【ホテルフロントスタッフ】★未経験から支配人へ★月9日休み

ホテルフロント業務　★キャリアパス豊富★スーパーバイザー、副支配人、支配人、さらに先まで目指せる！

【具体的には】
●ホテルフロント業務
・宿泊予約の受付
・チェックイン、アウトの対応
・お問い合わせ対応
・WEB情報管理
・売上管理
・スタッフの指導、育成など

★充実の研修で成長を目指せる
「1対1でのOJT」
入社後の3か月は担当の先輩と1対1でOJTを行います。
始める前にまず、3か月後をイメージする所から
スタートし、礼儀や社会人としてのマナーなど
基本的なことを学びます。
チェックリストでポイントを押さえて、
一つずつできるようになっていけます。

「動画など豊富な学習ツール」
手の組み方や、お辞儀の角度などが動画になっており
いつでもスマホで確認可能。
ロールプレイでの研修と合わせて復習することで
スピーディーで正確にスキルが身に付きます。

学歴不問　未経験歓迎　45歳までの方※長期勤続によるキャリア形成のため　★20代、30代活躍中

【具体的には】
社会人・職種・業界未経験の方歓迎

45歳までの方※長期勤続によるキャリア形成のための例外事由

≪こんな方に向いています≫
・接客の仕事に興味がある
・将来のキャリアプランを見据えて働ける職場がいい
・コミュニケーションが好き
・語学を活かした仕事がしたい
・安定した企業でしっかり活躍したい

全国のアパホテル直営店
※選べる3つのコースにより、転勤の有無と働くエリアが選べます。
【全国職】全国のアパホテルが対象。住宅手当や各種手当が最も充実。
【広域職】特定地域内のアパホテルが対象。住宅手当・一部手当あり。
【地域職】通勤圏内のアパホテルが対象。転居を伴う転勤なし（住宅手当なし）
（入社後の変更も可能）

■結婚・育児などを機に【全国職】から【地域職】への変更も可能。
　安心して働くことができます。
※1：会社命令による転居費用は会社負担いたします。（転勤支援金制度あり）
※2：特定地域内とは下記で定められたエリアを指します。
　【関東甲信越エリア】【北海道エリア】【東北エリア】
　【東海北陸エリア】【中四国エリア】【九州エリア】
　【三大都市エリアA】東京、大阪、名古屋
　【三大都市エリアB】東京、大阪、博多
　【東日本エリア】【西日本エリア】
※3：通勤圏内とは居住地から事業所まで1時間30分以内で通える範囲を指します。
※4：支給要件有

→リクナビＮＥＸＴ上の地域分類では……
札幌市、その他北海道、青森県、岩手県、仙台市、その他宮城県、秋田県、山形県、福島県、栃木県、群馬県、千葉市、その他千葉県、東京23区、横浜市、その他神奈川県、新潟県、長野県、富山県、石川県、福井県、岐阜県、静岡県、名古屋市、滋賀県、京都市、大阪市、その他大阪府、神戸市、その他兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、岡山県、広島市、山口県、香川県、愛媛県、福岡市、北九州市、佐賀県、長崎県、熊本県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県

【交通手段】
勤務地による

※全国職・広域職の場合は、転勤があります。
（会社都合の転勤の場合、引越費用や転勤時の交通費も100％支給）
※全国職を選択した場合も、
スタートの約8割はお住まいから通えるホテルへの配属となります。
※短期異動制度（原則3ヵ月間、他事業所への応援）があります。
引っ越しを伴う異動ではないため、地域職も対象です。

月給：22万円〜38万円

※経験・スキルを考慮の上、決定いたします。

【手当】
・残業手当
・深夜手当
・育児手当
・住宅手当(最大月7万5000円支給)
・帰省手当
・資格手当
・短期異動手当

【昇給】
年1回
※2023年度は、1万円／月を超えるベースアップを実施！

【賞与】
年2回
7月、12月　※創業以来、一度も欠かさず支給しています。

【年収例】
530万円／37歳、入社8年目（支配人）（月給43万円＋賞与＋他手当）
390万円／27歳、入社2年目（月給43万円＋賞与＋他手当月給28万円＋賞与＋他手当）

変形労働時間制
日実働 平均8時間

所定労働時間：176時間／月
残業は月10〜20時間程度

週休2日制（月9日、交替制）

【有給休暇】
10日
※入社時に付与
※法令に則り、年5日の有給取得を義務化しています。

【休暇制度】
・慶弔休暇
・産前・産後休暇
・育児休暇

・エンジョイ休暇
・バースデー休暇

【試用期間】
3ヵ月
労働条件は本採用と同じです。

【保険制度】
・健康保険
・厚生年金
・雇用保険
・労災保険

・交通費全額支給
・制服貸与
・選択制確定拠出年金制度
・財形貯蓄制度
・自社宿泊施設割引制度
⇒アパホテル＆リゾートの施設（一部施設を除く）を割引価格で利用可。
⇒レストラン、ゴルフ場、スパ施設なども割引価格で利用可。
・他社宿泊施設補助金制度
・グループ会社のマンション購入割引制度
・年間表彰制度
・国内研修旅行
・転勤支援金制度