統合メディアプランナー_27555

仕事内容:  【CARTA COMMUNICATIONS Inc.（略称CCI）について】 1996年にサイバー・コミュニケーションズとして創業し、メディア/プラットフォーマー様、広告会社様とともに、インターネット広告市場の開拓に努めてまいりましたが、2021年7月1日に社名をCARTA COMMUNICATIONS Inc.に変更し、新しいスタートを切りました。  【ブロードキャスティング・ディビジョンについて】 放送局とのビジネスを中心に広告の商品企画開発や販売・広告運用・放送局の動画広告事業のコンサルティングやソリューションの提供を行っている組織です  【配属予定チームについて】 配属先：ブロードキャスティング・ディビジョン　電通ラテ協業グループ　統合動画業推チーム  電通のラテ局動画業推部と協業し、電通グループ全体の動画広告領域の売上拡大を目指すチームです。  メンバーは現在9名。（※2023年2月現在）広告領域でのキャリアを築いた経験豊富な社員で構成されています。  チーム間のコミュニケーションも活発で、電通ラテ局との定例会などで成功事例の共有やナレッジシェアを行うなど、 常にスキルアップに励んでいる組織です。  ＜具体的な業務＞ 【募集背景】 TVerやABEMAといった動画ストリーミングや見逃し配信の視聴者数増加や、コネクテッドTVの普及などにより、動画広告市場規模は年々急成長しています。 電通が抱える大型クライアントに対して、電通が持つTVのチカラ・CCIが持つデジタルのチカラを統合した最適なプランニング・分析でテレデジ（TV×Digital）統合を推進していくプランナーが、案件量に対してまだまだ足りていない状況です。  もともと動画広告領域の1チームでしたが、2023年はさらに成長を加速させるため、グループ化し社の注力領域を担っていきます。  売り上げ拡大中のチームの為、メンバー増員を求めています！！  【ミッション】 デジタルとTVの統合プランニングの確立／拡大 電通と協業してグループ全体の動画広告市場の売上拡大（特にYouTubeやTVerなどのキャッチアップメディア）  【業務内容】 クライアントの課題を解決するために、動画広告を起点としたデジタルメディアプランナーとして下記業務を行っていただきます。 -電通営業からのクライアント与件をもとにメディア交渉やメディアプランニング?提案?レポートティングまで一連の業務を行っていただきます。 -1人あたり10?20案件を担当しており、プランナーとして完結する業務もあれば、社内各所との連携が必須となる大型提案など、多岐にわたります。 ※動画が中心となるも、SNS・リスティング・SEMなどデジタルメディアは全般的に提案しております。 また、現状デジタルメディアプランニングが案件の大半となっておりますが、 将来的にはデジタル×TVを軸とした統合メディアプランニングの比率を高めるべく、チーム一丸となってスキルアップに励んでおります。  【具体的な業務内容】 ▼ メディア戦略 ターゲットやKPIの策定 ターゲットのメディア接触情報やメディア特性を加味したメディア選定  ▼ プランニング・企画立案 過去実績や周辺情報を活用した精密なプランニング 媒体（プラットフォーマー、放送局）と連携したプランニング、企画コンテンツの立案 デジタル、デジタル×ＴＶにおける最適メディアアロケーションの検討  ▼ 効果検証 メディアレポートをもとに次回施策の提案 態度変容調査を活用した広告効果の検証 独自ツールによるオンオフ統合リーチ/レスポンスの分析・検証   【ポジションの魅力】 ・世界有数の総合代理店である電通と連携し案件を動かしていくため、大きな目標・予算・プロジェクトを経験することができます。 ・会社としての注力領域かつ、電通グループ全体の動画広告市場のグローズがミッションな為、事業を成長させていく達成感を味わうことができます。 ・自社・外部ソリューション含め、最先端のデータ・ツール・ソリューションを駆使して、高度なプラニングを推進していく能力が身に付きます。 ・次のメディアビジネスを創造していく挑戦的な成長環境において、デジタルだけにとどまらない統合プランナーへの成長や、新たなキャリアを創出することが可能です。  【支援実績】 ①【リーチ・認知施策】YouTubeとTVer、その他デジタル動画施策  業種：イメージング（カメラ）関連サービス  案件背景： 動画広告は実施しているものの、動画広告の有効性やTV×デジタル出稿の効果可視化ができていなかった。  提案・実施施策： 各動画メディアに役割をもたせプランニング（リーチや認知態度変容リフトを目的とする） 合わせて、リーチ重複や各メディア態度変容調査を合わせてご提案。  得られた効果： テレビでのリーチがベースとしてあるものの、さらなるリーチ獲得をデジタルで可視化できたことにより、デジタル動画の有効性を立証及び継続したデジタル動画施策を獲得。 またYouTubeはリーチに有効、TVerなどのキャッチアップはミドルファネルへのリフト効果があるなど広告接触者調査を行うことで態度変容に寄与しているか否かを可視化。 次回以降、メディアごとの役割に応じたプランニングが必要であることを示唆。  ②【若年層アプローチ施策】TVCMとYouTubeなどデジタル広告の最適プランニングの可視化  業種：保険サービス  案件背景： 若年層を獲得目的ではあったがYouTubeにおいて明確なKPIを立てずに実施、プランニングにおけるPDCAを確立していきたいという要望。  提案・実施施策： 最適フリークエンシーをサイト来訪軸で分析可視化。  得られた効果： 接触回数が増えるとその分、サイトへの来訪率は高くることを立証。 テレビリーチ補完としながらも、さらに態度変容起こす最適なフリークエンシー回数を導くことに成功。 テレビCMではリーチが届きにくい層へのリーチ補完の観点から、テレビCM＋デジタルCMの統合リーチが鈍化する起点を見極め、最適な出稿割合の可視化に成功。  ③【リーチ・認知施策】動画広告におけるのCTV（コネクテッドTV）有効性  業種：外食サービス  案件背景：リーチ拡大やリーチ効率向上の図れるデバイスかどうかを検証していきたい。  提案・実施施策： YouTubeとTVerのCTV配信を提案。各メディアのリーチ単価や視聴完了率、態度変容を調査分析。  得られた効果： 各メディアのリーチ効率に差があるものの、長尺におけるTVCM効率よりデジタル効率が良いことが立証。今後のテレビ補完として役割を明確化することができ、態度変容の効率性もTverなどの視聴態度の良いメディアでは一定の効果を可視化。  【その他クライアント業種】 金融 食品メーカー テクノロジー企業 製薬会社 建設企業　等、幅広い大手クライアントを担当しています。

東京都中央区築地 株式会社CARTA HOLDINGS

休暇・休日:  ■休日休暇 完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始、年次有給休暇、慶弔休暇、ボーナス休暇、失効年次有給積立休暇  ■有給休暇（入社月によって以下変動。いずれも終期は12月31日で、翌1月からは次休暇年度となります） 1月：2月入社：14日 3月：4月：12日 5月：6月：11日 7月：8日 8月：6日 9月：4日 10月：3日 11月：2日 12月：1日 入社日問わず、次休暇年度より17日