沖縄セルラー電話株式会社◆充足次第受付終了◆KDDIグループ◆東証スタンダード上場企業◆創業33年!沖縄の総合通信企業◆完全週休2日◆年間休日123日 企業ページ
各販売チャネルへの後方支援を目的とした間接営業業務全般/代理店支援の間接販売など
本社(沖縄県那覇市松山1丁目2番1号) ※UIJターン歓迎 →リクナビNEXT上の地域分類では…… 沖縄県
月給
完全週休2日制(土日)、祝日 ◎有給休暇(初年度から20日付与、次年度繰越可、年間最大40日保有可) 【年間休日】 123日(2021年度実績) 【休暇制度】 ・年末年始休暇 ・時間有給休暇 ・慶弔休暇 ・産前・産後休暇 ・育児休暇 ・介護休暇 ・リフレッシュ休暇 (勤続満15年目・20年目に10日・15日の特別休暇と支援金を支給する) など 《沖縄セルラー電話について》 当社は、1991年に沖縄県民のためにつくられた会社です。 設立当初、沖縄で稼働していた携帯電話はたったの1000台ほどでしたが 今や当社だけで75万台もの携帯電話が普及。県民の2人に1人がauユーザーです。 “地元に全力!“をスローガンに掲げる社内では 若手からベテランまで性別、役職問わず。 「沖縄のために何ができるか?」を行動指針として 常に前向きに、チャレンジを続けるスタッフたちが活躍しています。
締切まであと 26日
掲載期間:2024/4/19(金)〜 2024/5/23(木)
当社の事業発展は販売代理店様と共にある。
営業経験者にお任せしたい後方支援の仕事。
通信業界は5Gをはじめ
ハード・ソフトの両面で技術が進化し、通信環境も向上。
新たなサービスが次々にリリースされるほど
スピーディーな進化と変化を続ける業界です。
私たち沖縄セルラー電話の
事業発展に欠かせないのが
販売代理店様とのパートナーシップです。
そこで今回はauショップを運営・経営する
代理店様への後方支援を担う営業職を募集します。
例えば…
◎販売計画や戦略の組み立て
◎お客様満足度向上を目指す施策の展開
◎現場課題の改善及び実績向上に向けた取り組みなど
代理店様と密に協力・連携しながら
営業・販売活動の間接的な支援を推進!
代理店様の販売実績が向上した時など
成果をダイレクトに感じ取れる
やりがい十分な仕事です。
本社(沖縄県那覇市松山1丁目2番1号)
※UIJターン歓迎
→リクナビNEXT上の地域分類では……
沖縄県
勤務時間:9:00〜17:30
(休憩時間 1時間00分)
※残業は月平均21.9時間(2022年度実績)
【交通手段】
◎ゆいレール「県庁前」より徒歩6分
◎自動車通勤可(社員駐車場なし)
完全週休2日制(土日)、祝日
◎有給休暇(初年度から20日付与、次年度繰越可、年間最大40日保有可)
【年間休日】
123日(2021年度実績)
【休暇制度】
・年末年始休暇
・時間有給休暇
・慶弔休暇
・産前・産後休暇
・育児休暇
・介護休暇
・リフレッシュ休暇
(勤続満15年目・20年目に10日・15日の特別休暇と支援金を支給する)
など
《沖縄セルラー電話について》
当社は、1991年に沖縄県民のためにつくられた会社です。
設立当初、沖縄で稼働していた携帯電話はたったの1000台ほどでしたが
今や当社だけで75万台もの携帯電話が普及。県民の2人に1人がauユーザーです。
“地元に全力!“をスローガンに掲げる社内では
若手からベテランまで性別、役職問わず。
「沖縄のために何ができるか?」を行動指針として
常に前向きに、チャレンジを続けるスタッフたちが活躍しています。
【試用期間】
3ヶ月
労働条件は本採用と同じです。
【保険制度】
・健康保険
・厚生年金
・雇用保険
・労災保険
【その他制度】
・退職金(勤続3年以上)
・退職年金
・財形貯蓄
・保養施設(県内リゾートホテル18ヶ所)
・社内貸付金制度(無利息/一般資金最大100万円/教育資金最大200万円)
・企業主導型保育園企業枠
・プレミアムフライデー
・持株会
その他
東証スタンダード上場・沖縄の総合通信企業であなたの営業経験を活かして下さい!
「沖縄のために!」という思いを胸に、共に駆け抜けてくれる方を待っています!
オープンコミュニケーションで自由に意見を交わせる職場環境。社員食堂も完備!
1991年(平成3年)6月1日
代表取締役社長 菅 隆志
14億1,458万1,000円
734億2,600万円(2022年3月期)
257名(2022年3月時点)※平均年齢/40.6歳
■本社(沖縄県那覇市松山1丁目2番1号)■県内ネットワークセンター2拠点 ■沖縄セルラーグループ:沖縄通信ネットワーク株式会社(OTNet)、沖縄セルラーアグリ&マルシェ株式会社
通信/その他IT・通信系
◆電気通信事業/携帯電話サービスの提供◆当社は沖縄県内唯一の総合通信事業者です。KDDIのグループ会社ですが、本社を沖縄に構えていることで独自の事業展開を実現。「沖縄経済発展のために」は、当社の設立背景であり、存在意義に他なりません。社会を支える重要なインフラとなった通信技術を活かし「通信×〇〇」で農業や観光業、ヘルスケアなど沖縄県が抱える課題を解決する為、新たなチャレンジで事業領域を拡大中です。
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