必要資格・経験 ＜必須＞  税理士法人、会計事務所などでの実務経験（2年以上）  ＜歓迎＞  日商簿記2級  税理士科目合格者  税理士資格  公認会計士資格  ●30代活躍中  ●40代活躍中  ●女性活躍中  ●中途社員の比率が高い  ●女性管理職登用実績あり

税務会計のコンサルティングスタッフ

【柔軟な働き方】フレックスタイム制×打ち合わせはリモートがメイン！賞与は最大給与8ヶ月分！

必要資格・経験 ＜必須条件＞  ・企業での経理経験または会計事務所での勤務経験（5年以上）  ・法人税、所得税、消費税の申告書作成経験  ・決算業務をひと通り担当した経験  ・顧問先対応経験  ・会計ソフト、税務ソフトの実務使用経験  ・顧客への報告・連絡・相談を適切に行える方  ・監査業務や決算業務を自立して進められる方  ＜歓迎条件＞  ・税理士科目合格者や勉強中の方  ・業務の進捗を逆算してスケジュール通りにタスクを進められる方  ・法人税の専門知識を深めるための学習を継続できる方  ・理系学部出身など、数値を扱う業務に抵抗がない方  ・経験者歓迎  ・有資格者歓迎  最終学歴 ・四年制大学卒業以上

税務スタッフ

月次巡回を基盤とした税務スタッフ／直行直帰OK・残業時間削減に向けた増員募集！

■求める人物像・資格 59歳以下の方 ※年齢制限該当自由：定年を上限  ・Excel基本操作、会計ソフトの入力・操作経験があれば尚歓迎 ・コツコツとした入力作業や、細かい確認作業が得意な方 ※5科目合格者または科目合格者。実務経験2年で税理士登録を目指す形でも問題ありません。 ・スタッフの成果物チェックや指導、マネジメントに挑戦したい方 ※「これまでの実務経験を活かし、さらに高度な専門領域へステップアップしたい」「経営幹部を目指してキャリアを築きたい」という高い意欲とプロ意識を評価します。  ＜ 合う方 ＞ （１）仕事もスキルアップも、自律してコントロールしたい方 当法人は、プロフェッショナルとしての自律性を重んじています。 1時間単位で柔軟に取得できる「ライフサポート休暇（年間12日）」や、入社当日から即日付与される有給休暇（3日）を活用し、試験勉強、専門知識のインプット、心身のケアをご自身でコントロールしながら、仕事と両立させたい方に最適な環境です。  （２）自ら手を挙げて、高度な専門領域へ挑戦・成長したい方 指示待ちではなく、日常の顧問業務から一歩踏み込み、「ブティック型」ならではの事業承継アドバイザリー、組織再編、資産税（相続・不動産）コンサルティングなど、より高度で付加価値の高い実務に自ら進んで挑戦したい方に適しています。  （３）将来的に組織のリーダー・経営幹部を目指したい方 ゆくゆくは、本部（川崎）や九州事務所（熊本）を含む当法人の経営幹部（社員税理士）として、組織を牽引していく未来にワクワクできる方を求めています。  ＜ 合わないかもしれない方 ＞ ・指示されたルーティンワーク（単純な入力や定型業務）だけを淡々とこなしたい方 ※スタッフの成果物チェックや、顧問先への各種コンサルティングといった主体的な基幹実務が中心となるため、受動的な姿勢ではミスマッチが生じる可能性があります ・事業承継や資産税コンサルティングなど、新しい高度な専門実務への挑戦に消極的な方 ・将来的にもリーダーシップやマネジメント（スタッフ指導、組織牽引）に関わりたくない方  ＜ 職場の雰囲気 ＞ （１）「非常に自律的で、プライベートや専門知識のインプットと両立しやすい環境」です。 当法人では、プロフェッショナルとしての自律的かつ柔軟な働き方を尊重しています。 年次有給休暇とは別に、年間12日間の「ライフサポート休暇」を付与。 さらに、有給休暇（入社日に3日を即日付与）とライフサポート休暇は、すべて「1時間単位」から取得可能です。 ご家族のイベント、ご自身の心身のケアはもちろん、試験勉強やさらなる専門知識のインプットなど、それぞれのライフスタイルに合わせて柔軟にスケジューリングできる環境が整っています。  （２）「プロフェッショナルの成長と資格取得を本気で応援する風土」があります。 当法人は、メンバーのスキルアップを費用面・環境面から全力でバックアップします。 税理士活動に必要な登録費用や毎年の会費は、当法人が全額負担します。 外部セミナーなどのスキルアップ受講も可能で、事務所内の蔵書（書籍）の貸し出しも自由です。 お互いの専門性を高め合い、高みを目指すプロフェッショナルたちが集う、刺激的で温かい職場です。  （３）「主体性が尊重される、挑戦を歓迎する雰囲気」です。 中堅・中小のファミリービジネスやオーナー企業に対して最高水準のサービスを提供する「ブティック型」の当法人では、メンバーの「挑戦したい」という意欲を重視します。 多種多様な業界の法人顧問業務に加え、本人の志向や意欲に応じて、事業承継アドバイザリー、組織再編、資産税（相続・不動産）コンサルティングなど、より高度な専門領域へいくらでも幅を広げていくことができます。

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