専門卒、高卒の場合でもご応募可能です。 ◆基本的なPC操作（授業でPowerPointを使用します） ◆高校の教員免許がある方優遇